ウェルビーイングの取り組みが進まない3つの理由 ～鍵になるテクノロジーとソリューション～

ウェルビーイングは、企業活動を左右する様々な要素に対して強力な相関関係が指摘されたことで企業経営の文脈でも大きな意味を持つようになっています。一方で、ウェルビーイングはその重要性と注目度に反して、取り組みが進んでいる組織は限定的です。その原因を探り、どう解決していくのかを考えます。ウェルビーイングとは、経営における意味とはウェルビーイングとは、肉体的にも、精神的にも、社会的にも満たされた状態のことで、（ウェルビーイングとは？）経営においても売上や生産性、創造性といった企業を左右する要素とのの強い相関が確認され、人材確保や人的資本情報開示、SDGsの観点からも注目を集めています。（今求めら...

周年を未来の新規事業開発につなげたダイワコーポレーション70周年

周年事業をやらなければいけないが、何から取り掛かればよいか。イベントはどうする？ 周年史は作る？ などとアウトプットから話が進みがちだ。物流サービス提供企業のダイワコーポレーションも、2019年の70周年事業の立ち上げにおいて同じ悩みを抱えていた。担当者同士でミーティングを開くも、何をしようかという議論に終始し、そこから先に進めなかった。同社は2021年、社長メッセージに対する従業員の共感度・浸透度調査を行い、従業員自らが未来を考えるワークショップを開催した。コロナ禍が落ち着いたらリアルのイベントも予定している。ダイワコーポレーションはどのように周年事業の最適解にたどり着いたのか。同社経...

多事業・多国籍の11万人の社員の心を同じベクトルへ。ソニーグループのPurpose経営ソニーグループのPurpose経営

Purposeを掲げることで、多様なステークホルダーからの共感を集め、中長期の企業価値向上につなげていこうとする企業が機関投資家などから注目を集めている。そして海外のみならず、自社のPurpose（社会的存在意義）の策定を急ぐ日本企業も増えてきている。国内でこの潮流の最先端を走るのがソニーグループだ。導入は2019年。今は全グループ社員がPurposeの下で事業を展開している。その背景と浸透策、そしてPurposeをつくる意味を、ソニーグループ株式会社 広報部 シニアゼネラルマネジャーの今田真実氏に伺った（2021年6月時点の役職）。続きは、こちらから・・・https://consult...

サステナビリティを意識した「新業態の喫茶店」が、ブランドを醸成させるコメダが新業態「KOMEDA is □（コメダイズ）」を出店

全国にコメダ珈琲店873店、おかげ庵11店（2020年2月末）などを展開するコメダが2020年７月15日、東京・東銀座に新業態「KOMEDA is □（コメダイズ）」を出店した。「□」は、「relaxing」「delicious」「creative」「comfortable」など、「店舗で過ごす時間に来店客が感じる、様々な魅力や価値」を表している。店舗立ち上げ担当である同社事業開発部の上石安寿部長に、店舗のコンセプトなどを聞いた。植物由来、プラントベース100％のメニューを提供「KOMEDA is □（コメダイズ）」は、プラントベース（植物由来）100％の材料によるメニューを提供する新業...

「デジタルアーカイブ」は、企業の未来像を示す羅針盤

周年事業の一環として「デジタルアーカイブ」を検討する企業もあるでしょう。しかし、その詳細を熟知した担当者が社内にいる企業は多くありません。そのため、いざ実現しようとすると、周年事業担当者は多くの課題に直面することになります。そこで、そうした課題と対処法について、デジタルアーカイブのプロフェッショナルである「特定非営利活動法人日本デジタル・アーキビスト資格認定機構」の井上透氏にポイントを伺いました。関心高まる企業のデジタルアーカイブ企業活動の中では、商品開発に向けた記録や販促用パンフレット、映像、各種社内文書、ロゴデータなど多様な資産が生まれます。周年事業を機に、これらをデジタル上にアーカ...

