設立から30年、今でこそ環境ビジネスのトップランナーとして様々な事業を展開している和上ホールディングスですが、これまでの道のりは平坦なものではありませんでした

これまでは、私たちが大切にしている考え方やヒストリーについてご紹介させていただきました、前回と今回は私たちが考えるこれからの和上ホールディングスの存在意義をご紹介させていただきます。

前半がまだな方は下記からぜひ

私たち和上ホールディングスはこの30年間、太陽光を中心とした再生エネルギーの事業を通じ、ゼロカーボンの総合支援企業へと成長してきました。

そんな我々だからこそなすべきことがあると考えています。

時流の流れ

『時代の流れ＝時流』の変化に伴い、太陽光業界に新たな『必要性＝ニーズ』が発生。そのニーズに合わせて事業を加速していっています。

カーボンニュートラル

最近『カーボンニュートラル』という言葉を耳にすることが増えたのではないでしょうか？ＳＤＧｓにおける持続可能な未来や、気候変動多発などの地球環境を鑑みたＥＳＧ投資の風潮の大きな加速。そして、国内における電気代の高騰など、クリーンエネルギーが大きな脚光を浴び、ゼロカーボンが企業の命題となっています。

電気代上昇

ウクライナ戦争の影響もあり、 LNGガスの高騰、それらが電力不足や電気代の高騰を引き起こしています。国もエアコンの設定温度を変えることや、エアコンそのものをつけないなどの節電を依頼するなど、異常な事態が発生しているのが現状です。東京都では、太陽光の義務付けなども履行され始めています。

発電所老朽化

２０１１年の東北大震災によって急速に普及した太陽光発電、１０年が経過したことで発電所が老朽化し始めています。パワーコンディショナーやパネルの交換などメンテナンスが求められるようになってきました。

こういった変化に伴い太陽光の意味合いは大きく変わりました。

太陽光発電は、利回りや売電価格などの投資目的で行う時代からクリーンエネルギーを作り自分たちで消費していく時代、つまり『投資』目的ではなく『地球と企業の未来に欠かせない存在』となったのです。

企業がカーボンニュートラルへ取り組む理由

企業としては、環境保全への貢献という意味でも大きなブランディングの効果があるといえるでしょう。省エネルギーを積極的に取り組んだ企業はイメージアップにもつながり、多くの企業がプレスリリースなど取り組みを掲載しています。また、企業間での信頼や認知度のUPや新しい人材の確保が見込めます。

また、電力コストを削減する上で、ポピュラーなのが太陽光発電であり、自家発電による再生可能エネルギーは今度予想される化石燃料の高騰化にも予防が張れます。排出量の見直しを行うプロセスは結果的にコストの削減にも繋がります。

さらに、環境(Environment)、社会(Social)、企業統治(Governence)を重視したESG投資が金融や投資家間では一般的になっています。昨今はカーボンニュートラルを積極的に取り組むことで差別化が図れる反面、取り組みに遅れればリスクにも繋がります。

ゼロカーボン総合支援

そんな中、和上ホールディングスでは

工場・宿泊施設・医療福祉施設・物流倉庫・飲食店等のあらゆる施設に対し、専門家を派遣して脱炭素化計画を策定し、具体的な取組みの支援を行なう。経験豊富な技術者が設備の調査や計測を行い、エネルギーコストや修繕費・人件費等の削減も狙った脱炭素の取り組みを支援しています。
お金をかけず気軽に取り組める対策から、設備投資を伴う抜本的な対策まで幅広く実行することで社会のニーズにこたえるべく事業推進を行っています。

▼専門家が脱炭素経営を総合プロデュースしています

電力を売るのではなく自社で消費するスキームとして、自分で作った電力は自分で使うという考え方のもと、光熱費の大幅削減によって実質的な投資利回りを確保するのが自家消費型太陽光発電です。社内の空きスペースや屋根の上、遠隔地にあって活用できていない土地など、太陽光パネルを設置できる場所の有効活用や、災害時の非常電源確保によってリスクヘッジをお考えの事業者様など、自家消費型太陽光発電に期待を寄せるあらゆる事業者の皆様のご要望にお応えしています。

また、いつまでも太陽光発電所が期待通りの発電を続け、資産価値を維持し続けるためには適切なメンテナンスが欠かせません。しかし、家庭用太陽光発電のように屋根など身近なところに設置されているとは限らず、遠隔地に大規模な発電所を保有する事例も多くなっています。遠隔地に複数の発電所を保有している事業者様については、それらを適切に管理するのは至難の業です。そこで、太陽光発電ビジネスに対する豊富な経験と知見を持つ和上ホールディングスは太陽光発電所のメンテナンスに特化した「とくとくサービス」を展開しています。自然災害などあらゆるリスクからお客様の大切な発電所を守っています。

そして、新たに下記への参加を決定、環境ビジネスのトップランナーであり続けると共に、国内のカーボンニュートラル推進企業の模範となるべく情報発信を含めて実践していきます。

1993年に住宅設備機器販売・施工会社として産声を上げ、その後、太陽光発電の実用化や普及という時代の波に乗り、2023年、再生可能エネルギーを軸とした環境ビジネス企業へと変革を遂げました。

和上ホールディングスはこれからも地球の未来のためにリーディングカンパニーとして走り続けます。

▼和上ホールディングスCOサイト