AIやロボットが急速に進化し、社会や働き方が大きく変わろうとしている今、企業に求められるものは何でしょうか——？

私たちさくら事務所グループが25年以上掲げてきた理念には、この問いへの“答え”が込められています。

この記事では、理念の誕生から進化の背景、そしてメンバーの行動指針となる「五方良し」に込められた想いを紐解きながら、さくら事務所が描く未来像をご紹介します。

創業期──「広める」ことから始まった挑戦

さくら事務所は、1999年に現会長の長嶋修が創業しました。

当時の日本の不動産市場は、売り手と買い手の間に圧倒的な情報格差が存在し、「家は20年で価値がなくなる」という悪しき常識が蔓延していました。

住宅広告の華やかなキャッチコピーの裏に潜むリスクを見抜く手段はなく、中古住宅の本当の価値を判断する仕組みも存在していません。

住宅ローン減税や固定資産税の制度設計も新築中心に偏っており、「古くなったら建て替えるしかない」という思い込みが、社会全体を覆っていたのです。

そんな“不透明さ”に強い違和感を抱き、「正しい情報を知ることが、幸せな住まい選びの第一歩だ」と信じて掲げられたのが、創業期の理念です。

『人と不動産のより幸せな関係を追求し、その思想を世の中に広めること』

「世の中に広める」という言葉には、住宅診断（ホームインスペクション）の必要性や、買い手を守る中立的な立場の大切さを社会に伝えたいという強い意思が込められています。

誰も語らなかった“生活者目線の不動産のあり方”を問い直し、小さな革命家のように社会に挑み続ける日々——さくら事務所の歩みは、そこから始まりました。

2013年以降──「次世代に手渡す」という責任

現代表の大西倫加が代表取締役に就任した2013年以降、理念は未来志向にアップデートされました。

その頃の不動産業界は、リーマンショック後の景気低迷や人口減少、空き家問題など、社会を取り巻く環境が大きく変化していました。特に、中古住宅市場やリノベーション需要が徐々に拡大し、「住宅は新築さえ買えば安心」という常識が揺らぎ始めていた時期です。

住宅の価値や街の景観を、長期的に守ることの重要性が、以前にも増して明確になってきた時期でもありました。

こうした状況を踏まえ、理念は「世の中に広める」から一歩進み、「次世代に手渡す」へとシフトしました。

『人と不動産のより幸せな関係を追求し、豊かで美しい社会を次世代に手渡すこと』

住宅は、多くの場合、人の一生よりも長く社会に残る資産です。
だからこそ私たちは、自分たちがいなくなった後も、街や景観そして健全な不動産取引市場が次の世代に受け継がれるよう、大切に守り、手渡していくことに強くコミットしています。

私たちが提供するのは単なる“サービス”ではありません。
住まいの価値を本当に高める“社会インフラ”の一部として、人々の暮らしや街の豊かさにつなげること——これこそが、さくら事務所のアップデートされた理念に基づく使命です。

こうした想いを胸に、私たちは「さくら事務所を100年続く企業にしたい」と、本気で考えています。

時代が変わっても、これだけは変わらない「五方良し」

社会は目まぐるしく変化しています。AIやロボットが多くの仕事を代替し、働き方や価値の定義そのものが変わろうとしている今、私たちに必要なのは“普遍的な哲学”です。

「なぜこの仕事をするのか」「なぜそれが大事なのか」という問いを、日々の行動に落とし込み続けること——。

そのために、さくら事務所では『五方良し』という行動指針を掲げています。

五方良しとは、依頼者・会社・自分自身・業界・社会——この五者すべてが良くなることを目指す考え方です。

さくら事務所グループにとって、五方良しは、理念を現実にするための行動指針であると共に、日々の判断や意思決定を支える羅針盤として揺るぎない存在となっています。

理念と五方良し──未来を手渡す仲間を求めて

さくら事務所グループは、創業期の「広める」という挑戦から、次世代への責任、そして組織の持続可能性までを見据え、理念と五方良しを胸に歩んできました。

これからの時代に求められるのは、未来を意識し、社会に価値を残す意識を持って行動できる人です。

・AIやロボットに代替されない領域で、自分の力を発揮し、成長と喜びを実感できる環境で働きたい人

・住宅や街、社会に残る価値を一緒に考え、次世代に手渡す仕事に興味がある人

私たちは、未来を共に歩む仲間を待っています。

ここでの経験は、あなた自身の成長と、未来への価値づくり双方につながるはずです！