JPデジタルの特徴のひとつは、日本郵政グループの出向社員と中途で入社したDX人材が、同じチームで協働していることです。
選考中の候補者の方とこの話をすると、「グループ社員と働くってどんな感じですか？」というご質問をいただくことがあります。

たしかに、日本郵政グループからの出向社員と一緒に働くという状況は、中途入社される方にとっては少しイメージしにくいですよね。
そこでこの記事ではそんな疑問にお応えすべく、JPデジタルにおける「出向社員と働くとはどういうことか」、そして「なぜ出向社員とチームを組むのか」をお伝えします。

DXの専門性だけではDXは進まない

「これまでの経験やスキルを活かして、郵政事業のDXに貢献したい」
JPデジタルには、そんな想いを持って入社してくれる方が多くいます。実際、わたしたちはデジタル領域の専門性を持つ人材を中途採用しており、変革をリードする役割を期待しています。
けれど、専門性があればすぐにDXが実現できるかというと、そう簡単なことではありません。

日本郵政グループの事業は、郵便・物流・金融など多岐にわたり、全国の拠点や関係会社が関わるため、オペレーションや仕組みも複雑です。長い歴史のなかで築いてきた業務プロセスや現場ごとの工夫にはそれぞれに理由があり、一見しただけでは何から手をつけていいのかすらわからない場面もあります。
こうした現場の実態や文脈を無視してDXを進めようとしても、現場の理解を得られず、思うような成果にはつながりません。

そこで重要になるのが、現場を知る日本郵政グループ出向社員の存在です。2025年7月現在、在籍社員数は約160名、うち90名ほどが日本郵政グループ各社からの出向社員です。出向社員は日本郵政・日本郵便・ゆうちょ銀行・かんぽ生命など、それぞれの現場で実務経験を積んでおり、業務の背景や成り立ち、現場の実情を深く理解しています。

そういった現場の知見と経験は、DX施策を考えるうえで欠かせません。中途社員が持つDXの専門性と、出向社員が持つ実務の経験。双方の強みを活かすことで、現実に即したDXが実現に近づくと考えています。

異なる価値観のチームをつなぐのは「ユーザー視点」という共通言語

日本郵政グループの出向社員と、JPデジタル直接雇用の中途社員。それぞれの歩んできたキャリアは大きく異なります。

出向社員の多くは新卒で日本郵政グループに入社し、グループ内での実務を長く経験しています。
一方で中途社員は、一般企業でDXやITに関わる仕事を経験し、専門性を高めてきた人たち。複数回の転職を経験している人も珍しくありません。

このように、バックグラウンドの異なる人たちがひとつのチームとして働くのは、決して簡単なことではありません。文化や価値観がちがえば、仕事の進め方や優先順位のつけ方も異なり、ときには戸惑うこともあるかと思います。

そこで大切にしているのは、「ユーザー視点」という共通言語です。

私たちが向き合っているのは、サービスを使ってくださるお客さまや、現場で働く社員の方々。
文化や価値観のちがいがあっても、「それはユーザーにとって本当に良いのか？」を起点に考えることで、建設的な議論が生まれ、お互いの強みを活かすことができます。

出向社員と中途社員のどちらが上で、どちらが下ということではなく、それぞれの経験や視点を持ち寄り、補い合いながら、より良い仕事を目指す。
それがJPデジタルが目指している協働のあり方です。異なるバックグラウンドを持つ仲間と力を合わせ、郵政事業のDXという大きな挑戦にやりがいを感じながら、日々の業務に取り組んでいます。

以上、JPデジタルはどのように出向社員と協働しているかをお伝えしました。
入社後どのように、どんな価値観で働くのか、少しでもイメージできたなら嬉しいです。疑問点や質問がありましたら、選考中に遠慮なくご質問ください。
最後までお読みいただきありがとうございました。

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