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不登校やひきこもりを経験した方の学びを支援する!スクールディレクターを募集

スクールディレクター(関西)
Mid-career

on 2024-09-02

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不登校やひきこもりを経験した方の学びを支援する!スクールディレクターを募集

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真璃奈 阿部

1988年宮城生まれ。2013年早稲田大学政治経済学部国際経済学科卒業。 マーケティングのキャリアからキズキの人事責任者へ。 2021年7月から「何度でもやり直せる社会を作る」をビジョンにしている株式会社キズキへ入社。 人を動かすことで、社会をよりよくするをモットーにキャリアを歩んでいます。 ▼なぜキズキへ? 昔から楽観主義で心身ともにタフだと自負していた私は、 3年前うつ、パニック障害になり、休職しました。 私はたまたま支えてくれる家族や職場に恵まれ、いまでは寛解し、 再び社会人としてやり直すことができました。 しかし、今の日本では一度社会から離脱するとなかなかやり直せない人も多くいます。 「何度でもやり直せる社会をつくる」をビジョンにしているキズキに入社することで、 マーケのスキルを活かしながら、この社会を実現させるスピードをもっと加速させていきます。

Yusuke Yasuda

大学卒業後、総合商社を経て、2015年に株式会社キズキを設立。 2024年現在、 ・中退・不登校の方に特化した学習塾(全国10拠点) ・うつ病・発達障害の方を対象としたビジネススクール(全国5拠点) ・低所得世帯の子ども支援などの公共事業(全国50自治体) などの事業を行っている。 著書に、『暗闇でも走る 発達障害・うつ・ひきこもりだった僕が不登校・中退者の進学塾をつくった理由』(講談社)、『ちょっとしたことでうまくいく 発達障害の人が上手に勉強するための本』(翔泳社)など。直近では、NHK日曜討論などのメディアにも出演。

株式会社キズキ's members

1988年宮城生まれ。2013年早稲田大学政治経済学部国際経済学科卒業。 マーケティングのキャリアからキズキの人事責任者へ。 2021年7月から「何度でもやり直せる社会を作る」をビジョンにしている株式会社キズキへ入社。 人を動かすことで、社会をよりよくするをモットーにキャリアを歩んでいます。 ▼なぜキズキへ? 昔から楽観主義で心身ともにタフだと自負していた私は、 3年前うつ、パニック障害になり、休職しました。 私はたまたま支えてくれる家族や職場に恵まれ、いまでは寛解し、 再び社会人としてやり直すことができました。 しかし、今の日本では一度社会から離脱するとなかなかやり直せない人も多くいます...

What we do

【何度でもやり直せる社会を作る】 キズキは「事業を通じた社会的包摂」をミッションに掲げ「何度でもやり直せる社会をつくる」事を目指している企業です。 現在の日本社会は、一度レールを外れると、やり直すことが困難です。 挫折経験のある方が人生をあきらめざるを得ない状況に立たされることは、その方にとってだけではなく、社会全体にとっても大きな損失を生んでいると考えています。 私たちキズキは、様々な理由で挫折を経験した人たちがもう一度やり直すことができるための事業をつくり続けることがミッションの達成につながると信じて、日々挑戦をし続けています! ■事業内容 〇不登校・中退・引きこもりの方向けの学習塾のパイオニア「キズキ共育塾」・「家庭教師キズキ家学」 〇うつや発達障害で離職した方に特化したキャリア支援を行なうビジネススクール「キズキビジネスカレッジ」 〇行政と連携して、生活困窮世帯等の学習や就労を支援する公民連携事業 支援事例)少年院出院後の学習支援についての記事 https://news.yahoo.co.jp/articles/98ac379bcab80e5ad026368749f5c24204127c50?page=1 〇認知傾向や発達特性を診断し、必要なスキルセットとキャリアの可能性を提案するアルゴリズムを搭載したSaaSプロダクト事業 〇WEB・IT分野等でのBPO事業 ■事業実績 ・毎年約150%で売上成長 ・不登校や引きこもり、中退を経験した人の学びなおしや受験をサポートする個別指導塾「キズキ共育塾」は首都圏・関西・東海に10拠点展開。生徒総数は約800名、支援した卒業生は累計約4,500名、相談件数は累計18,000名超(2023年11月現在) ・うつや発達障害で離職した方に向けた就労移行支援事業所「キズキビジネスカレッジ」は首都圏・関西に4拠点展開、累計利用者数約350名(2023年11月現在) ・全国の中央省庁・自治体から生活困窮世帯の子ども支援を中心とした事業を受託する公民連携事業部では、全42の中央省庁・自治体から案件を受託(2023年11月現在) ■メディア実績 ・2023年8月23日、キズキ共育塾は「Branch」「不登校新聞」と共同で「学校休んだほうがいいよチェックリスト」を開発・リリース。NHK、TBSなど全国43メディアに掲載。 https://kizuki-corp.com/news/202308oyasumi-checklist-media/ ・キズキ代表安田がNHK日曜討論に出演し、野田こども政策担当大臣と専門家等と議論。 https://www.nhk.jp/p/touron/ts/GG149Z2M64/blog/bl/pMlyjkN6AY/bp/p8l7rxMRkX/ ・webメディア「ミライのお仕事」にてキズキ人事部採用責任者の阿部がキズキの組織について紹介。 https://jobseek.ne.jp/corporate-data/kizuki-corp/
MTGの様子
親御さんとのコミュニケーション
社員の様子
キズキビジネスカレッジ講義の様子
教室の様子
教室の様子

