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Sho Ito
小さい頃からものづくりに携わる仕事がしたいと考えていました。その中で、慶應義塾大学在学中に社会学を専攻する傍ら、FlashやProcessingに触れる機会がありました。そこでプログラミングの楽しさと奥深さに触れ、技術の力で社会をより良くしたいと思い、ソフトウェアエンジニアを志しました。 大学卒業後はSIerで技術者としてのキャリアをスタートさせました。その後、Web系の開発会社やインターネットサービスを運営する事業会社を経て、2017年にコネヒトへ参画しました。参画後は主にママリのバックエンド開発を担い、2019年からCTOに就任しました。CTO在任中はTech Visionの策定や推進を行っていましたが、次第により広く技術の力を駆使することで事業やプロダクトを成長させていきたいと考えるようになりました。 CTOがその会社における技術者のキャリアの終着駅と見られることもありますが、僕はそうは思っていません。むしろ、僕が技術者として学んだことは、肩書にとらわれず、ユーザーの本質的な課題解決のために知的好奇心を絶やさないことであり、それが越境し続ける種になっています。そのため、CTO退任後はその時々で自分が最も価値を発揮したい・できる役割を選択し、現在は「キャプテン」として技術面にとらわれず、会社のビジョンや文化、プロダクトの担い手としてコネヒトをリードしています。
コネヒトは技術コミュニティになくてはならない開発組織を目指すために「ス・マイル制度」をはじめました!
Sho Ito's story
勝一郎 永井
コネヒト株式会社 CTOの永井です! 2017年5月にコネヒトに入社し、コンテナ導入等でインフラでのバリューを出しつつ、データや機械学習にも幅を広げ、2019年に機械学習チームの立ち上げやその後テクノロジー推進部の立ち上げに貢献。 エンジニアリングマネージャーや開発部部長を経て、2023年10月よりCTOに就任しました。 今は、CTOとして経営チームで事業・組織に向き合う時間を多く取り刺激的な日々を過ごしています。 エンジニアとしては、インフラやデータ/機械学習まわりにずっと携わってきたので得意領域はそこにありますが、任せられる頼もしいメンバーがいるのでそこは任せて、エンジニアマネージャーとしてメンバーを通してプロダクト開発や技術戦略の推進にコミットしています。 直近だと、生成AIにはかなりの可能性を感じており、コネヒトもリーディング企業になるべく施策を走らせたりもしています。 基本は新しいもの好きで、仕組みを理解するのも好きですが、どう技術を組み合わせて価値を出すかという部分により興味・関心が強いです。 また、より大きな成果をチームとして出すために、何をやるか?どうやるか?ももちろん大切ですが、誰とやるか?どう楽しく出来るか?みたいな人とストーリーを組み合わせて楽しくやる思想を大事にしています。 CTOとしての頭の中を下記記事でインタビューしてもらったので是非ご覧ください。 https://note.com/connehito_blog/n/ne18588c61cfb 過去のインタビュー記事があるのでよろしければこちらも https://aws.amazon.com/jp/blogs/startup/amazon-aurora-at-mamari/ https://aws.amazon.com/jp/builders-flash/202002/connehito-interview
佐藤 卓哉
妊娠や育児の不安に寄り添う「ママリ」は新しくママになる方の3人に1人、300万人のユーザーに利用いただくサービスへ成長。ママリに集まる家族の声を起点に、様々なサービスや事業、アライアンスや社会への提言も生まれています
いわゆる「とるだけ育休」にもなりがちな男性育休の質を改善するための冊子を制作、自治体や産院に配布し夫婦でのワークショップを促す取り組みや、教育現場への展開など社会へのアプローチも進めています
組織間の垣根が低くオープンでフラット、カジュアルな雰囲気です。役職や職種関係なく「コトに向かう」スタンスが強く、社員皆で家族を学び、アクションし、「あなたの家族像が実現できる社会」の実現を目指しています
コネヒトでは、それぞれの家族像を実現するための課題を『家計の悩み』『不妊の悩み』『育児の悩み』『社会の意識』の4つに大きく分類し、事業領域に設定しています
半期毎の経営戦略発表時に全社員で行う「わくわく感といけそう感ワーク」。戦略を達成した先の未来への「わくわく感」と、具体的な戦略を理解した上で現状の不安や懸念を取り除く「いけそう感」の両方を大切にしています
月に1度、コネヒトスタッフ全員が集まり様々なテーマでワークショップを実施します。ボトムアップで会社の方向性を決めていく大事な取り組みであるとともに、オンラインワーク中心になった中での従業員同士の相互理解を深める場にもなっています
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