現在、開発の現場は大きな転換期を迎えています。生成AIの普及により開発のあり方そのものが変化し、アウトプットのスピードと精度が一層求められるようになりました。一方で、開発プロセスが変わったことでボトルネックが見えづらくなるなど、新たな課題も浮かび上がっています。

こうした環境で開発組織を改善し続けるには、単なるデータの可視化にとどまらず、数値をどう解釈し、具体的な意思決定やアクションへつなげるかが重要です。開発組織のパフォーマンス改善を支援する「Findy Team+」は、まさにこの課題に向き合うプロダクトです。その特徴は、ツール提供にとどまらず、顧客ごとに異なる開発課題に深く踏み込み、事業成長まで見据えて伴走する点にあります。

本記事では、Findy Team+のプロダクトオーナーである沢井さんと、ビジネスサイド全体を掌握する山内さんにインタビュー。提供価値の本質から、ビジネスとプロダクトが一体となって顧客の声を形にする開発体制まで、Findy Team+の現在地について詳しく伺いました。

沢井 拓 | プロダクトマネジメント室 副室長
プロダクトマネジメント室 副室長。大学卒業後、新卒でエンジニアとしてキャリアスタート。その後、SansanにてEM、PdM、QAマネージャーなどを経験。ファインディではプロダクト戦略およびFindy Team+のプロダクトオーナーを務める。

山内 貴之 | Findy Team+事業部 副事業部長
Findy Team+事業部 副事業部長。大学卒業後、新卒で食品メーカーのコールセンター部門のSVとしてキャリアスタート。その後、ベンチャー企業の新規事業開発の部門長として組織マネジメントを経験。ファインディではエンタープライズ領域のセールス全般を管掌。

Findy Team+の話を聞いたとき、自分が感じていた課題と重なり、「これは面白い」と感じた

ーまずはお二人のこれまでのご経歴を教えてください。

沢井：
大学卒業後、通信系の企業でエンジニアとして研究開発部門に約8年間在籍しました。その後、より事業に近い領域での仕事を志向し、モバイル広告を扱う代理店へ転職。配信基盤やデータ分析基盤の開発に携わりました。

その後、転職したSaaS企業で、現在につながるプロダクトマネージャーとしてのキャリアを歩み始めました。2024年11月にファインディへ入社し、現在はFindy Team+のプロダクトオーナーを務めています。

山内：
新卒で食品メーカーに入社し、コールセンター部門のスーパーバイザーとしてキャリアをスタートしました。その後、営業代行会社で約7年間セールスとして経験を積み、3社目ではクラウドソーシングを手がける企業へ転職。新規事業開発部門の責任者も務めました。2023年9月にファインディへ入社しています。

ーお二人ともさまざまな経験を積み、責任あるポジションも担ってきた中で、なぜファインディへの転職を考えたのでしょうか？

沢井：
転職を考えた際、次が4社目ということもあり、新しいチャレンジを求めつつも、腰を据えて挑戦できる環境を選びたいという思いがありました。ファインディには前職で親交のあったメンバーが多く在籍しており、ここなら安心して働けると考えたんです。

また、もともとエンジニア出身ということもあり、事業内容が自分の目指す方向と重なっていたことも後押しになりました。まだプロダクトとして実現しきれていない部分も多く、だからこそ自分が関わることで事業を前進させられるのではないかと感じたんです。

山内：
私は転職を検討した際、マーケット規模が大きく、成長余地のある領域でチャレンジしたいと考えていました。その軸で転職活動を進める中で、エージェントから紹介されたのがファインディです。

当時は社名こそ知っていたものの、事業内容までは深く理解していませんでした。ただ、エージェントから詳しく話を聞く中で、自分自身がこれまで感じていた課題と重なっていることに気づいたんです。

ビジネスサイドと開発サイドのコミュニケーションは、どうしても噛み合わない場面があります。要望を出しても十分に意図が伝わらなかったり、優先度のすり合わせが難しかったり。Findy Team+は経営と開発現場をつなぐSaaSであり、そうした課題を解決できるプロダクトだと知り、「これは面白い」と感じて入社を決めました。

単なるツールではなく、企業の事業成長を支える基盤となるサービス

ー改めて、お二人が携わっている「Findy Team+」について、どのようなサービスなのか教えてください。

沢井：
サービスとして紹介するよりも、「何を解決しようとしているのか」をお伝えしたほうが分かりやすいかもしれません。

前提として、ソフトウェア開発の現場では「今のやり方は本当に最適なのか」「もっとよくできる余地はないのか」といった問いが常に生まれます。ただ、それを実際の改善につなげるのは簡単ではありません。
というのも、まず現状を正しく把握すること自体が難しいからです。そして、仮に把握できたとしても、次に改善の道筋を描くという別の難しさがあります。

