採用活動を進めていると、JPデジタルの内定を辞退し、他社への入社を選ばれる方もいらっしゃいます。採用活動のふりかえりを行うなかで、どんな方がどんな理由で辞退され、どのような会社に転職されているのかをあらためて整理してみたところ、ある「気づき」がありました。

この記事では、実際の辞退理由をいくつか紹介しながら、それを人事としてどのように受け止めているのかをお伝えします。転職先を検討されている方にとって、会社選びのヒントになればうれしいです。

「挑戦」を理由とした入社辞退

これまで内定をお出ししてきた方のうち、辞退された方の主な理由は以下のとおりです。
（）内は最終的に入社を決められた企業です。

こうした辞退理由を見ていくと、一定数の方が「より挑戦できる場」を求めた結果として、他社を選ばれているようです。

正直に言うと、この結果は採用担当者としてショックでした。私たちとしては、JPデジタルは挑戦できる会社だと心から思っていますし、選考で出会う候補者の方にそう伝えてきたつもりだったからです。

「より挑戦できる場」を求めて他社を選ばれているということは、JPデジタルがどのような挑戦をしている会社なのかを、十分に伝えきれていなかったのではないか、発信が足りなかったのではないか、と気づきました。

そうした反省もふまえて、JPデジタルではどのような挑戦ができるのかを改めて考え、整理してみました。

日本郵政グループの変革をリードする「タグボート」としての役割

「日本郵政グループという巨大組織の子会社」と聞くと、「親会社の指示を受けて実行するだけ」「裁量が小さいのではないか」といった印象を持つ方もいらっしゃるかもしれません。しかしJPデジタルの目指す未来は大きく異なります。

JPデジタルは日本郵政グループのDXを推進する戦略子会社として生まれ、自社のことを「変革のタグボート」と位置づけています。タグボートとは大型船の誘導や推進を担う小型船のことで、日本郵政グループという巨大な船を、小回りの利く小さなJPデジタルが先導し、変革をリードする役割を担います。

JPデジタルはこれまで、「日本郵政グループ各社のDX推進支援」や「郵便局アプリ、ゆうID、ゆうゆうポイント、デジタル発券機、デジタルアドレスなどプロダクトの企画・開発・運用」を担ってきました。
ここで重要なのは、JPデジタルが「ユーザー視点」を起点に、郵便・物流、銀行、保険など複数の事業領域を横断することが期待されている点です。 

日本郵政グループには郵便・物流ネットワーク、金融・保険インフラ、日本に住むほぼすべての国民とのリアルな接点など、150年以上にわたり蓄積してきたアセットがあります。お客さまから見ると、事業ごとに会社が分かれていても、長い歴史の中で「ひとつの郵便局」「ひとつの体験」として認識されてきました。
この体験をさらに高めていくためには、私たち自身がユーザーの立場に立ち、事業の枠を超えてサービスを構想・設計していく必要があります。

一方で、デジタル化が進む社会においては、デジタル技術を活用し、全国の郵便局でのリアルな体験とデジタル上の体験の双方において、価値を同時に高めていくことが重要になっています。
そのためには、特定の事業領域にとどまらずグループ全体を見渡し、リアルとデジタルの両面を融合したDXを推進することで、社会に対してより大きな価値とインパクトを生み出していくことが求められています。

このスケールの大きいテーマに向き合いながら、国民の生活に直接関わるDXに取り組めることこそ、JPデジタルならではの挑戦だと言えます。

「より挑戦できる場」を求めてJPデジタルへの入社を見送られた方の中には、JPデジタルが目指しているこうした未来像を、十分にお伝えしきれていなかったのかもしれない、そのようにも感じています。

目指す未来を実現するための、泥臭い挑戦

このようにJPデジタルは、日本郵政グループのタグボートとして変革をリードする、大きなチャレンジの真っ只中にあります。
一方で、その目指す未来を実現するまでの道のりは決して平坦ではなく、地道で泥臭い取り組みの積み重ねが必要な、非常に難易度の高いプロジェクトでもあります。 

まず、私たちが向き合うのは公共性の高いユニバーサルサービスであり、そのDXは社会への影響が極めて大きい領域です。そのためスピードだけでなく、高い慎重さと確実性が求められます。
何十年も動き続けてきた基幹システム。郵便・金融・保険、それぞれに存在する規制や業務文化、全国2万以上の郵便局で日々遂行される現場オペレーション。そして、社会的信用を損なってはいけないという重い責任。こうした環境のなかで、「明日からすべてを一気に変える」ようなことは現実的ではありません。

また、変革に関わる関係者も膨大であり、一つひとつ合意を形成しながら、粘り強く前に進めていくことが求められます。 

さらに、グループとしても「DXはこう進めればよい」という確立された型があるわけではありません。何をどのような進め方で実行するのか、そのやり方そのものを手探りで作り上げながら、前進していく必要があります。

加えて、グループ各社や現場との信頼関係の構築も欠かせません。一つひとつDXの実績と成果を積み上げることで、日本郵政グループの中での認知と信頼を高めていく必要があります。
そのためには、郵便局の業務を深く理解し、現場の視点に立った提案を行うことが重要です。DXの専門性を持つことはもちろんですが、それだけでは不十分です。日本郵政グループの事業構造や現場の実態に正面から向き合いながら、施策を構想・提案し、関係者を巻き込みつつ実行・推進していくことが求められます。

そんな挑戦にやりがいを感じてくださる方へ

こうしてJPデジタルでの挑戦を整理してみると、私たちは本当に難易度の高いテーマに挑もうとしているのだと、あらためて実感します。決して楽な仕事ではありません。社会全体の課題とも向き合いながら、地道な試行錯誤を幾度となく重ねていくことになるはずです。

この挑戦をどこまで大きな社会価値へとつなげられるかは、プロジェクトに関わる一人ひとりの意思と情熱にかかっています。
もし、こうした高い難易度のDX推進を「面白い」「やりがいがある」と感じてくださる方にとっては、大いに挑戦しがいのあるフィールドが広がっています。
例えば、以下のいずれかにピンとくる方は、JPデジタルに非常にフィットするはずです。

以上、内定辞退理由の分析をきっかけに、「JPデジタルでできる挑戦」についてふりかえってきました。
もしこの記事を読んで、「この挑戦は面白そうだ」と感じていただけた方がいれば、ぜひご応募ください。面談でお会いできることを楽しみにしています。