ウィズコロナ時代の統合報告書統合報告書で「経営のマテリアリティ」を熱く語れ

コロナショックが企業や社会にもたらす影響には、計り知れないものがあります。経済活動の停滞による業績不振もさることながら、経営者の価値判断にも大きな影響を及ぼし始めています。ウィズコロナの時代、企業はさまざまなステークホルダーとどう向き合い、何を伝えていけばよいのでしょうか？日本では、企業の真の価値、持続可能性を伝える「統合報告書」を発行する企業が右肩上がりで増え続け、その数は既に500社を超えているといわれます。今回は、ウィズコロナ時代の企業が発行する統合報告書では、どこに着目し、何を伝えるべきかについて考えてみました。続きは、こちらから・・・https://consult.nikkei...

「コミュニケーション・ディスタンス」克服の道 【3】新型コロナ対応で評価された企業、シャープが第1位になった理由

新型コロナウイルスの感染が拡大する中、企業はいろいろな対策に取り組みました。そうした活動を通して高く評価された企業もあります。どんな企業がどんな活動を通して評価されたのでしょうか。調査結果から、評価された企業とその理由について分析してみました。実施日：2020年4月21日~27日対象：国内の企業・組織に所属するビジネスパーソン母数：有効回答数1556件日経BPコンサルティング（東京都港区）はビジネスパーソンを対象に新型コロナウイルスに関する調査を実施（2020年4月）し、その中で企業の取り組みとして「好感をもった、魅力的に映った、高く評価した」企業名を挙げてもらいました。回答方法は、思い...

カズチャンネルインタビュー前編 「リモートワークで仕事のスピードがアップした」

リモートワークになった途端、部下が今、何をやっているのかを自分の目で確かめることができず、ストレスを抱えている管理職は多いのではないでしょうか。バブル入社組の西村部長もその一人です。もやもやした気持ちを晴らすため、DIYでも始めようとYouTubeでやり方を見ていた西村は、ある日、DIYのやり方をせっせと公開していた「カズチャンネル」（※1）に出合います。※1 カズチャンネル：動画クリエイターのKazuさんが配信しているYouTubeのチャンネル名（2020年8月現在登録者数182万人）続きは、こちらから・・・https://consult.nikkeibp.co.jp/ccl/atcl...

みんなどうしてる!? Web会議のニューノーマル　第1回知って安心！　失敗しないWeb会議のポイント

Web会議を「十分活用できている」と答えた人は2割未満──。テレワークの普及を受け、Web会議は急速に普及しています。ただ、相手が目の前にいないことで場の空気が読みにくかったり、会議のルールやマナーが明確でなかったりすることから、意思疎通に悩んでいる人も多いのではないでしょうか。フジキ興産に勤める西村部長もその一人。部下の中川課長、新入社員の藤田君との会話に日経BPコンサルティングが実施した調査の結果を交えつつ、解決のヒントを探ります。（取材協力：日本テレワーク協会）＜Web会議の利用に関する実態調査＞実施日：2020年7月1日〜9日対象：国内の企業・組織に所属するビジネスパーソン母数：...

客観的なブランド価値を測る指標がほしかった

いまや7000万人以上の会員が利用する共通ポイント「Tポイント」を運営するTポイント・ジャパンは、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）グループの一員である。2015年からブランド・ジャパン（BJ）の一般生活者編をベースにしたカスタム調査を活用、年に2回（3月と11月）調査し、Tカード・Tポイントのブランド調査や、宣伝・販促・CSR活動などがブランドに与える影響を調べている。果たしてどのようなことが見えてきたのか、ブランド担当の瀧田希さんに聞いた。（左）日経BPコンサルティング ブランド本部ブランドコミュニケーション部 池田 梨子（右）株式会社Tポイント・ジャパン 総合企画室 プロ...