そこでFindy Team+では、GitHubやJIRAなど、開発で日常的に利用されるツールからデータを収集し、開発組織の生産性を可視化します。さらに、カスタマーサクセスのメンバーが伴走しながら、データをもとに改善の方向性を提示し、開発プロセスの見直しまで支援しています。その結果、開発の非効率を解消しながら、よりスピーディーな開発と事業への貢献度向上を実現することができます。

ーいわゆる開発組織の健康診断ツールがFindy Team+で、その結果をもとに、かかりつけ医のようにカスタマーサクセスが伴走していくイメージでしょうか。

山内：
その理解が近いと思います。「Four Keys（リードタイム、デプロイ頻度、変更失敗率、復旧時間）」といった指標をベースに、開発生産性を定量的に捉え、伴走しながら改善を進めていくイメージです。

エンジニア組織に学ぶ「Findy Team+」のカスタマーサクセス🤝

市場は常に変化していて、顧客のニーズも不確実です。「これが欲しい」と言われて開発を始めても、リリースする頃には状況が変わっていることも珍しくない。そこで重要になるのが、より速く、より適切に価値を届けるための開発生産性です。

開発生産性が向上すれば、プロダクトを通じた価値提供のスピードも高まり、結果として事業や社会へのインパクトも大きくなります。そういう意味でFindy Team+は、単なるツールではなく、企業の事業成長の基盤に関わるサービスだと捉えています。

ー開発がより速く、より良く回ることでプロダクト改善のスピードが上がり、その積み重ねが日本全体のソフトウェア開発の基盤強化にもつながっていく、ということですね。

沢井：
そうですね。そのためにも「開発生産性を計測し、継続的に改善する」という考え方自体を、日本でも当たり前にしていきたいと思っています。たとえば、アジャイル開発やスクラムといった手法は海外から入ってきて、いまではスタンダードとして定着していますよね。それと同じように、この考え方も定着させていきたいです。

これまでの開発組織は、独学やチームごとのやり方、あるいは慣習といった“我流”で成り立ってきた側面も大きかったと思います。それでうまくいっていた時代もありましたが、自動化や生成AIの活用が進む中で、開発のあり方自体が大きく変わりつつあります。だからこそ、まず可視化によって状態を正しく把握し、そのうえで継続的に改善していくというプロセスが、より重要になっていると感じています。

顧客フィードバックを起点とした部門横断の価値創出

ーお二人は現在、どのようなかたちで「Findy Team+」に関わっているのでしょうか？

沢井：
入社当初は比較的小さな機能の企画・改善から関わっていましたが、現在はプロダクトオーナーとしてプロダクト全体を俯瞰しながら、方向性や優先度の意思決定にも関わっています。

具体的には、ユーザーの課題や利用状況の分析をもとに、どの領域に優先的に取り組むべきかを見極め、開発チームと連携しながら機能の方向性や仕様を検討しています。また、山内さんをはじめとしたセールスやカスタマーサクセスなどビジネスサイドとも密に連携し、プロダクトを通じて顧客価値をどのように最大化していくかを考えています。

山内：
私はセールスメンバーとして参画し、その後、インサイドセールスとフィールドセールスのマネージャーを兼務してきました。現在はエンタープライズセールスのマネージャーを経て、副事業部長を務めており、ビジネスサイド全体を見ています。

ープロダクトサイドとビジネスサイドは、日々どのような連携をしているのでしょうか？

山内：
連携のベースにあるのは、いわゆるVoC（Voice of Customer）の共有です。

お客様からは、「この機能があれば導入できる」といった具体的な要望が出てくることもあるので、その際は要件を丁寧にヒアリングしたうえで実現可能性を検討して開発につなげています。セールスやCSだけでは対応しきれない技術的な内容も多いため、PdMやエンジニアと連携しながら対応することも多くあります。

ーお客様の声を起点に開発へとつないでいるわけですね。そうした場に沢井さんが同席されることはありますか？

沢井：
はい。特に新しい領域の機能開発に関わる場合は、個別にインタビューの機会を設け、お客様の声を直接伺っています。

また、既存の機能だけではうまくフィットしないお客様もいるため、そうした場合には「新しい機能やプロダクトで解決できないか」という仮説を持ってヒアリングを行います。その内容を持ち帰り、開発計画へ反映していきます。

