こんにちは、LMCの齋藤です。

当社では、2020年に続き、2021年4月23日から5月31日にかけて、「2021年繁忙期（1～3月）における新型コロナウイルスの賃貸不動産マーケットへの影響調査」を行いました。

前回の調査結果やメディア掲載については下記の記事よりご覧ください。

今回の調査では、より調査範囲を広げ、首都圏1都3県と大阪市の賃貸不動産仲介会社様486社を対象に調査を行いました。

インフラの変化については、半数以上の仲介店舗で少なくとも1～2割程度はオンライン内見をおこなっているという結果でした。IT重説についても過半数の店舗で契約の1割以上を占めるとの回答で、コロナ禍が長期化した結果エンドユーザーも仲介会社もオンラインでの対応に慣れてきている状況が伺えます。

使用するツールについては、オンライン内見・IT重説ともに「Zoom」の利用率が大幅に増加しています。前回調査では不動産テックツールを利用しているという回答も一定数ありましたが、エンドユーザーや仲介担当者が普段から使用しているツールで、かつ無料で使用できるサービスの利用率が高まっているのではないかと推察されます。

また、エンドユーザーの属性ごとの動きについては、学生の動きが「減った」との回答が「増えた」を大幅に上回っています。オンライン授業の導入が進み、学校近隣に居住するニーズの減少が強く影響していることが予想されます。外国人の動きも減ったとの回答が多く、入国制限の影響があったためと推測されます。

エンドユーザーの家探しのニーズについては、引き続きテレワークを想定したエンドユーザーが増えており、希望エリアの拡大や、間仕切りのある間取へのニーズが高まっているようです。インターネット回線についても、以前の調査結果では「無料かどうか」にこだわる方が多い傾向でしたが、今回調査では「速度」にこだわる方が多いという回答が6割を超えており、実際にテレワークを実施してみた結果のリアルなニーズが反映されているのではないかと推察されます。

その他、コロナ禍が長期化している状況で、新たな集客方法としてSNSを活用しているという回答が最も多く、InstagramやYouTubeやTwitter、TikTokなどで動画コンテンツを発信するなど、各社独自の集客方法を工夫しているようです。

今回の調査レポート詳細についてはこちらよりご覧ください。

今回の調査では、1度目の緊急事態宣言から1年が経過し、テレワークやオンライン授業などが定着したことによるエンドユーザーの動向やニーズの変化が顕著に表れた結果であったかと思います。

以前の調査期間では、エンドユーザー・仲介担当者ともに、ある程度の「想定」をもとにツールの選定や家探しをしていたようですが、今回の調査期間では実際にテレワークやオンライン対応を行った結果のニーズが反映された結果になりました。

LMCでは、今回の調査結果をもとに、マーケット情報等も共有させていただきながら、今後の対策についてのセミナーを開催しております。

繁忙期に自社物件が思ったように動かなかった、夏から秋にかけての繁忙期に備えた施策を考えたい、などのお困りごとがございましたら、ぜひ一度LMCまでご相談ください。

また、今後も同様の調査を行ってまいりますので、Wantedlyや当社HP、Twitter、Facebook等でご確認ください。