What we do

MTGの様子

親御さんとのコミュニケーション

【何度でもやり直せる社会を作る】 キズキは「事業を通じた社会的包摂」をミッションに掲げ「何度でもやり直せる社会をつくる」事を目指している企業です。 現在の日本社会は、一度レールを外れると、やり直すことが困難です。 挫折経験のある方が人生をあきらめざるを得ない状況に立たされることは、その方にとってだけではなく、社会全体にとっても大きな損失を生んでいると考えています。 私たちキズキは、様々な理由で挫折を経験した人たちがもう一度やり直すことができるための事業をつくり続けることがミッションの達成につながると信じて、日々挑戦をし続けています! ■事業内容 〇不登校・中退・引きこもりの方向けの学習塾のパイオニア「キズキ共育塾」・「家庭教師キズキ家学」 〇うつや発達障害で離職した方に特化したキャリア支援を行なうビジネススクール「キズキビジネスカレッジ」 〇行政と連携して、生活困窮世帯等の学習や就労を支援する公民連携事業 支援事例)少年院出院後の学習支援についての記事 https://news.yahoo.co.jp/articles/98ac379bcab80e5ad026368749f5c24204127c50?page=1 〇認知傾向や発達特性を診断し、必要なスキルセットとキャリアの可能性を提案するアルゴリズムを搭載したSaaSプロダクト事業 〇WEB・IT分野等でのBPO事業 ■事業実績 ・毎年約150%で売上成長 ・不登校や引きこもり、中退を経験した人の学びなおしや受験をサポートする個別指導塾「キズキ共育塾」は首都圏・関西・東海に10拠点展開。生徒総数は約800名、支援した卒業生は累計約4,500名、相談件数は累計18,000名超(2023年11月現在) ・うつや発達障害で離職した方に向けた就労移行支援事業所「キズキビジネスカレッジ」は首都圏・関西に4拠点展開、累計利用者数約350名(2023年11月現在) ・全国の中央省庁・自治体から生活困窮世帯の子ども支援を中心とした事業を受託する公民連携事業部では、全42の中央省庁・自治体から案件を受託(2023年11月現在) ■メディア実績 ・2023年8月23日、キズキ共育塾は「Branch」「不登校新聞」と共同で「学校休んだほうがいいよチェックリスト」を開発・リリース。NHK、TBSなど全国43メディアに掲載。 https://kizuki-corp.com/news/202308oyasumi-checklist-media/ ・キズキ代表安田がNHK日曜討論に出演し、野田こども政策担当大臣と専門家等と議論。 https://www.nhk.jp/p/touron/ts/GG149Z2M64/blog/bl/pMlyjkN6AY/bp/p8l7rxMRkX/ ・webメディア「ミライのお仕事」にてキズキ人事部採用責任者の阿部がキズキの組織について紹介。 https://jobseek.ne.jp/corporate-data/kizuki-corp/

