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デジタルサイネージ業界の革命児。LED TOKYOの社長がいま考えていること。

はじめまして、LED TOKYO 採用担当です。

当社はデジタルサイネージ事業を手掛けるベンチャー企業です。業界で後発ながら、常設サイネージ導入面積シェアNo.1を獲得し、現在も事業を急激に拡大している最中です。

今回は、LED TOKYOの創業者である代表取締役 鈴木 直樹さんにインタビュー。

いまの想いや創業初期のエピソード、組織について根掘り葉掘り聞いてきました!
ぜひご一読ください!!

▼プロフィール
鈴木 直樹(すずき なおき)/代表取締役
高校在学中より不動産会社で営業やシステム開発を行い、25歳で株式会社アセンシャスを設立。2012年、お部屋探しサービス『Nomad(ノマド)』をリリースし、テクノロジーを活用した不動産賃貸業の礎を築く。その後、事業売却し、2016年8月にLED TOKYO株式会社の代表取締役に就任。
X(旧Twitter):https://twitter.com/nomad_suzuki

創業してから想いは変わらない。僕らが業界を変革するゲームチェンジャーになる。

__創業から10期目。事業も組織もかなり大きくなりました。いまの鈴木さんの想いを聞かせてください。

鈴木:正直、まだまだという感覚ですかね。現時点でもLEDビジョンの供給量はNo.1を獲れていますけど、僕らが目指しているのは圧倒的No.1なので、まったく満足はしていないです。ただ圧倒的No.1を目指している過程と考えるのであれば、現状は良いラインまできているのかなとは思っています。

__圧倒的No.1とは、どのように定義されていますか?

鈴木:​「LEDといえばLED TOKYO」と想起される状態になることが、分かりやすい指標ですかね。もちろん、売上規模や導入面積でNo.1を取ることは大前提です。僕がやりたいことは、業界を変革するゲームチェンジャーになることなんですよ。それを実現するためには、圧倒的No.1になることが最低条件なので絶対に達成していきます。

__鈴木さん個人として、創業当初といま現在で変わったことはありますか?

鈴木:目指しているところは創業時もいまも変わらないので、心境の変化は全くないですね。そもそも僕自身、LEDっていうモノ自体がめちゃくちゃ好きな訳ではないんですよ。デジタルサイネージ事業に可能性があるから、そこに全てを懸けているだけなので。もちろん、嫌いではないですけどね笑

「好きなことを仕事にする」ってとても幸せなことですけど、それで上手くいくのは一握りだと思っていて、僕はどちらかというと、事業に可能性があって、その上で出来ることを好きになっていくことが大切だと考えています。LEDにはめちゃくちゃ可能性があって、僕たちなら出来ると思っているからこそやっています。

__そんな鈴木さんがLED TOKYOで成し遂げたいことはなんですか?

鈴木:まずは日本でデジタルサイネージをもっと普及させていきたいですね。アメリカだけじゃなくて、中国や韓国と比較しても、日本のデジタルサイネージってめちゃくちゃ遅れているんですよ。この業界にいるからには、日本でデジタルサイネージをもっと身近にすることは実現していきたいです。

あと将来的には、広告業界にも挑戦していきたいと思っています。デジタルサイネージはオフライン広告で使われることが多いので、その領域でもチャレンジはしていきたいですね。

LED TOKYOは創業時に民泊事業をやっていた?!

__LED TOKYOの創業時はどんな事業をやられていたんですか?

鈴木:創業時は、デジタルサイネージ事業と民泊事業の2軸で展開していました。最初は、どちらかというと民泊事業をメインでやっていて、地方の誘致企業にもなっていました。

__民泊をやられていたんですね!どんな事業モデルだったんですか?

鈴木:地方創生に特化した民泊事業をやっていました。地方の空き家問題を解決した上で、インバウンド需要に応えながら、地方での雇用を生み出す。その結果、地方での売上につながって、地域活性化するといった具合ですね。

常に事業をやるときは、世の中を良い方向へ変革した上で、それが利益になることが大事だと思っています。民泊もただ事業を伸ばすだけではなく、地方をより良くするために地方自治体とも連携しながら事業を行っていました。

__そこからデジタルサイネージ事業に一本化したのは、どんな背景があったのですか?

鈴木:民泊事業の規制がきっかけですね。民泊業界が急速に拡大したことで、さまざまな社会問題が浮かび上がったタイミングだったので、「年間180日しか営業してはいけない」という法律規制が追加されたんですよ。もちろん、規制をクリアした上でやっていたのでそれ自体は問題はなかったのですが、事業をグロースさせることが難しくなりました。

