こんにちは！採用広報綿引です。
今回はエンジニアの諫山さんに寄稿いただきました！バレットグループが考える「教育」について、まとめていただいたものです。是非、ご覧ください！

バレットグループ・エンジニアの諫山です。

バレットグループに転職してきた人の多くが経営理念である「人を育てられる人を育てる」に共感し、入社を決意したと述べています。この経営理念をどのように実現しているのか、その中身をご紹介します。

キャリア・ディベロップメントのWill Can Must

キャリアを検討する際に「自分はどのような仕事がしたいのか」「何を学ぶべきなのか」など、整理する手法としてWill Can Mustと呼ばれるものがあります。【Will＝やりたいこと】【Can=できること】【Must=やるべきこと】の3つを整理することにより「自分の進むべき方向性」や「自分に必要な知識」などが明らかとなるため、転職時の意思決定や目標を定める際に使用されます。

Will Can Mustの3つが重なり合っている部分が最も仕事でパフォーマンスが出せる箇所となります。

この個人におけるキャリア・ディベロップメントの考え方を組織運営においても重視しています。ミッション（Must）に対して必要な研修や会話を進めていくことで、個人の成長を促し、最終的には組織の成長に繋げていく考えです。

では、どのように実現しているのか、具体例を交えてご紹介します。

社員のやる気スイッチをONにするコツとは

「うちの社員 or エンジニアはモチベーションが低い」という嘆きを耳にしたことはないでしょうか？社員のモチベーションが上がらない or 低いと嘆く状態は組織運営に課題があると考えます。

例えば、昨今では機械学習やAI領域の発展が急速に進み、データを武器にする企業が増えています。この流れに乗り遅れると、企業としては同業他社から遅れをとってしまうと考えることでしょう。そこで社員に対し「今後は機械学習の分野に注力していく。また、この分野での案件を受注し、実績を作っていこう！」と宣言したところで、社員がやる気を出して取り組んでくれるでしょうか。きっと難しいでしょう。

なぜなら、「新たなミッションに取り組め」というMustに対して、機械学習に関する前提知識や「自分たちでも出来る」というCanがないと、推進していくことに躊躇してしまいます。そもそも社員が「それをやりたい」というWillがなければ、勉強するモチベーションも湧きませんし、目標(Must)に向かって進む勇気も出ないからです。

このような場合、社員にCanを与え、Willに昇華させるよう、社員研修を行います。実際に先日、外部の講師を招き、機械学習研修(※)を行いました。会社として取り組むからには、エンジニアのみ研修を受けるのは不十分と考え、職種を問わず20名以上（全社員の1/3相当）が参加しました。

また、座学だけでは「出来る状態(=Can)」にはならないと考え、講師には研修内で何らかのアウトプットが出るよう、オリジナルの研修を作っていただきました。「自分たちでも出来る」を体感することで、社員は「この分野にチャレンジしてみたい」「もうちょっと勉強したい」というモチベーション(=Will)に繋げていきます。

社員のやる気スイッチをOFFにしてるのは誰？

誰もが最初からモチベーションが低かったとは思いません。入社初日は不安を抱えつつも、やる気で満ち溢れていたのではないでしょうか。では、なぜやる気が減ってしまうのか、考えてみましょう。

前述では会社からミッション(=Must)として与える例を説明しました。今回は社員が「出来るかどうかわからないけど、こういうことがやりたい」と提案を受けるシーンを例に説明します。

今回の提案は「出来るかどうかわからない(=不確実なCan)」という状態ながらも、社員は会社のためを思い、意を決して「こういうことがやりたい(=Will)」と相談を持ちかけたのでしょう。その社員は提案が受け入れられれば、ミッション(=Must)を実現するために勉強したり、試行錯誤してでも、何とか実現しようと努力するはずです。

このようなシーンは下図のように説明できます。

今回のケースはCanは小さくとも、自分のWillや会社のMustを達成しようとCanを大きくしてバランスを取ろうとしていると言えます。逆に考えると、提案が却下された場合、Mustも膨らまず、Canも膨らまず、モチベーションであるWillはしぼんでしまいます。

このようにWill Can Mustのいずれかを膨らませるか、しぼませるかしてバランスを取ろうとするのです。Willがなかなか膨らまない場合、前提であるCanが不足しているか、Willに昇華できるような動機づけ・会話が不足している状態にあると考えます。モチベーションの低下は経営層やマネジメント層で改善できる部分もあるのではないでしょうか。