社員全員が健やかに働けるように支えたい。ITリモートワークスが福利厚生に込めた想い

こんにちは！ITリモートワークスの採用担当です。
本日は、福利厚生について詳しくお話しします。

働く環境が多様化するなかで、会社がどのような視点で制度を設計しているかは、企業文化や大切にしている価値観が表れやすい部分かもしれません。

今回は、ITリモートワークスが「なぜ、どんな想いで、どのような福利厚生を設計しているのか」について、背景や実際の制度を交えながらお話しします。

「社員の満足度を重視した会社で働きたい」「働き方の柔軟性を大切にしたい」と考えている方は、ぜひ最後までご覧ください！

福利厚生に対する想い

ー制度設計の出発点は「心身の健康」

福利厚生というと、制度の有無や手当の金額に目が向きがちですが、私たちが最も大切にしているのは、「社員が心身ともに健康でいられること」です。

どんなに能力やスキルがあっても、心身がすり減っていては良い仕事はできません。だからこそ、まずは健康であること。それを支えるために福利厚生があると考えています。

ー単なる制度以上に、カルチャーや働き方に与えたい影響

福利厚生を考える上で、一番大切にしているのはワークライフバランスです。

だからこそ、年間休日は135日と、業界内でもトップクラスの水準を設けています。

さらに、有給休暇についても、入社半年後からの付与が多いなかで、ITリモートワークスでは入社初日から付与。また、5年目で20日付与が一般的ですが、3年目で20日付与しています。

有給休暇の他にもユニークな休暇制度を揃えており、休暇の使い方も、「休むため」だけでなく、趣味や家族との時間にあてることを推奨しています。

仕事のために家庭や自分の時間を犠牲にするのではなく、「仕事もプライベートも、どちらも大切にして満足できる働き方」を実現するために、制度を整えてきました。

福利厚生は、ただの制度ではなく、私たちの価値観や働き方そのものを支える土台だという考えです。

具体的な福利厚生

ーユニークな休暇制度

・趣味休暇

- 年に1回、趣味のために自由に使える休暇です。自分の「好き」にゆっくり向き合う時間を大切にしてほしいという想いから設けています。

・誕生日休暇

- 本人の誕生日を祝うための休暇。誕生日の前後1か月の間に1日取得でき、自分自身を労わるきっかけにしてもらっています。

・家族見守り休暇

小学生以下のお子さんがいる社員が対象。子どもとの時間をゆっくり過ごすための特別休暇です。家族との時間も大切にしてほしいという気持ちを込めています。

・健診休暇

- 健康診断のための休暇で、診断日当日を丸1日休みにできる制度です。

・技術研鑽休暇

- エンジニアが新たな技術を学ぶための休暇です。たとえば、セミナー参加や新しい言語の習得など、学びたい分野に1日集中して取り組めます。
- 取得には、「技術向上のためであること」「何を学んだかをチームに共有すること」の2点が条件です。

ー各種手当

・住宅手当

- 持ち家で住宅ローンを返済中の方、または賃貸住宅にお住まいで家賃を自己名義で支払っている方を対象に、定額で支給しています。

・家族手当

- 扶養しているご家族がいる社員に対して、配偶者を含めて補助をしています。家族のいる生活を経済的にもサポートしています。

・通信手当

- 勤怠管理で個人のスマートフォンや自宅PCを使う場面があるため、通信費の一部を補助。月額の補助を受けるか、会社支給の携帯電話を選択できる仕組みです。

・ジム手当

- フルリモート環境では運動不足になりやすいことから、運動習慣を後押しする制度。ジムや水泳、テニス、ゴルフなど、週4回以上運動している方を対象に支給しています。
- 運動の強制ではなく、「続けたい人を応援する」スタンスで設計しています。

・リモートワーク手当

- 在宅勤務時にかかる電気代や水道代などの補助として、リモートワーク1日あたり、定額を支給しています。

・出勤手当

- 社名の通りリモートワークを推奨しているものの、案件によっては出社が必要な場合も。その際には「出社ありがとう」の気持ちを込めて、出社1日につき、定額を支給しています。

・技術手当・資格取得支援

- 対象の資格を保有している社員に対して毎月支給される手当です。たとえば、基本情報技術者などの資格を取得すると手当が支給されます。高度な資格になるほど支給額が上がります。受験費用も会社が補助していますので、ぜひ色んな資格取得に挑戦してほしいです。

ー確定給付年金

現在、確定給付年金制度の導入に向けた設計を進めています。

この制度は、「導入したい！」というメンバーの声から検討が始まりました。導入に一定のコストがかかる制度ではありますが、他のメンバーにもアンケートを実施したところ半数以上が導入を希望。そうした声を受けて、現在準備を進めている段階です。

今後も、社員一人ひとりの「こんな制度があったらいいな」をかたちにできる会社づくりを目指していきます。