Reiri Miura

この度、トライトの経営企画本部（広報部ｘ事業開発部）で実施した保育施設におけるＤＸ実態調査では、コロナ禍により保育施設のDXは特に保育活動そのものに活用できるツールの導入で進んでいること、また、DXの推進により業務改善が進んでいる実態が明らかとなりました。一方で、DXの進捗を阻むのは、組織内の知見不足であることも判明しました。多くの業界で求められているデジタル人材は、ソフト面が重視されてきた保育施設においても同様に求められ、デジタル領域に知見のある保育関係者の価値が今後上昇していくことが予想される結果となりました。