ドクターズ株式会社CEOの柳川貴雄が、PIVOTの人気企画「& TALK」に出演しました。全3回にわたるインタビューでは、医師としての経験、スタートアップ企業家としての挑戦、そして医療DXの未来について語っています。

本記事は、そのインタビュー内容をもとに、ドクターズが取り組む医療DXや企業支援の取り組みを深掘りしてお届けします。

PIVOT 公式チャンネル - & TALK『大企業も頼る医療ベンチャー / 起業家医師とDXで解題解決』

医療とビジネスを結びつけるための取り組みとは

「デジタルヘルスは今、最も巨大な産業になりつつあります。」とドクターズCEOの柳川は語ります。しかし、その中で「何をすれば良いのか分からない」という課題に直面している企業も多いのが現状です。

例えば、食品会社や旅行会社、スポーツや小売業、さらには金融業まで、多くの業種が「次の新規事業」として健康や医療分野に注目しています。人口減少が進む中で、これまでの本業だけでは限界が見えている企業が増え、新たな事業領域として「健康」や「医療」が選ばれるのは自然な流れです。しかし、これまで医療分野に関わってこなかった企業が、いざ事業を立ち上げようとした際、リアルな医療現場の課題を把握できないために、プロジェクトが頓挫してしまうケースも少なくありません。

また、健康経営が注目される中、企業は従業員の健康維持やストレス管理を求められています。睡眠管理やメンタルヘルスのサポートを含め、従業員のウェルビーイングを向上させる取り組みが求められる時代です。しかし、これもまた医療の専門知識がなければ適切な施策が打てず、効果が出ないといった課題が存在します。

ドクターズが提供する支援

ドクターズでは、医療現場と企業のギャップを埋める支援を行っています。具体的には、700名以上のエキスパート医師と連携し、医療のリアルな声を企業に届けることで、企業が取り組むデジタルヘルス事業の成功をサポートしています。

「医療現場のリアルな声を反映できないと、本当に役立つ医療サービスは生まれない。」

ドクターズは、専門知識を持った医師と企業のビジネスアイデアをつなぎ合わせることで、実際に医療現場で活用されるサービスの開発を支援します。企業が医療関連サービスを開発する際、現場の医師から「実際に使えるかどうか」のフィードバックを得ることができる仕組みがあることで、成功率が大きく向上します。

医療業界の閉鎖性を打破するために

「医療業界は閉鎖的だ」と言われる背景には、国民皆保険制度や厳格な診療ガイドラインが関係しています。柳川は「医療も民間企業に近づく必要がある」と力説します。医療とビジネスの融合は、企業側が医療現場に歩み寄るだけでなく、医療側がビジネスの観点を取り入れる努力が必要です。

たとえば、企業が医療アプリを開発する際、システムとしては優れていても、医師や現場のニーズに合致していなければ使われないことが多々あります。これを解決するためには、医師の意見を取り入れつつ、ビジネスとして成立する形を模索する必要があります。柳川が指摘するように、「企業が医療に歩み寄る」だけでなく、「医療が企業に歩み寄る」仕組作りが重要なのです。

健康経営とヘルスケアの未来

また、予防医療やウェルネス分野が注目されている一方、日本の医療制度の強みである国民皆保険制度がその成長を阻害する側面もあります。医療制度が充実しているがゆえに、保険外のヘルスケアサービスにコストをかける意識が低く、予防医療の取り組みが進まない現実があります。

「病気になってから治療する」のではなく、「健康な状態を保つ」ための施策をいかに普及させるか。ドクターズでは、医療制度の現状を理解しながら、企業と医療現場の協力を促進し、予防医療を含めたヘルスケアサービスの発展に取り組んでいます。（Vol.3に続く）

ドクターズでは新たな仲間を募集しています。医療とビジネス、そしてデジタルの融合を目指す情熱を持った仲間を探しています。医療現場の変革を共に推進し、新しい価値を創出することに興味がある方、ぜひ私たちと一緒にチャレンジしませんか。

ご応募、お待ちしています！