NEWONEは、「すべての人が活躍するための、エンゲージメントを。」をミッションに掲げ、企業のエンゲージメント向上を支援しています。
ミッションの実現には、まず私たち自身がエンゲージメントの高いチームであることが欠かせません。
その思いから、改めて自分たち自身のエンゲージメント向上にも本気で取り組む全社プロジェクトを行いました！

“Walk the Talk”（言行一致を貫く）というNEWONEのクレドをもとに、約半年という期間をかけて、全社員で「自分たちのチームのエンゲージメントを高めるためには？」という取り組みに挑戦しました。
今回の記事では、全社員がチームで挑んだ“エンゲージメント向上施策”について紹介します！

NEWONE全員で取り組んだこととは…

内容：各チームが自チームのエンゲージメントを高める施策の立案・実行し、その内容を自由な形式で発表
期間：2025年1月～6月
テーマ：「Walk the Talk（言行一致を貫く）」
対象：経営メンバーを含む全社員
チーム数：12チーム

「Walk the Talk 発表会」は7月7日に開催！

発表と表彰は約3時間半かけて実施しました！
当日参加できないメンバーがいるチームには、チーム全員が何らかの形で発表に関われるよう、工夫を凝らした発表が行われました。

発表後には全社投票を実施。全社投票によって6つの賞が発表され、笑いや驚き、共感が飛び交う時間となりました！

今回は、さまざまな賞の中から

ベストプラクティス賞
プレゼン賞

を授賞した2チームの取り組みをご紹介します。

◆ベストプラクティス賞

まずご紹介するのは、ベストプラクティス賞を受賞した、組織・人材開発事業部の降簱チームの皆さん！
彼らの施策の1つ、【褒めミサ】についてご紹介します。

褒めミサとは？

褒めミサとは、降簱チームのランチ会にランダムにゲストとして招かれたメンバーに対し、降簱チームのメンバー1人ひとりが付箋で日頃の感謝の言葉を贈るという取り組みです。
この取り組みによって、感謝を伝える側の降簱チーム自身のエンゲージメントサーベイにおける【称賛スコア】が、大きく向上したとのことです！

そして、褒めミサに招かれたメンバーからはこんな声もその日の日報に寄せられていました。

チームの工夫と、感謝を届ける仕組みによって、まさに「称賛の文化」が生まれ、数値にもその変化が表れた取り組みでした。

◆プレゼン賞

プレゼン賞を受賞したのは、新商品開発部門の皆さんです！
新商品開発部門の皆さんはテクノロジーを駆使して発表し、会場をぐっと引き込んでくれました！
施策の実施だけではなく、効果測定もしっかり行っていたところが注目ポイントです。実際に取り組んだ施策の効果をランキング形式で発表し、説得力とユーモアのある構成で会場を盛り上げました。
今回は、その中から上位2つの施策をご紹介します。

まずは、第二位の【シエスタ】です！

「シエスタ」は、チームミーティング前に短時間の昼寝（休憩）タイムを設ける施策。後ろめたさもなく、集中力が高まったという声が多く、効果も高かったことから第二位にランクインしました。

第一位は、【Cocolabo】です！

Cocolaboは、NEWONEが開発したHRテックツール。
チームの「関係の質」に着目した、自己開示と対話を通してエンゲージメントの向上ができる、 チームビルディングプラットフォームで、複数のツールを活用しながらチームのコンディションを整えることができます。

開発を担う新商品開発部門自身も、自チームで取り入れながらチームづくりを行っています。
結果、満足度が5点満点と最高評価に！、自社プロダクトへの深い愛がとても伝わってきますね！

◆他のチームでもこんな施策やアイデアがありました！

コーポレート部門では、自チームのエンゲージメントスコアを分析し、「健康面」にフォーカスしたエンゲージメント向上施策を発表しました。

ヨガ・シエスタ・座禅など、疲労回復をテーマに心身を整える習慣づくりを実験的に導入。

施策期間内では、自チームにとどまらず、他チームにも声をかけ、お昼休みにオフィスのコラボレーションスペースで、ヨガに取り組むなどチームの枠を超えた取り組みをしていました。

組織・人材開発事業部の他のチームでは、寸劇や動画などのユニークな表現方法を取り入れた発表が多く見られました。中には、当日参加できなかったメンバーの声を吹き替えて発表するチームもあり、創意工夫あふれる発表ばかりとなりました。

今回私たちが実践したのは、単なる「社内イベント」ではなく、日々業務の中で本気で“働きがい”と向き合うための、新たな「仕組み」づくりへの挑戦でした。

この“社内実験”から得た気づきや学び、そして各チームの取り組みは、これからも組織全体へと還元し、エンゲージメントを「語る」だけでなく「体現する」存在として、より多くの組織を支援していきます。

※ 記載内容は2025年7月時点のものです