キャリアを考えるとき、誰もが一度は「もし会社を辞めたら、退職金はどうなるんだろう？」と考えたことがあるのではないでしょうか。特に「自己都合退職」の場合、退職金の扱いはどうなるのか、疑問に感じる方も少なくないでしょう。

今回は、そんな退職金と自己都合退職にまつわるお話。日本の雇用慣行の背景から、最近のトレンドまで、皆さんのキャリアプランを考える上で役立つ情報をお届けします。

「自己都合だと退職金が減る」って本当？その背景とは

日本の多くの企業では、自己都合で退職する場合、会社都合や定年退職に比べて退職金が減額される仕組みが一般的です。これは、終身雇用やメンバーシップ型雇用が主流だった時代に退職金制度が普及したからです。

かつては、従業員が長く会社に貢献することを前提としており、自己都合での退職は「会社への貢献が小さい」と見なされ、退職金もそれに合わせて調整される傾向があります。法的には、このような減額規定を設けることに特段の問題はありません。

変化する働き方と退職金制度の今

しかし、時代は変化しています。

近年では、個人のキャリア自律や多様な働き方が重視されるようになり、企業側もそれに合わせて退職金制度を見直す動きが加速しています。中途採用者が不利にならないよう、あるいは自己都合退職者への過度なペナルティを見直す動きも出てきています。

これは、企業が従業員の多様なキャリアパスを尊重し、より柔軟な働き方を支援しようとする姿勢の表れとも言えるでしょう。退職金の支給条件が、退職理由によって大きく変わるという傾向は、徐々に緩和されつつあります。近年、多くの企業で採用されるようになった確定拠出年金（DC）制度では、そもそも退職理由によって支給額に差をつけることができません。

大切なのは「会社のルール」を知ること

退職金制度は、企業の就業規則や退職金規程、企業年金規約などによって定められています。そのため、最も大切なのは、皆さんが勤めている会社の具体的なルールをしっかりと理解しておくことです。

もし疑問に感じることがあれば、人事部や労務担当者に相談してみるのも良いでしょう。会社が従業員に寄り添い、透明性を持って制度を説明することは、信頼関係を築く上で非常に重要だと私たちは考えています。

未来のキャリアを前向きに

自己都合退職と退職金の問題は、一見すると少し複雑に感じるかもしれません。しかし、日本の雇用環境が変化する中で、企業も従業員も、よりオープンでフェアな関係性を築こうとしています。

クミタテル株式会社は、従業員一人ひとりが自身のキャリアを主体的に考え、イキイキと働ける社会の実現を目指しています。この記事が、皆さんのキャリアを考える上での一助となれば幸いです。