「中高生ひとり一人の可能性を一人でも多く、最大限伸ばす」をミッションに掲げ、2010年の創業から次世代デジタル人材育成を手がけるEdTech企業、ライフイズテック。今回は学習塾に向けた新しいプロダクトを展開する、学習塾事業推進室室長の田中大介に話を聞きました。

Profile
田中 大介（Daisuke Tanaka）
早稲田大学政治経済学部経済学科を卒業後、三井住友信託銀行での勤務を経て、予備校河合塾の教務本部にて学習塾事業に従事。その後独立し、教育系スタートアップを設立。2021年、ライフイズテックにジョイン。現在は学習塾事業推進室室長を務める。

もっと「子どもたちのためになる」学びを

ー　まず、田中さんのこれまでのキャリアを教えてください。

中学1年から高校3年までの6年間、生徒として学習塾に通った後、大学では講師として4年間学習塾で働きました。私にとっては学習塾は、自宅と学校に続く「第3の居場所」。人生におけるウエイトが非常に高い場所なんです。

新卒では信託銀行に就職しました。当時は「大手金融機関に就職するのがゴール」という価値観の強い時代だったので、正直なところ自分で深く考えたというより、周囲に合わせて選んだキャリアでしたね。

入社後数年は、とにかくがむしゃらに働きました。退社時間は終電がない時間で、翌日は早朝に出勤。それが、結婚して子どもが生まれると、考えがガラッと変わったんです。「もっと子どものためになる仕事をしたい。自分の子どもに対してはもちろん、すべての子どもたちに何かを与えられる人間になりたい」と心から思うようになりました。

そのとき、学生時代に学習塾で教育に関わっていたことを思い出したんです。残りの社会人人生を教育に捧げようと思い、河合塾へ転職しました。最初は校舎に配属され、職員として営業活動をしたり、学生の進路指導や保護者対応をしていました。その後、塾本部の教務部に異動し、塾のカリキュラムや時間割の策定や、講師採用を担当しました。

予備校は、当然ながら受験のための授業を提供する場所です。もちろん受験は大事ですが、詰め込み学習であることは間違いありません。詰め込み学習は正解を知るうえでは有効ですが、受験にとらわれない、自由な学びも大切なのではないかと考えるようになりました。当時はそうした教育サービスが世の中にほとんどなかったので、知人と起業することを決めました。

当時私たちが大切にしていたのは、「考える力」です。世の中には明確な答えのない問題がたくさんあり、それに対して自分の頭で考えることを身につけてほしかった。そのため、正解のない問いについて考えたり、自由に発想する力を伸ばせるオンライン教育サービスを提供しました。対象は小学生から大学生まで幅広く、およそ2年近くスタートアップの経営を続けました。

しかし、取り組んでみて痛感したのは「経営はリソースとの戦い」ということです。法人登記から始まり、事業計画を作成して金融機関へ訪問し、プレゼンを行う。融資が決まれば、ベンダーと開発について話し合う。こうしたことを同時進行しなければいけません。当然時間は足りませんし、資金も人手も限られるので、アクセルを踏みたいと思っても踏み切れなかったんです。「自分の理想とする教育を実現するには、この経験をもっとリソースのある会社で活かしたほうがいいのかもしれない」と考え、見つけたのがライフイズテックでした。

ー　ライフイズテックに入社した決め手はなんですか？

「熱量」ですね。面接でお会いする社員たちが、「中高生ひとり一人の可能性を一人でも多く、最大限伸ばす」というミッションに本当にこだわっており、自分たちのやっていることに自信を持っていることがすごく伝わったんです。また。顧客である子どもたちの表情も、すごく前向きでキラキラ輝いていました。「詰め込みではない、本人がワクワクする学び」という、自分の追い求める理想の教育と同じものを感じて、すぐに入社を決意しました。

子どもたちの「好き」を増やし、将来の選択肢を広げたい

ー　入社してから現在に至るまでの仕事内容を教えてください。

2021年に入社し、最初はITキャンプやスクールを展開している事業部に配属されました。当時は多くの受講生がいる中で、その受講データを有効に活用したいという事業部の大きな課題を解決するため、データ収集と分析から始め、課題の特定と対策の実行まで担当しました。

3ヶ月ほど経ったとき、代表社長の水野さんと執行役員の丸本さんから「学習塾向けの事業の可能性を考えてほしい」というお話をいただきました。2022年度に高校の学習指導要領の必履修科目に「情報 I 」が加わり、2025年1月の大学入学共通テストから「情報 I 」が出題されます。受験では学習塾の役割が大きく、そこに対して何かできないかと考えたのです。すぐに市場調査を始め、規模や望まれるサービスを整理し、事業を立ち上げることになりました。