過去に不動産をやっていたこともあり民泊事業が得意でもあったので、めちゃくちゃ悩ましい決断でしたね。ただ結果的には、その後に新型コロナウイルスが流行したので、あの時の選択は正解だったと思っています。あそこで民泊事業を選んでいたら、いまのLED TOKYOはなかったなと。

急成長の要因は「人」。そう言い切れる自信がある。

__デジタルサイネージ事業が、これだけ急成長できた要因はなんだと考えていますか?

鈴木:それはもう人しかないですよね。ほんと人以外に何もないと思っています。良いメンバーが集まってくれて、全員で会社を創り上げてくれたから。それしかないです。

__そこまで言い切れるのはすごいですね。鈴木さんから見て、メンバーはどんな人が多いと思いますか?

鈴木:どんな人って一括りにするのは難しいですね。それぞれの強みも全く違いますし。ただ強いて言うなら、この人に任せておけば大丈夫だと信頼できる人が多いです。

そもそも事業をする上で、「何をやるかではなく誰とやるか」が重要だと思っています。だからこそ信頼できるメンバーがたくさん集まっていますし、もしこれから全く異なる事業をやったとしてもうまくいく自信があるんですよ。

デジタルサイネージ事業も、みんな未経験からやってますからね。競合も多くいる中で、後発のベンチャーとしてここまでやってこれたのは、メンバーが実直に頑張ってくれたからだと思います。創業初期なんて、LEDと液晶の違いすら分からなかったですからね笑

__良いメンバーが揃っているんですね!鈴木さんは今後LED TOKYOをどのような組織にしていきたいですか?

鈴木:んー、皆はどんな組織がいいんですかね?笑

僕としては、Mission・Vision・Valueには魂を込めているつもりなので、誰もが憧れて、皆が誇れる会社にしたいなとは強く思っています。分かりやすく言うと、メンバーがSNSのプロフィール欄に「LED TOKYO」と書きたい!と思ってくれるような会社になりたいですね。

もしGoogleで働いていたら、絶対Googleって書くじゃないですか?それくらい皆が誇りに思ってくれる会社にしていきたいなとは思っています。

当社のMission・Vision・Value
Mission:未来のテクノロジーとサービスを提供することで世界を明るくする
Vision :誰もが憧れ、皆が誇れる会社を創る
Value :恐れず前へ進むチャレンジ精神(情熱)/プリミティブな行動と判断(姿勢)/緻密な戦略と勝てる指標(戦略)/圧倒的に突き抜ける(成果)

__その上で、これからLED TOKYOへの入社を検討されている候補者の方へメッセージをお願いします!

鈴木:LED TOKYOは「どベンチャー」の成長企業です。個人的には大企業で働くよりも、これから大企業になるベンチャー企業で働く方が、希少性が高くかつ難しいことだと思っています。LED TOKYOは、その中で大企業になるべくして動いているので、おすすめです!

あとは入社してくれたメンバーに「LED TOKYOにいてよかった」と思ってもらえることを確信しています。それくらい自信を持っています。最終的に、2年後とか5年後とかに違うところへ転職したり独立したりする時に「いてよかったな」と思える組織になっているので、ぜひご応募ください。

LED TOKYOでは、さまざまな職種で積極的に採用活動を行っております!
業界の最前線を走る当社で、デジタルサイネージ業界の圧倒的No.1を一緒に目指しませんか?
ご応募お待ちしております!

▼積極的に採用活動を行っています!

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私たちは「LED TOKYO」というデジタルサイネージブランドを展開するベンチャー企業です。 LEDビジョンを用いて、さまざまな場面での空間演出を手掛けています。エンタメ分野では、音楽ライブ・舞台・MV撮影などの熱狂的空間を創り上げ、街中や商業施設では、デジタル広告でのマーケティング支援をしています。 デジタルな空間演出の需要が高まっている中で、とりわけ当社は急成長しています。2015年創業のベンチャーではあるものの「常設サイネージ導入面積シェアNo.1」(2023年7月:株式会社富士キメラ総研調べ)となっており、現在は上場を視野に入れた事業成長を目指しています。
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私たちは「LED TOKYO」というデジタルサイネージブランドを展開するベンチャー企業です。 LEDビジョンを用いて、さまざまな場面での空間演出を手掛けています。エンタメ分野では、音楽ライブ・舞台・MV撮影などの熱狂的空間を創り上げ、街中や商業施設では、デジタル広告でのマーケティング支援をしています。 デジタルな空間演出の需要が高まっている中で、とりわけ当社は急成長しています。2015年創業のベンチャーではあるものの「常設サイネージ導入面積シェアNo.1」(2023年7月:株式会社富士キメラ総研調べ)となっており、現在は上場を視野に入れた事業成長を目指しています。
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