Attunedは、従業員個人の内発的動機づけ要因や組織文化を可視化するSaaS型サービスです。

現場のマネージャーが部下の価値観を理解するためのサポートとなり、本気の対話を促すとともに、部下の動機に合わせた行動をを育むことで自律型人材の育成を実現します。

今回はそんなAttunedが誕生した背景を、創業者兼CEOのケイシーがお話しします。

なぜ日本企業で働く人はモチベーションが低いのか？

モチベーションの高い社員は世界平均の半分

国際的な調査会社ギャラップが集計した、"State of the Global Workplace(2013)"によると、日本ではモチベーションの高い社員は7％、低い社員は69％、非常に低い社員は24％となっています。世界平均では13％、63％、24％、アメリカでは30％、52％、18％でした。

また、人事コンサルティング会社のウイリス・タワーズワトソンが公表している意識調査では、「自社が働くに良い会社だと人に推薦できる」と回答している日本人の社員は22%、米国では64%だそうです。

出る杭は打たれる。自発的な行動が歓迎されない日本

日本人のモチベーション、そして組織へのエンゲージメントの低さを示すこの調査結果を見て、私は納得しました。

日本人のサラリーマンを見る時「自分から行動する」のではなく、上司に言われたから、お客様に言われたから、といった他人に起因する動機によって行動する人が非常に多いことに気づきます。

これは「出る杭は打たれる」という言葉に象徴されるように、日本では人と違った行動をとる異分子を徹底的に叩いてやろうという集団心理が、初等教育から植えつけられているからではないでしょうか。

トップダウン型の組織の弊害

実際トップダウン型の組織では、チームの中で「こうしたい」「こうしたほうがよくなるのではないか？」と改善案を思いついても周囲の評価を気にしてしまい、言い出すことすら難しいことはよくあります。

日本の多くの会社で見られる、このような「あるある」がモチベーションの低さ、そして組織へのエンゲージメントの低さに繋がっているのではないでしょうか。

アフターコロナの時代に求められるマネジメント手法とは？

2020年に到来した前代未聞のパンデミックを経て、人材マネジメントの難易度は確実に上がりました。欧米を中心に、かつてない数のハイレベル人材が辞職する現象が起こっています。これは単純なレイオフではなく、ハイレベル人材が自らやりがいを求めて職を選ぶようになっているという現象です。このような「大辞職時代」への対応として、これまで以上に強く社員をエンゲージするための施策が必要とされています。

このような状況において必要とされるのは、組織をマネジメントする上での全体観を持ったホリスティックな人材、言い換えれば誰もが自分と相手の価値を見出して、自発的に仕事をする人材です。そしそのようなメンバーで構成された組織は、全体として生き生きした、生産性の高い状態であり続けることができます。

内発的動機を活用した「エンゲージメント」への注目

もう少し詳しくお話ししましょう。

先述した特徴を持つ人材は、端的に言えば、モチベーションが高く、組織としてのエンゲージメントを高めあい、かつ成績も残せる人材ということになります。

リモートワークとオフィスの併用が主流になりつつある昨今、社員をエンゲージできなければ、優秀な人材は流出し続け、ビジネスの発展は不可能になります。

ホリスティック（全体最適）を重視するマネジメントの指標として、「エンゲージメント」に注目が集まる理由はそこにあります。

このような難易度の高いマネジメントの現場において、メンバーのやる気を引き出し組織全体のエンゲージメントを高めるには、人と組織の状態をデータで見える化し、それらを活用したマネジメントを行う必要があると私は考えています。

データでエンゲージメントを見える化する

エンゲージメントとは、誤解を恐れずに単純化してしまえば「社員が満足して働けているか」ということです。

私たちの数年にわたる心理学研究は、さまざまなモチベーションをもった個人のモチベーションを紐解き、さらにそれらを分析することで組織文化を見える化することを可能にしました。

さらに組織文化の中での個人の満足度をデータ化することで、組織のエンゲージメントを数字として確認することもできるようになったのです。

内発的動機の可視化によって、組織のPDCAサイクルを後押しする

エンゲージメント向上の鍵は個別化とPDCA

組織のエンゲージメントを高めるには、個人ごとに異なるモチベーションを最適な方法で高めることを通じて、組織全体としてのエンゲージメントを高めていくPDCAを回すことが重要です。

これは話し方や態度の問題だけではなく、トレーニングの必要な「技術」の問題です。

例えば1on1ミーティングや細かい仕事へのフィードバック、チームミーティング、プロジェクトミーテイングのやり方などあらゆる現実にあったやり方を通じて、組織のエンゲージメントを改善していくということです。

あらゆる職場に科学的なアプローチを

私たちAttunedは、これらの組織のPDCAに関わる問題を解決するため、AttunedというSaaS型サービスの開発に力を入れています。

Attunedはこれまで高価な人材マネジメントのコンサルティングサービスで提供されていたような、エンゲージメントに関するデータの取り扱いと分析を、現場のマネージャーでも気軽に使ってもらうためのサービスです。

すでに英語圏でサービスを開始しており、スタートアップ、自動車会社、メーカー、石油会社、プロフェッショナルサービス、病院、教会のような組織に至るまで、ありとあらゆる業界で利用されています。

日本では先に挙げたような業種だけでなく、繊細な心配りが必要な職場のマネジメントが非常に難しいと一般的に言われていますが、私はそのような職場こそいますぐ科学的な改善を取り入れるべきであると考えています。これは介護や保育、サービス、ホスピタリティ、ものづくりの現場などあらゆる場面にいえることです。

日本発のAttunedで世界中の「働き方改革」を後押しする

日本の「働き方改革」にはいろいろと思うことはありますが（それについては別の機会に語ります）、政治の具に終わらせるのではなく真の改革となるよう、後押ししたいと考え、具体的なアイデアをAttunedに込めました。そして今もAttunedは日々進化を続けています。

また「未来をつくる起業家」を上梓して以来、日本発の世界に通用するサービスをつくることは私の悲願でした。（いまのところ、誰もが扱える手頃でホリスティックなサービスは世界中でもAttunedだけなのです！）。

世界中の「働き方改革」を、Attunedは後押していきます！

Casey Wahl　（ケイシー ウォール）EQIQ株式会社（Attuned運営会社） 創業者 CEO

ニューヨーク州出身。大学卒業後、東京で起業。2014年にIEビジネススクールにてエグゼクティブMBAを取得。現在、EQIQ株式会社のCEOとして、「内発的動機は人々の仕事と人生を豊かにする」信念のもと、Attunedと人材紹介サービスを展開している。著書に『未来をつくる起業家』など。

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