ウェルビーイングの取り組みが進まない3つの理由 ～鍵になるテクノロジーとソリューション～

ウェルビーイングは、企業活動を左右する様々な要素に対して強力な相関関係が指摘されたことで企業経営の文脈でも大きな意味を持つようになっています。一方で、ウェルビーイングはその重要性と注目度に反して、取り組みが進んでいる組織は限定的です。その原因を探り、どう解決していくのかを考えます。ウェルビーイングとは、経営における意味とはウェルビーイングとは、肉体的にも、精神的にも、社会的にも満たされた状態のことで、（ウェルビーイングとは？）経営においても売上や生産性、創造性といった企業を左右する要素とのの強い相関が確認され、人材確保や人的資本情報開示、SDGsの観点からも注目を集めています。（今求めら...

周年を未来の新規事業開発につなげたダイワコーポレーション70周年

周年事業をやらなければいけないが、何から取り掛かればよいか。イベントはどうする？ 周年史は作る？ などとアウトプットから話が進みがちだ。物流サービス提供企業のダイワコーポレーションも、2019年の70周年事業の立ち上げにおいて同じ悩みを抱えていた。担当者同士でミーティングを開くも、何をしようかという議論に終始し、そこから先に進めなかった。同社は2021年、社長メッセージに対する従業員の共感度・浸透度調査を行い、従業員自らが未来を考えるワークショップを開催した。コロナ禍が落ち着いたらリアルのイベントも予定している。ダイワコーポレーションはどのように周年事業の最適解にたどり着いたのか。同社経...

多事業・多国籍の11万人の社員の心を同じベクトルへ。ソニーグループのPurpose経営ソニーグループのPurpose経営

Purposeを掲げることで、多様なステークホルダーからの共感を集め、中長期の企業価値向上につなげていこうとする企業が機関投資家などから注目を集めている。そして海外のみならず、自社のPurpose（社会的存在意義）の策定を急ぐ日本企業も増えてきている。国内でこの潮流の最先端を走るのがソニーグループだ。導入は2019年。今は全グループ社員がPurposeの下で事業を展開している。その背景と浸透策、そしてPurposeをつくる意味を、ソニーグループ株式会社 広報部 シニアゼネラルマネジャーの今田真実氏に伺った（2021年6月時点の役職）。続きは、こちらから・・・https://consult...

ウィズコロナ時代の統合報告書統合報告書で「経営のマテリアリティ」を熱く語れ

コロナショックが企業や社会にもたらす影響には、計り知れないものがあります。経済活動の停滞による業績不振もさることながら、経営者の価値判断にも大きな影響を及ぼし始めています。ウィズコロナの時代、企業はさまざまなステークホルダーとどう向き合い、何を伝えていけばよいのでしょうか？日本では、企業の真の価値、持続可能性を伝える「統合報告書」を発行する企業が右肩上がりで増え続け、その数は既に500社を超えているといわれます。今回は、ウィズコロナ時代の企業が発行する統合報告書では、どこに着目し、何を伝えるべきかについて考えてみました。続きは、こちらから・・・https://consult.nikkei...

入山教授に聞く企業レジリエンス（1）「変化への対応力」

新型コロナウイルス感染拡大防止のために実施された大規模な社会活動の自粛は、社会の姿を変えました。それに伴い、企業経営も変化を求められますが、この中でも重要なのが「BCP（事業継続計画）」の策定や見直しです。本企画では、人的資源、物的資源（モノ／カネ／情報）、体制などを軸に取材を行い、ニューノーマル時代のBCPの在り方に関する情報を発信していきます。今回は、まず総論（全3回）として、早稲田大学大学院 早稲田大学ビジネススクール教授の入山章栄氏に新型コロナが浮き彫りにした日本企業における事業継続の諸課題について伺いました。新型コロナ対応が浮き彫りにした企業意識の差新型コロナウイルス感染症への...

