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自社の存在意義を問い直しリブランディングを図る

ブランド・ジャパン活用事例
自社の存在意義を問い直しリブランディングを図る

2018年に新たなグループ理念体系を構築、存在意義(パーパス)を明確にして、ブランディングの再出発を切った東芝グループ。その推進を担うコーポレートコミュニケーション部ブランド推進室の佐々木智子室長と和田直子参事に当時の想いや、リブランディングの経緯を聞いた。

リブランディングにあわせて、2019年から連続してブランド・ジャパン(以下BJ)を活用していただいています。リブランディングのためにBJをどのように使われていますか。


佐々木 実はBJが始まった当初からずっと参考にさせてもらっていたのですが、改めて 2019年から活用し始めたのは、2015年に起きた不正会計問題があったからです。

失った信頼を回復し、傷ついたブランドを立て直すために、2016年からリブランディングのプロジェクトがスタートしました。その後、原子力事業の減損などもあり、会社の存続が危ぶまれ、メディカルや家電事業等も売却、事業ポートフォリオが大きく変わるなど、変化の真っ只中でのプロジェクトでした。その中で、東芝グループが力を結集して将来に向けて成長していくために、拠り所となるものとして、理念の見直しを始めたのです。

続きは、こちらから・・・
https://consult.nikkeibp.co.jp/ccl/atcl/20210315_1/
出典:CCL./日経BPコンサルティング

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