【中編】D5Cの「将来像」「仕掛けていること」

「データ分析」が企業の競争力の源泉となったことで、今後求められるのは、「データ分析」をベースとしたビジネスモデルをいかに構築していくか、と言えます。そこでD5C（ディーファイブコンサルティング）では独自の「強み」を活かし、かつお客様視点に立ったサービスの提供を考えています。「前編」はD5Cが考える「データサイエンス」の未来について見てきましたが、「中編」では各部門のリーダーに、D5Cの「将来像」「仕掛けていること」を聞きました。

＊話を伺ったリーダー：

中島貴之（技術ソリューション担当）
斎藤淳　（新規事業開発担当）
佐藤浩也（機能戦略担当）
山口知与（人事担当）

＊聞き手：
山田功生(D5Cアドバイザー)

●「データ分析」におけるD5Cの「強み」とは

近年、「データ分析」の重要性は認識されてきたものの、未だに「データ分析」への対応が未整備なケースが少なくありません。背景には、急激にITインフラが進展したことに伴い、ネット上に溢れる膨大なビッグデータが一定のルール・手法の下、羅列・整頓されていないことが挙げられます。その結果、データを的確に分析するまでのレベルに至っていない事態が生じています。

D5Cは、「データ分析」と「コンサルティング」を専門に行うプロフェッショナル集団として2017年に設立された若い会社ですが、働く社員について言えば、データビジネス業界でのキャリアが長く、クライアント企業の多様な課題を見つけ出し、早期に解決するなど、数多くの経験や実績を持つ専門家が多く存在しています。何よりも、先に述べたような状況に対処すべく、「データ分析」を武器とした「コンサルティング」をさまざまな事業領域に対して幅広く提供し、有益な知見を見出すことを「強み」としています。

では、D5Cの「強み」とは具体的にどのようなものでしょうか。「まず、組織的な側面で、バックにKDDIがあること。独立系のデータ分析会社とは違い、財務状況がしっかりしており、経営が安定していることが挙げられます。そうした中で現在、6期目に入り、新しい分野に本格的に参入する計画を立てています。チャレンジ精神が旺盛で、ベンチャー的な考えの下、数多くの取り組みが行われています。働く人にとってはこれが大きな魅力であり、同時にD5Cの強みと言えるでしょう」と語るのが、技術ソリューション担当の中島貴之氏。

「技術的な側面で言うと、例えばKDDI関連の仕事をしていく中で、普通の会社ではなかなか触れることのできないデータに触れることができます。BtoC的な関連での分析など、データ分析での知見やスキルが確実に高まります。これは働く人にとって、大きな魅力。今後の新たな展開・成長にも、大きな期待が持てます」（中島氏）

また、更なる成長には優秀な人材が欠かせません。エンジニアの視点から、中島氏は「特に、若年層を厚くしようと考え、D5Cでは4年前から本格的に新卒採用を開始しています。一方、中途採用に関しては経験豊富な30代が中心。組織全体で見ると、20代後半がボリュームゾーンとなっています。多様なメンバーが増え、皆が和気あいあいと仕事をし、自由度が高い組織と言えます。新たに人が入ってきた時も、風土として受け入れやすい雰囲気がありますね」と続けます。

このような人と組織に関する「強み」を醸成していくことに関して、人事の山口知与氏は次のように述べます。「部長陣は、35歳前後の若い人たち。彼らの考え方に特徴的なのは、ワークライフバランスを尊重する一方で、大事な案件を担当している場合、もし時間が足りないのなら、自分が納得するまで頑張って働くことを厭わないなど、良い意味で昭和の時代を感じさせるヒューマンスキルに溢れた人が多いことです。そもそも、D5Cはコンサルティング事業がメインなので、各部門の責任者として成果・結果を出すことに対し、強いこだわりがあります。こういう人たちが組織の中心にいるからこそ、皆が当事者意識を持ち、思い切って活躍できる職場風土が形成されていると言えます」

スタートアップ5年目の若い会社だからこそ、将来の伸びしろ（開発の余地）が期待されます。現在（2022年7月）、新卒で入ってきた人たちのOJTが始まったところ。「新人研修が終わり、現場に配属された新人の働きぶりを見ると、仕事に一所懸命に食らいつく姿勢が強く感じられます。これは、たぶんに部長陣の働きぶりに感化されているからでしょう。早くこの会社で成長したいという前向きな人が多く、人事としても頼もしく思います」（山口氏）

●今後、強化していきたい施策

では、「強み」を活かすべく、将来に向けてどのような施策を強化したいと考えているのでしょうか。この点について、営業部門の責任者である新規事業開発の責任者も兼ねている斎藤淳氏は、以下の3つを重点的な施策として挙げています。「一つ目は、SES（システムエンジニアリングサービス）業務においても、高付加価値の人材をどんどん育てていくこと。その上で、組織としてノウハウを蓄積していくことが大事だと考えます。2つ目が、機械との共存。この部分についても積極的にサポートを行い、いろいろなメニュー化を進めていきます。3つ目が、データサイエンティストとしての“本質”の部分の強化。より高度化していくデータ分析の分野、例えば、自然言語処理、画像解析などにも挑戦していく考えです」