ー既存機能の提案にとどまらず、新しい価値の種を拾いにいく役割も担っているのですね。これまでの経験も踏まえて、ファインディのチーム連携はどのように感じますか？

山内：
連携を嫌がる人がいない点は大きいですね。ビジネス側からの負荷のかかる要望に対しても前向きに受け止めてもらえるため、心理的なハードルが低いと感じています

沢井：
前職はセールス、カスタマーサクセス、プロダクトと役割が明確に分かれていて、それぞれが自領域に集中するスタイルだったので、VoCは共有されるものの、日常的に連携する機会は多くありませんでした。

その点、ファインディは物理的な距離も近く、CSやセールスのメンバーと日常的に会話する機会も多い。情報の流れが速く、必要なことがすぐに届く感覚があります。

ー組織が拡大する中でも、連携がうまく機能しているのはなぜだと思いますか？

沢井：
一つは、いわゆる心理的安全性が部署をまたいでも担保されている点だと思います。Slackなどで率直に意見が出され、それに対して自然にフィードバックが返ってくる。そうしたやり取りが当たり前にあることで、部署間の垣根が低く保たれているのではないでしょうか。

SlackチャネルでのBizとプロダクトの連携イメージ

山内：
それは私も感じますね。入社当初から、その距離の近さはあまり変わっていません。カルチャーとして根付いているものだと思います。

沢井：
Findy Team+はまだ発展途上のプロダクトなので、協力しないと前に進まないという点も大きいと思います。

山内：
実際、セールスやCSだけでは対応しきれない場面も多いので、自然と頼り合う形になりますよね。

ーカルチャーとしての距離の近さと、プロダクトのフェーズが相まって、連携が自然に機能しているのですね。

沢井：
あとは、プロダクトチームも売上に対して一定の責任を持っている点も大きいと思います。
そうすることで、プロダクトとビジネスが分断されず、同じ目線で動くことができる。自分たちが開発した機能が受注や契約につながっているかを確認する意識も高まりますし、商談への同席や資料作成、現場へのレクチャーも積極的に行えるのだと思いますね。

ーそういった連携の中で、顧客の要望を起点に開発を進め、受注につながった事例はありますか？

山内：
たとえば、ある大手ゲーム関連企業の事例です。ゲーム業界では機密情報の取り扱いが非常に厳格で、通常のようにFindy Team+側からデータを取得する仕組みでは、セキュリティ上の理由から導入が難しいという課題がありました。そこで、顧客側の環境にエージェントを設置し、必要な情報だけをプッシュで送ってもらう仕組みを検討しました。

この企業向けの個別対応となりましたが、開発メンバーとともに要件を整理し、実装まで進めた結果、受注につながりました。

ー企業ごとに要件が異なる中で「個別対応」と「汎用性」のバランスは難しそうですね。沢井さんはどのように判断されていますか？

沢井：
重要な判断軸は、ビジネスとして成立するかどうか。つまり、売上へのインパクトです。

大企業の場合、従来の機能だけでは導入できないケースもあるため、求められていることに対してどこまで対応するかを見極める必要があります。その際は、「特定の顧客だけの要望か」「他社にも展開可能か」「プロダクトの方向性と整合するか」といった観点で優先順位を決めています。

ゲーム企業のケースでは、同様のニーズが他社にも存在すると考え、横展開の可能性も見据えたうえで開発に踏み切りました。

課題を価値に変えるプロダクトづくりの醍醐味

ービジネスサイドの山内さんから見て、Findy Team+に関わる中で面白いと感じる点や、やりがいはどこにありますか？

山内：
やりがいという意味でいうと、まずプロダクトそのものが課題解決型である点は大きいですね。特に、開発生産性というエンジニア組織の本質的なテーマに向き合っているからこそ、導入いただいたお客様に対して価値を提供できている実感を持ちやすいサービスだと感じています。

それに加えて、Findy Team+はまだまだ拡張性のあるプロダクトだと思っています。開発組織にとってのインフラのような存在になることを目指しており、これからさらに機能が増えていけば、できることの幅も広がっていきます。その過程に関われていること自体がやりがいでもあり、面白さだと感じています。

ーセールスやカスタマーサクセスはお客様の声を最も近い立場で聞くことができるので、プロダクトの拡張性や進化の方向性を考えるうえでも重要な役割を担っていますよね。PMと連携しながら、どう広げていくかを描いていくところにも面白さがありそうです。沢井さんはいかがでしょうか？

沢井：
面白さと難しさは、ほぼ同じところにある気がしています。
というのも、開発組織のかたちは会社ごとにまったく異なるんですよね。同じプロセスでやっているところはほとんどないですし、抱えている課題もそれぞれ異なります。Findy Team+を入れれば一律で良くなるという話でもない。だからこそ、各企業が置かれている状況をきちんと理解したうえで、「どう使うと価値が出るか」を考えないといけません。それはすごく難しいアプローチです。

