こんにちは！広報チームの遠藤です。

今回は、JOINT CREWの職場環境や制度について、第5期と第10期のデータをもとに振り返ります！

第5期は、会社で推進していたリモートワークがさらに加速し、経営革新計画の承認やTOKYO働き方改革宣言企業への認定など、会社にとって大きな変化のあった年でした。それからの5年間でどのような変化があったのか、数字を通して見ていきましょう。

このストーリーをきっかけに、JOINT CREWの歩みや成長を少しでも感じてもらえたら嬉しいです！

社員数を比較する

仲間も着実に増え、100名という節目も少しずつ見えてきました。組織規模の拡大により、より安定した体制でプロジェクトを推進できるようになり、自社サービスの開発と展開にも取り組めるようになっています。

創業から10年後も会社が存続している確率は、わずか6.3％と言われています。
そのなかでJOINT CREWは、2015年の創業から今期で11年目を迎えることができました👏

定着率を比較する

IT業界における社員の定着率は、一般的に80％前後とされています。
JOINT CREWでは、どちらの時期も平均を上回る数値を維持しており、この5年間でさらに向上しています。
この背景には、後ほどご紹介する福利厚生や社内ルールの整備など、働きやすさを高める取り組みが進んだことが要因と考えられます。

居住率を比較する

以前は本社と支社のある地域のみでしたが、現在は関東や近畿以外の地域にも働くメンバーが増えています。
地方在住の方を新たに採用するだけでなく、既存社員の中でもUターンやIターンを選ぶケースが見られるようになり、直近1年だけでも4名が首都圏から他県へ移住しました。
場所にとらわれない働き方を推奨していることもあり、リモートワークを活用したJOINT CREWらしい変化だと感じますね！

福利厚生を比較する

社員がより安心して働ける環境づくりを目指し、福利厚生の数もこの5年間で2倍以上に増えました！
その背景には、会社独自の福利厚生制度『JOINT CREW BUFFET』の導入があります。個々のニーズに合わせて制度を選択できる仕組みを整えたことで、働く環境の充実がさらに進みました。

月の平均残業時間を比較する

現在では労働時間に関する社内ルール（36協定）の制定をはじめ、勤務状況を毎月確認できる仕組みを整えています。
こうした取り組みの積み重ねにより、定時内で効率よく成果を挙げる文化が少しずつ根づいてきたように感じています。

働き方を比較する

当初から『場所にとらわれない働き方』を掲げてリモートワークを推進してきたJOINT CREWですが、当時はフル出社の社員もまだ多くいました。
第10期時点ではおよそ8割の社員がフルリモートとなり、働く場所の自由度がさらに広がっています。
リモートワークを基本としつつも、ハイブリッドやフル出社など多様な働き方を取り入れており、この変化が前述の居住地の広がりにもつながっています！

チーム参画を比較する

この5年で、複数名のチームでプロジェクトに参画できる体制づくりを進めてきました。また、東京のプロジェクトに大阪の社員が参画したり、東京と大阪のメンバーが同じ案件に携わったりと、拠点を超えた開発事例も増えています。
拠点を超えて連携する動きが広がったことで、社内のノウハウ共有やコミュニケーションもより活発になっています！

プロジェクト種別を比較する

前述のとおり、チームでの参画体制を強化したことで、プロジェクト種別の比較にも変化が生まれています。
JOINT CREWでは、もともと社員が参画するプロジェクトの多くがエンドユーザーや元請け企業との直接契約でしたが、近年ではチームとして成果が出せる傾向が強い元請け企業の契約が増加しています。

利用技術スタックを比較する

JOINT CREWでは、創業当初から市場のトレンドを意識した技術選定を行い、システム開発やインフラ構築を進めてきました。
データを見ると、この5年間で活用される技術のトレンドが大きく変化していることがわかりますね。
現在は、フロントエンドではReactやVue.js、バックエンドではGo、インフラではAWSなどを主な強みとし、より高い技術力を活かした開発体制を整えています。

今回は、JOINT CREWのさまざまなデータの開示と、過去データとの比較結果をお届けしました。
会社や社員の情報をデータとして可視化するだけでなく、節目となる時期を並べてみることで、JOINT CREWが積み重ねてきた歩みを改めて実感しました。
今回ご紹介したデータの元となる情報は、コーポレートサイトや人的資本レポートでも確認できます。
興味を持っていただいた方は、ぜひこちらもご覧ください！