このような施策を進めていく上で課題となるのが、人が頑張れる組織をしっかりと作ること。それは人事の側面だけではなく、経営戦略、財務・経理なども含めたトータルな組織づくりです。「まずは、社内組織を最適化することが不可欠です。その際、これまでの知見からどういう人材が必要なのかがわかってきたので、3つの施策を実現するためのプロジェクトチームを作って、取り組んでいる最中です」（斎藤氏）

とはいえ、施策を行うにしても、現状で手いっぱいの人も少なくありません。新たな業務を追加するとなると、時間の捻出が不可欠。そのためには現状の業務を効率化し、時間を確保することが求められます。

「近年、いろいろな会社が成長著しいデータサイエンス分野に参入し、競争がより激しくなっています。それには、他社に負けないD5Cならではの強みを磨く必要があります。自分たちの気づいていない新たな強みを掘り起こしていくと同時に、競争する分野に関しては差別化、もしくは他社を大きく引き離すくらいの差を作っていかなくてはなりません。課題はありますが、こうした展望が描けるのも、データサイエンス分野に対する期待が大きいことの裏返しです」（斎藤氏）

ところで、斎藤氏の掲げた3つの施策は、営業的な視点からの考えと言えます。ポイントは、それをどうやってお客様に受け入れてもらえるか、となります。「回答は、顧客が持っています。大切なのは、お客様の声をきちんと聴くこと。しかし、お客様によってニーズはまちまちです。ビジネスの観点から言えば、汎用性を持たせることが効率化につながりますが、それはなかなか難しい。最終的にはお客様それぞれ、カスタマイズした形になります。だからこそ、営業としてはお客様にきちんと向き合ってやっていきたい。そのためにも技術部門をはじめ、他部門のリーダーとの連携が欠かせません」（斎藤氏）

●ワンストップで支援できるスタイルを構築する

これまで「データ分析」と言うと、広告施策の効果検証など、特定の機能にしか活かされてこなかった背景がありました。「その点については、お客様と仕事をしていく中で、一定の部分は対応できるようになってきました。そして現在は、先行して行っている事業戦略、経営戦略に関わる仕事をさせてもらっているので、今後は新たな付加価値を持った取り組みを考えています」とD5Cの「将来像」を語るのが、コンサルティング部門の責任者である機能戦略事業担当佐藤浩也氏。

「実は、私の部署のネーミングにもこだわりがあり、意図して機能戦略事業部という名前を付けています。今は、一つの事業の中でも一つの機能のデータ分析・コンサルティングを行っています。ただ今後はもっと広く、事業戦略、経営戦略に関われる人材が出てくる中で、そういうことを実際に任されるようになった時、それぞれについて事業戦略部、経営戦略部を作って、各レイヤー（階層）で対応することを、将来像として描いています。具体的には、各事業部で、ワンストップで一つの会社を支援してくという形ができればいいなと思っており、現在はまさにその途中過程にあります」（佐藤氏）

現在の状況を見渡すと、「データサイエンス」では、お客様はデータ分析をやる会社、コンサルティングをやる会社、業務改善を行う会社など、それぞれ別々に発注しているケースが多くなっています。この状況にメスを入れる、というわけです。

「私の場合、現在KDDIに出向している中で、稟議を起案して最終的に発注するとなった時、一つのプロジェクトに対して、一つの会社に発注できるのは非常に合理的だと感じます。そういう意味でも、ワンストップでサービスを提供できるのは、非常に大きな強みとなります。隣にいるお願いしている会社の人が、基本的にどんな悩みでも答えてくれる、何かしらソリューションを提供してくれるなど、日常的に参謀役がいるような立ち位置になれるからです」（佐藤氏）

ポイントは、ワンストップのメリットを、いかにお客様に伝えていくか。「直近で言えば、KDDI本部でやらせてもらった取り組みを、他のKDDIグループ会社に展開してやらせてもらうことです。もう少し大枠の取り組みとしては、大手のSIerと組むことが挙げられます。SIerはシステム開発をメインで行っているので、分析に関するシステムを構築する時に、要件定義漏れとか、システムが出来上がった時に不満が出ることがあります。そこで、SIerと一緒に組んで、システムの提案のタイミングから共同で提案していく。システム開発に分析のエッセンスを入れながら、最終的な部分で提案させてもらい、データ分析官として人を送り込む、といったことです。実際、大手のSIerだと顧客も大企業が多いので、業種・業界を問わずいろいろな顧客から話を聞くことができます。こうした点を強化していきたいと考えています」（佐藤氏）

いずれにしても、D5Cと組むことでより大きなメリットがあることを、いかに顧客に伝えていくか。これが今後のD5Cの大きなテーマとなっています。