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人事のプロが今さら誰にも聞けないので自分で調べた件!そもそも「福利厚生」ってなんなん?

こんにちは、ラフテルズ伊藤彰孝です。(写真は私ではありません)

「飲食業界を選ばれる業界へ」をビジョンに掲げ、これまで100社以上の人事制度を設計してきた当社。その中で【福利厚生】は「社員満足度」をあげるための重要な要素で、会社のブランディングにもなり、何を大切にしているかを明確にするモノであると考えています。

先月と同じ流れで今月も30個以上ある当社のユニークな福利厚生を紹介していこうと思っていたのですが、自社の福利厚生を見つめながら、今月は何の福利厚生を紹介しようかなと考えていたのですが、いつの間にか「福利厚生」というフレーズが頭の中に無限ループしてしまいました。そして、なぜか聖闘士星矢のオープニング曲が一緒に頭を流れています(笑)

そもそも福利厚生て誰が定義して、いつから世の中に広がっていったのか気になり調べてまとめました。なんとその歴史は明治時代からでした。理由は簡単で、江戸時代が終わり、明治時代は日本人の労働環境が激変した時代だからです。

明治時代

明治維新以降、繊維産業・鉱業が盛んになり、紡績工場は今と比べると【ブラック・オブ・ザ・キング・オブ・ザ・ブラック】でした。休日は月2日、1日16時間以上の労働は当たり前だったそうです、、、明治時代には労働基準法などありません(制定されたのは1947年(昭和22年))この時代の福利厚生は、今でいう社宅・社員寮のようなもので、職場の近くに「小納屋」といわれる長屋が与えられ、職場に通っていたそうです。

大正時代

大正は15年と短いですが、第一次世界大戦後に賃金アップや労働時間削減を求めてストライキやデモなどの労働運動が広まりました。1916年には工場法が施工され15歳未満の者および女子について、1日12時間を超える就業が禁じられました。この時代の福利厚生は、戦後の労働運動を受け、大企業を中心に退職金・昇進昇級制度などの制度を取り入れる企業がでてきました。

昭和時代

そこから日本は昭和入り戦後、アメリカの進んだ資本主義が導入され高度経済成長を迎えました。労働環境が少しずつ改善され、1947年に労働基準法が定められました。これにより「8時間労働」や「年次有給休暇」など最低の労働条件が定められ、労働環境は戦前戦中に比べると飛躍的に改善されたのです。この時代の福利厚生は、社会保険料や雇用保険に関する「法定福利厚生」が制定されました。そして高度経済成長期からバブル期にかけて「ハコモノ」と呼ばれる住宅や施設関連の福利が増えてきました。豪華な社員住宅や保養施設です。

平成時代

平成初期から徐々に週休2日制が導入し始められます。平成元年には金融機関が土曜日の窓口業務を中止、平成4年には国家公務員が完全週休2日となりました。バブル崩壊後、一般企業は段階的な措置を経て、平成9年にほぼ全面的にルール化されました。「ノー残業デー」という言葉がクローズアップされ始めたのもこの頃からです。この時代の福利厚生は、高度経済成長を象徴する昭和時代のいわゆる「ハコモノ」を脱し、バブル崩壊後は企業が低コスト、変動コストへ転換をしたことにより福利厚生の総合的はアウトソーシングが始まりました。福利厚生を専門企業に外部委託することで、最小限のリソースで従業員に充実した福利厚生を提供出来るようになり、運用コストも大幅に低減させることが可能となりました。

令和時代

時代は令和に突入して、「時間外労働の上限規制」や「有給年5日取得義務」などが進められております。そして昨年からの新型コロナウイルスの影響で、「オフィスワーク」から「在宅ワーク」への転換が一気に加速し始めております。平成からの流れ、つまり「ハコモノ」や「自社の福利厚生」から「アウトソーシング」への流れがさらに加速することが予想されます。従業員満足度をあげる福利厚生はここにきて重要視されています。

まとめ

いかがでしたでしょうか?当たり前ですが、時代の流れによって福利厚生の特徴も大きく変わってきましたね。従業員の働き方・価値観により、求められているものが変わるので福利厚生は常にバージョンアップしていく必要があるでしょう。まずは、従業員のニーズを把握し、福利厚生で不足している部分はどこかを明確にして優先順位をつけ、検討していくのはいかがでしょうか。

僕のニーズは、従業員のヘルスケアという点て、ジム手当などが新たに加わればものすごく嬉しいです(社長に届きますように笑)

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