ー　学習塾向けのサービスというのは？

昨年夏から学習塾向けに提供を開始した「情報AIドリル」というプロダクトです。「情報 I 」を生徒一人ひとりの弱点に合わせて個別最適化された学習プランで学習できるだけでなく、プログラミング実行環境で自分の手を動かしながら楽しく学ぶことができます。また、学習塾側の視点では「情報 I 」の専門的知識がなくても安心ですし、リアルタイムで生徒の学習状況を把握することも可能です。

▼学習塾向け「情報AIドリル」の紹介ページ
　https://juku.lifeistech-lesson.jp/

学習塾の役割は、なんといっても受験対策です。共通テストで点数を取ることはもちろん、学校の定期テストの重要度も年々上がっています。というのも、私立大学では新入生のうち半数以上が推薦入学者になっており、学校の内申点を決める定期テストの点数が以前より重視されているのです。共通テストと学校の定期テスト、この2つをサポートするのが、今の学習塾に求められる役割です。

しかし、共通テストや学校の定期テストでいい点数を取れるようにすることは当たり前。いわば期待値の最低ラインです。「情報AIドリル」が目指しているのは、そこからさらに進んで「 『情報 I 』やプログラミングが好きだ、得意だ」と思う生徒を一人でも多く増やすことです。

高校生は進路選択の際、「好き」という思いや、「点数が取れる＝得意」という考えで学部や学科を決める傾向にあります。つまり、「好き」「得意」が将来の可能性に直結するのです。「情報AIドリル」で「情報 I 」が好き、あるいは得意だと思える生徒が増えれば、「情報学部に行きたい！」「データサイエンス学部に絶対受かりたい！」と思える生徒がどんどん増えるはず。「情報AIドリル」は、私たちが掲げるミッション「中高生ひとり一人の可能性を一人でも多く、最大限伸ばす」に直接つながる、非常に重要なプロダクトだと思っています。

自走できる仲間とともに、一人でも多くプロダクトを届けたい

まず、一人でも多くの生徒に「情報AIドリル」を届けたいですね。そのためにも、1教室でも多くの学習塾に届けることが必要です。

学習塾では今、「情報 I 」を教えられる講師も不足し、教えるための教材もないという状況です。学習塾に頼りたい生徒がいても対応できない状況が続けば、「情報 I 」への苦手意識を持つ生徒がどんどん増えてしまいます。それを防ぐためにも、できるだけ多くの学習塾にプロダクトを提供したいと考えています。初めて共通テストで「情報 I 」が出題される2025年1月に向けて、2024年4月には6,000教室、そしてその先にいる数十万人の生徒に届くプロダクトにしたいと考えています。

ー　事業部内はどのような体制なのでしょうか。

セールスとカスタマーサクセスという2つのグループに分かれています。

事業の成長スピードは非常に早く、スタートから半年でかなり成果が出ています。学習塾における競合他社のICT教材を見ても、ここまで早く広く届いたものはないという自負があります。誰も実現できなかった世界観を、圧倒的なスピードで実現できると確信しています。だからこそ今アクセルを踏むために、一緒に事業を創っていける方にぜひジョインしていただきたいですね。

メンバーはフルリモートで仕事をしています。スピード感を持ってここまで急拡大しているので、部署の雰囲気は非常にいいと感じますね。

ー　どんな人を求めていますか？

まずセールスグループは、おもにフィールドセールスとして、提案型営業を実施していただきます。全国にある学習塾の課題を起点に、導入いただくためにどんなアプローチが有効かを自ら考えて動ける方を求めています。これまで自分で工夫して成果につなげた経験のある方、その成果に再現性のある方とお会いしたいですね。

カスタマーサクセスグループは、受講者数の増加と受講期間（LTV）の向上を目指します。そのための課題や打ち手を、定量的なデータやヒアリングなどの一次情報からプロダクトやサービスに反映していきます。お客様からヒアリングした抽象度の高い課題を、具体的な施策に落とし込める力が必要ですね。

ともに共通するのは「自ら考えて工夫し、実行できる人」ということです。そうでなければ、現在の事業のスピード感にはついてこれないと思います。逆に、自分の手で事業を成長させている実感を求める方には、ぴったりの環境だと思います。

ー　最後にメッセージをお願いします。

学習塾事業推進室は、学習塾、つまり民間教育を圧倒的なスピードで変えていけるのが大きな魅力です。公教育を変えるのはどうしても時間がかかりますが、入試のシステムが変わると保護者が変わり、保護者が変わると学習塾が変わります。つまり、学習塾は顧客である保護者や生徒のニーズに敏感であるがゆえに、変化のスピードも早いのです。ここを起点に、日本の教育のあり方を変え、一人でも多くの子どもたちの可能性を広げたいと望む方にぜひお会いしたいですね。