一方で、点在する課題から共通点を見つけて、「こういう機能として提供できるよね」と整理していくプロセスは、かなり面白いと思います。その際も、いきなり完成形を求めるのではなく、まずはミニマムな形で出して、反応を見ながら改善していく。そういうサイクルを回せているのは、楽しいポイントかもしれないですね。

生成AIで混沌とする開発現場で、「正しく測る」価値が高まっていく

─生成AIの登場による影響についても伺いたいです。Findy Team+が関わる領域では、どのような変化が起きていると感じていますか？

沢井：
現在は、AIをどのように開発プロセスに組み込むかを、各社が試行錯誤している段階だと捉えています。コーディングなど特定の工程での活用は進んでいますが、全体としてはまだコントロールしきれておらず、現場はかなり混沌としているのが実情です。
その中で「AIにもっと任せるべきだ」という議論があると同時に、アウトプットをどう取り扱うかという新たな課題も生まれています。最終的にプロダクトとして世に出す以上、品質担保は不可欠ですが、そのための方法論はまだ確立されていません。

また、AIによってコーディングの負荷が下がったことで、ボトルネックが別の工程へと移動しています。上流の設計や意思決定に寄る場合もあれば、テストやレビューといった下流に移ることもある。場合によっては、その両方が詰まるケースも見られます。

こうした状況を見ると、「AIを使いこなせている」と言い切れる段階にある企業は、まだ多くないはず。ただ、このような混沌とした状況だからこそ、正しく測ることの価値はむしろ高まっています。プロセスが見えづらくなっているからこそ、どこにボトルネックがあるのかを可視化する必要があり、Findy Team+が提供できる価値は相対的に高まっていくと考えています。

─お客様からの要望に変化はありますか？

山内：
はい、AIによって開発プロセスが変化しているからこそ、新たなボトルネックを特定したいというニーズが生まれており、その文脈でFindy Team+が選ばれる場面も増えています。

というのも、AIツールを導入しても「本当に使いこなせているのか」「導入によって何が変わったのか」を把握できている企業はまだ多くありません。その一方で、経営層からは投資対効果が求められるため、「AIの活用度やアウトプットの効果を可視化したい」というニーズが高まっています。こうした変化は、私たちにとって大きなチャンスだと捉えています。

─そうした変化を踏まえ、Findy Team+は今後どのようなプロダクトへ進化していく構想がありますか？

沢井：
大きく二つの方向性を描いています。

一つは、現在のGitHubやJIRAなどにとどまらず、さまざまなツールやデータと連携しながら、接続先を広げていくことです。その結果、チーム単位の改善にとどまらず、開発の効率性向上が事業や経営指標にどのように結びついているのかを示していきたいと考えています。現場の改善が経営への示唆として機能するような、組織全体をつなぐプロダクトへ進化させていきたいです。

もう一つは、測定対象の拡張です。「何をどう測るか」という定義そのものを広げ、あらゆる開発現場にフィットするプロダクトを目指しています。

従来は人間中心の開発を前提とした指標が主でしたが、AIが開発プロセスに組み込まれるようになり、従来の指標では捉えきれない領域も増えてきています。こうした変化に対応しながら、より幅広い開発環境にフィットできるよう進化させていきたいと考えています。

──では最後に、これから二人が取り組みたいことを教えてください。

沢井：
プロダクトアウトの視点で、新たな価値を生み出していきたいですね。これまでは顧客の声をもとに改善を積み上げてきましたが、それに加えて「そんなことが可能なのか」と驚かれるような価値を、こちらから提案していきたいと考えています。

その一例が、先日リリースした「Findy Context」という新プロダクトです。開発や事業における意思決定の文脈を可視化し、「意思決定コスト」を削減することを目指しています。

Findy Contextサービス概要

先ほどから何度か触れていますが、AIの登場によって開発現場は複雑化し、何が課題で、どこから手を付けるべきかが以前より見えづらくなっているからこそ、単なるデータの可視化にとどまらず、課題解決につながるプロダクトやソリューションを自ら提示できる体制を築いていきたいと考えています。

山内：
Findy Team+事業部として、プロダクトやサービスのラインナップが増えてきているので、「Findy Team+を販売する」という発想ではなく、「顧客の課題をどう解くか」という起点で動けるように体制を強化していきたいと構想しています。

現状はFindy Team+を入り口に関係値を築き、ニーズがなければ他サービスを提案することが多いのですが、本来は顧客の課題をしっかり聞いたうえで、「この課題を解決するには、この組み合わせが最適です」と複数のソリューションを提案できるのが理想です。

そうすることで、より本質的な価値提供ができるし、結果として売上の最大化にもつながると考えています。

──ありがとうございました！

さいごに

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