ブランド・ジャパン 2020｜ブランドランキングTOP100を発表

株式会社日経BPコンサルティング（東京都港区）は、今年で20年目を迎えるブランド価値評価調査「ブランド・ ジャパン 2020」の結果をまとめ、本日（2020年3月27日）、調査結果データをリリース・発売する。調査は2019年11月に実施され、調査回答者数は約6万人だった。一般生活者編、調査結果のポイント消費者のブランドイメージでYouTubeが初のトップ。トップ10入り初はLINE、スターバックス コーヒーブランド力上昇ランキングトップ3は、LINE、オリエンタルランド、ケンタッキーフライドチキン[ ブランド力上位100のランキングは、表1（一般生活者編）、表3（ビジネス・パーソン編）を...

エビデンス起点のコンテンツ開発でブランド力向上

2019年12月12日（木）、日経BPコンサルティング主催「結果にこだわる企業コミュニケーション全体設計～エビデンス起点のコンテンツ開発でブランド力向上!～」が都内で開催された。これまで当社が数多くの企業のブランディングをサポートする中で蓄積してきた多彩なヒントが披露され、来場した約170人の参加者たちは熱心に耳を傾けていた。ここではその様子をダイジェストで紹介する。企業コミュニケーションの第一歩は「KKO」の排除からセミナーは日経BPコンサルティング社長の寺山正一の挨拶でスタートした。寺山はコミュニケーションの達人として本田技研工業創業者の本田宗一郎氏を挙げ、「エビデンスとデジタルの活...

日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト 「ブランド・ジャパン2020」ノミネートリストを発表

株式会社日経BPコンサルティング（東京都港区）は、2020年3月27日に発行を予定する「ブランド・ジャパン2020」で調査対象となる1,500のノミネートブランド（一般生活者編1,000ブランド、ビジネス・パーソン編500ブランド）を発表した（表1～3）。「ブランド・ジャパン」は日本最大規模のブランド価値評価プロジェクト。2001年に始まり、今回で20回目を迎える。一般生活者の視点から企業ならびに製品・サービスの合計1,000ブランドについて評価を聞く一般生活者編と、ビジネス・パーソンの視点から500の企業ブランドについて評価を聞くビジネス・パーソン編で構成される。一般生活者編1,000...

Webサイトのブランド力、総合編は「楽天市場」が2回連続トップ 一般企業編は「サントリー」が首位を堅持、第2位は「東京ディズニーリゾート」

株式会社日経BPコンサルティング（東京都港区）は、3万人以上のネットユーザーが国内500のサイトを評価する「Webブランド調査2019-秋冬」の結果をまとめた。Webサイトのリニューアルの効果や製品への関心、企業の好感度への影響等を明らかにするもので、2019年12月20日に調査報告書を発行・発売した。調査結果のポイント総合ランキングは「楽天市場」が2回連続で首位を獲得一般企業編（インターネット専業企業を除く）では、「サントリー」が5回連続トップ「サントリー」はコーポレートメッセージや環境活動への取り組みが好評で「態度変容：企業活動」のスコアが上昇スコア上昇サイト：「富士ゼロックス」は企...

日経BPコンサルティングと富士通「ビジネスパーソンのパーソナリティと行動特性」について共同調査を実施

いま、あらゆる業種・業界でパーソナルデータの活用が進んでいる。例えば、AIを用いた信用スコアや情報銀行サービスの提供など、次々に新しいビジネスが誕生。国内はおろか、グローバル市場で激しい攻防が繰り広げられている。しかしそこで議論の対象となるパーソナルデータは、個人の基本属性や金融資産、WEB閲覧履歴や決済情報など、すでに流通しているデータ群であり、個人の内面にはアプローチできていない（図1）。そこで日経BPコンサルティングと富士通は、個人の内面を捉えるデータとして「パーソナリティ（※1）」と「モーメント（※2）」に着目。今後のビジネス展開・可能性を切り拓くべく、ビジネスパーソンに対する調...