Why we do

教室の様子

教室の様子

【日本の教育にインパクトを】 ・小中における不登校の児童生徒数:29.9万人 ・通信制高校の生徒数:20.7万人 ・高校中退者数:3.4万人 ・39歳以下の引きこもりの人数:54.1万人 ・気分障害(うつ病など)の患者数:119.4万人 キズキは、「何度でもやり直せる社会」というビジョンと「ビジネスを通じて社会的包括を実現する」というミッションを掲げています。様々な課題や困難を抱える人々が自己肯定感を持ちながら、自分らしい人生を送れるような社会を目指して挑戦しています。「何度でもやり直しができる」というビジョンと不登校をはじめとした「具体的な社会課題」を結びつけながら、事業を創り続けています。 現在の日本社会では、一度レールを外れると、再び軌道に乗るのが困難な状況が多く見られます。また社会に存在する様々な支援も、「失敗を起こさないか」という点にフォーカスが当たり、個人の独自性や自己効力感を持つ取り組みが妨げられているように見えます。キズキは、何度でもやり直せる環境を提供することで、これらの社会課題に取り組み、社会全体をより良い方向へ導く成長を目指しています。 【教育の課題チャレンジ】 学校教育における子供たちのいじめなどの排他的な問題行動の認知件数や不登校生徒数は少子化での全体児童数の減少に反比例し年々大幅に増加しています。 課題感や特性のある子供たちへ対応する支援教育もまだまだ十分とは言えず 今後問題がさらに増加していくことでしょう 「何度でもやり直しができる」×「教育課題」 「何度でもやり直しができる」×「不登校」 をアプローチとして13年前に「キズキ共育塾」を立ち上げ、不登校専門塾のパイオニアとして 不登校に至るまでそして不登校に至った後の児童生徒そして社会人の方が自己肯定感や自己効力感を抱き、 次のステップに踏み出す後押しをしてきました。その数はすでに述べ4500名を超え増加中です。 社会課題へのアプローチでは塾内での指導の域にとどまらず課題に至る価値観を問い直すアプローチにも取り組んでいます。 「不登校」に対する価値観を問い直すためのアプローチでは 2023年8月にリリースした「学校休んだほうがいいよチェックリスト」での不登校に至るまでの価値観へのアプローチを実施しており、これはNHK、TBSなどのTVメディアから 読売新聞などの新聞媒体まで 合計43メディアに取り上げていただき、より多くの方にお届けできたことで、不登校を理由に自分を傷つけてしまう人を減らすことができたのではないかと思っています。 私たちは、ただ塾を運営するだけの会社ではありません。 今後も社会課題、教育課題は増え続けるなかでミッションである社会的包括の実現へアプローチし続けます。 「何度でもやり直しができる」×「教育課題」 「何度でもやり直しができる」×「不登校」 そして皆様が思う教育課題 「何度でもやり直しができる」×「〇〇」 現状のアプローチそして新たな「〇〇」を実現したい方思いのある方の組織へのジョインで次の日本の未来を体現していきたいと思っています。

How we do

社員の様子

キズキビジネスカレッジ講義の様子

【私たちのカルチャー】 「何度でもやり直せる社会をつくる」という理念を実現し、社会課題を解決するためには、「利用者が最もよいサービスを選択できること」「持続可能な組織であること」「質の向上に向けた切磋琢磨を行うこと」が重要と考えています。 そのためキズキでは、「ビジネス」と「社会貢献」の両立を追求しています。 また、「ビジネス」と「社会貢献」の両立を追求する姿勢として、キズキでは次の10の「行動規範」を大切にしています。 1. オーナーシップ・責任感・達成主義 2. ファクトとロジック 3. インパクト志向 4. 俯瞰力・多様な視点 5. チャレンジ&グロース 6. クリーンファイト 7. スピード&クオリティー 8. ドキュメントドリブン・業務標準化 9. タフネス 10.伴走者としての自覚 社員の年齢は20~30代が7割以上を占める、若手スタッフ中心の勢いのあるベンチャー企業です。毎年150%で売上成長しています。

As a new team member

<業務内容> ・新規サービスの立ち上げ ・プロジェクト推進(入塾面談DX化、成約率底上げ施策など) ・デジタルサポートの促進(データやAIを利用した感覚に頼らない支援の構築) ・スクールの経営数値管理 ・生徒様や保護者様への入塾営業(お困りごとやニーズをヒヤリングし、入塾につなげる) ・生徒様と講師のマッチング(個別指導のため、双方のタイプを見極め生徒様に継続して塾を利用いただける環境をつくる) ・講師の採用や教育 ・教室運営全般 ※本ポジションは授業を担当しません。 ※入社に伴う転居が発生する場合は引っ越し費用を補助いたします。 <募集要項> ●求める人物像 ①論理的に考えて、物事を進めていくのが好きな方 ②仕事を自分事として進めていくことが好きな方 ③自分の仕事を通じて、社会にインパクトを残したい方 ●応募要件 次の①~③を満たす方が対象です。 ①学歴 ・四年制大学の受験経験がある方 ※受験方式は問いません ※大学中退の方でもご応募いただけます ②スキル ・基本的な事務スキル(電話対応、メール対応、PCの基礎スキル)に加え、マルチタスクをスピーディーに正確に処理できる方 ・論理的思考力を使って、相手にとって適切なコミュニケーションを取れる方 【資格不要】 特に必要な資格はありません また、ほとんどの社員は「教育業界」「支援業界」未経験で入社しています ※部署異動及び組織変更により、当社に関連する業務の範囲で変更となる場合があります。
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