SDGs経営で自社のリブランディングと世界戦略を

ESGとSDGsが浸透し、大きな潮流となる一方で、両者の関係性についてはいまだに混乱が見られる。自社の事業にESG、SDGsをスムーズに適用するには、この混乱を解消する必要がある。いま、多くの企業がESG、SDGsに本腰を入れ始めた理由とは。具体的な適用において、どのような点を重視し、どのような手法で自社の事業に紐付ければよいのか。また将来に向けて注力すべき点は何か。当社SDGsデザインセンター シニアコンサルタントであり、新刊『Q&A SDGs経営』（日本経済新聞出版社）を上梓し、CSR/SDGsのコンサルタントやアドバイザーとして幅広く活躍する笹谷秀光氏に伺った。ESGとSDGsは...

日経BPコンサルティングが国連グローバル・コンパクトに署名SDGs(持続可能な開発目標)の達成に貢献する

株式会社日経BPコンサルティング（東京都港区）は、国連が提唱する人権、労働、環境、腐敗防止の4分野、10の原則に賛同し、国連グローバル・コンパクト（以下 UNGC）に署名、2019年1月17日（木）付で参加企業として登録されましたのでお知らせします。UNGCは、各企業・団体が責任ある創造的なリーダーシップを発揮することによって、社会の良き一員として行動し、持続可能な成長を実現するための世界的な枠組み作りに参加する自発的な取り組みです。今後は人権、労働、環境、腐敗防止の4分野に取り組むことで自社の経営品質を高めつつ、2018年に設置した「SDGsデザインセンター」の取り組みなどを通じ、企業...

異業種の社外ブレーンが経営計画づくりには不可欠

企業の発展に欠かせない経営計画は、いったん策定されるとその達成が至上命題となる。多少の修正はあるものの、途中で戻れるケースは少ない。だが昨今の環境の変化は、従来型の計画方法では不十分な状況を生み出した。「今までこうしてきたから」「前任者がこうだったから」は通用しなくなってきた。経営計画を決定する経営者にとっても、計画づくりに携わる実務スタッフにとっても、必ず意識しておかなければならない要素がある。自社の論理だけで経営計画をつくる勘違い「周年を迎えるに当たり、中長期の経営計画の素案を作成した。ご意見をいただきたい」日経BPのシンクタンクである日経BP総研には、第三者の意見を求めてこのような...

95年以上の老舗上場企業、2019年まで数のピーク

多くの周年事業を手掛けてきた企業は当然、長寿企業だ。この長寿企業が国内にどれだけあり、その顔ぶれはどのようなものなのか。今回は上場企業を対象に、100年を1つの目安と考え、2017年時点で95年以上存続している企業をリストにした。最も多かったのが「化学」で、26社あった。日本の化学産業は肥料の生産から始まったとされ、戦後の1955年に通商産業省が「石油化学工業の育成対策」を打ち出し、急速な成長を遂げた。日本の基幹産業の1つにも挙げられる。その中で最も古いのが、1898年設立で建設用（建築・土木構造物）塗料、自動車補修用塗料の製造・販売を基幹とする日本ペイントホールディングスである。188...

理想的なブランド構築のために踏むべきステップ（前編）

　競合ブランドがひしめく市場において、いかにしてターゲットに商品・サービスを手に取らせ、購入してもらうかは、企業の課題となっている。ブランドコミュニケーション部長の吉田健一は「ブランド構築への適切なアプローチこそが、有効な解決策」と言う。どのようなアプローチがどのような効果に結びつくのか、前後編でお届けする。――まず、ビジネスにおいて「ブランド」とはどのようなものと考えるべきですか。吉田　日本の企業経営では、1990年代に「ブランド」の概念が本格的に重視され始め、すでに四半世紀が経とうとしていますが、いまだ外来語としてのカタカナ語「ブランド」が使われています。これを一言で表す的確な日本語...