こんにちは。イノベーション新入社員の阪本です!
新入社員が自社のプロダクトを紹介しよう!ということで、今回は我が社のエース製品「ITトレンド」を紹介しちゃいます!
突然ですが、質問です。
あなたが営業担当だった場合、下記のA・Bどちらに電話をかけやすいですか?
A:ネットで見つけた会社にいきなり架電
B:自社の資料を請求してきた会社に架電
・・・いかがでしょうか?
興味があるかどうかわからない相手に電話をかけるよりも、あらかじめ自社製品に興味を持ってくれている人の方が、明らかに営業しやすいですよね?
営業を受ける側としても、知らない人から突然電話がくるよりは、もともと自分が興味を持っている製品の企業の人から電話がかかってきた方が嬉しいはずです。
よって、答えはBです。
ITトレンドは、この仕組みをつくり、IT製品を探している人と販売している企業を繋ぐことで、両者を幸せにするサービスです。
では、これからITトレンドについてさらに説明していきます。
ITトレンドとは
ITトレンドは一言でいうと、IT製品やサービスの比較サイトです。
IT製品を探している人は、ITトレンドを利用することで、導入を検討している製品を比較検討し、気になる製品があればその資料を請求することができます。
また、「今このサイトをみている人」=「新たなITサービスの導入を検討している人」ということなので、掲載企業の側も、自社製品の導入見込みが高い顧客の情報を獲得できるというメリットがあります。
具体的に説明していきます!
例えば、経費精算システムを導入したいAと経費精算システムを販売しているBさんがいるとします。
■経費精算システムを導入したいAさん
ITトレンドにアクセスし、「経費精算システム」のタブをみると、経費精算システムを販売している会社の一覧が出てくる。
その中で気になった製品があれば、問い合わせフォームに情報を記入することで、詳しい資料を請求することができる。
■経費精算システムを販売しているBさん
ITトレンドを通じて、Aさんが自社製品に興味を持っているということを知ることができる。そこで、自社製品の情報をAさんに送ると同時に、営業活動が可能。
結果、Aさんは複数の製品を比較検討でき、Bさんは自社製品の導入見込みが高い顧客の情報を獲得できました。つまり、IT製品を探している人、販売している人どちらにも役に立つサービスと言えるんですね♩
ITトレンドのポイント
現在、法人向けIT製品比較サイトの中で利用率No.1(※1)を誇るITトレンドですが、その人気の秘密はどこにあるのでしょうか?
一言でいうと、本当にIT製品を求めている人に、情報が届く設計になっていることです。
具体的に3つの特徴を紹介しちゃいます!
1,完全成果報酬の課金制度
まず、一つ目は完全成果報酬型の料金体系です。
企業がITトレンドに製品を掲載する際にはお金がかからず、顧客からの問い合わせがあってはじめて料金が発生する仕組みなため、企業は無駄な広告費用をかけずに見込み顧客の情報を獲得することができます。
2,無効申請が可能
「問い合わせを受けると、企業側に料金が発生する」と聞くと、「記入事項がきちんと書かれていなデタラメなお問い合わせでも企業はお金を払わなきゃいけないの?」と疑問に思いませんか?
と、心配になった方、安心してください!!
デタラメや間違った問い合わせなどは課金対象外になるので、企業が無駄なお金を支払うことはありません。
3,検索エンジンでの集客
自社へ導入する商材や施策を検討する場合、その90%が検索エンジンを利用して情報を集めるとのデータが出ています(下図参照)。ITトレンドは、リスティング広告やSEOによってウェブサイトに人を集めるため、より能動的に情報を探している方の情報を集めることができます。
以上が、ITトレンドが多くの企業様にご支持をいただいている理由です。
ITトレンドの実現したい未来
多くの人にITトレンドを利用してもらうことで、実現したいことは何なのか。
ズバリ、いきいきと働く人を増やしていくことです。
まず、ITトレンドの利用者が増えると、より多くの企業でIT製品の導入が検討されるようになります。IT製品が会社に導入されると、その企業の従業員は無駄な業務から解放され、本来のやるべき業務に集中できます。それが積み重なると、いきいきと働く人が増えていくのです。
これが、ITトレンドの実現したい未来であり、そして、我々株式会社イノベーションのビジョンでもあります。
「働くを変える」ということに少しでも興味がある方、ビジョンに共感してくださる方は、ぜひお気軽に連絡してください!
そして…
ITトレンドの設立背景や事業責任者の想いを知りたい方は、以下の記事をぜひご覧ください! ITトレンドへの愛が伝わる内容になっています!!
お読みいただき、ありがとうございました。
※1 マーケティング&アソシエイツ調べ(2017年5月実施)「IT製品購入検討関与者を対象とした企業システムのIT製品比較サイトに関する調査」
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