こんにちは！GoodOld採用担当の松本です。

「”広告業界”ってどんな業界なんだろう？」と漠然と気になっている候補者様に向けて、本記事では広告業界のビジネスモデルや動向等の転職活動に役立つ情報をまとめてご紹介いたします。

【目次】

• 広告業界のビジネスモデル
• 業界の売り上げ推移と最近の動向
• 広告の種類
• 種類別広告会社一覧
• 広告会社の種類と棲み分け
• 広告の種類ごとの売り上げと伸び率

【広告業界のビジネスモデル】
広告業界とは：企業や団体の課題解決、プロモーション支援を行う業界

企業の製品やサービスなどにまつわる情報を発信して、ブランドイメージの確立・向上の他、売上げUPなどに繋げる役割を果たす業界を指します。
以前までは、テレビやラジオ、新聞、雑誌が主な広告媒体でしたが、近年ではインターネット広告の需要が急速に高まっています。

【業界の売り上げ推移と最近の動向】
〜日本の総広告費と名目国内総生産（GDP）の前年比比較・推移〜

2023年、日本の総広告費は"過去最高"の7兆3,167億円（前年比103.0%）

※参照：2023年「日本広告費 2023」株式会社電通

広告業界は景気の動向に敏感に左右される業界です。企業は景気や業績が悪くなるとマーケティング費用である「広告費」を削減する動きに出ます。例えば、2020年はコロナ禍により経済活動が停滞した影響もあり広告業界は大きな打撃を受けました。一方、2021年には一部で経済再開の回復が見られたため、広告費の売上高は大きく増加しました。

2023年の総広告費は、通年で7兆3,167億円（前年比103.0%）となり、1947年の推定開始以降、前年に続き過去最高を更新しました。上半期は、新型コロナウイルス感染症の5類感染症移行に伴うリアルイベントの開催数増加や国内外の観光・旅行の活性化などにより回復がみられました。下半期は、夏から秋にかけての猛暑や中東問題などの影響を受けたものの、社会・経済活動の活発化に伴い「交通・レジャー」「外食・各種サービス」「飲料・嗜好品」を中心に広告需要が高まりました。進展する社会のデジタル化を背景に増加傾向が続くインターネット広告費や人流の活発化に伴って増加した「イベント・展示・映像ほか」などのプロモーションメディア広告費が、広告市場全体の成長に寄与しました。

【広告の種類】

【種類別広告会社一覧】

【広告会社の種類と棲み分け】

広告代理店は大きく「総合広告代理店」「専門広告代理店」「ハウスエージェンシー」の3つに分けられます。

◆総合広告代理店
総合広告代理店とは、一つの媒体に限らず、テレビや雑誌、雑誌といったあらゆるメディアを取り扱っています。PRしたい商材に合った媒体は何かを考え、その商材に最適な広告の制作と販促を進めます。
広告が完成したら、媒体から購入した広告枠に出稿するという流れです。この総合広告会社の大きな特徴は、複数の媒体において同時に広告を打てることです。

◆専門広告代理店
専門広告会社は、特定の広告媒体に特化した広告会社を指し、対応している媒体は企業によって異なります。専門広告会社はその企業が対応している媒体の広告枠を販売する役割を担っています。
総合広告会社では、各PRプランに合った媒体を「購入」する形を取っていましたが、この専門広告代理店はクライアントとなる企業が対応している媒体の広告枠を販売することで利益を得ています。
また、専門広告代理店は媒体を販売するだけでなく、その商材のPRには自社の取り扱い媒体の中で何が最も適しているかを提案する役割も担っています。

◆ハウスエージェンシー
ハウスエージェンシーは、特定の企業の広告を制作する広告代理店を指します。これは特定の企業専属の広告代理店であるため、総合広告代理店に依頼した場合に生じる仲介手数料を削減することが可能です。
ただし、近年はその他の企業の依頼も受けているハウスエージェンシーもあります。

【広告の種類ごとの売り上げと伸び率】

● 近年顕著な伸び率を示すインターネット広告
● インターネット広告が全体の 45.5%の費用を占める

媒体別広告費の伸び率

媒体別費用

※参照：2023年「日本広告費 2023」株式会社電通

近年、インターネットやスマートフォンの普及によってインターネット広告媒体は伸びているのに対して、テレビや新聞、雑誌に代表される従来の広告媒体は減少傾向にあります。
その背景にはテレビ離れや視聴率の低迷、雑誌販売の不振や新聞購読者数の減少など複数の要因があります。日本の広告費の主役がインターネット媒体へと本格的に変わる動きが見られます。

「日本の広告費」調査によると、2023年の媒体別の広告売上高（広告費）のうちインターネットは前年比7.8％増加したのに対して、テレビは同3.7％減少しました。売上高はインターネットが3兆3330億円、テレビが1兆7347億円という結果になりました。

インターネットは、22年に同14.3％増と2桁の増加率でしたが、23年は1桁に減速。テレビ広告の売上高は、東京五輪・パラリンピックがあった21年は1兆8393億円で前年比11.1％増加しましたが、22年は同2.0％減で、23年は2年連続の減少となりました。

テレビ・新聞・雑誌・ラジオを加えたマスコミ4媒体の23年の広告売上高は、2兆3161億円で同3.4％減少。マスコミ4媒体が全体の広告費（7兆3167億円）に占める構成比は31.7％となり、インターネット広告の構成比は45.5％と、マスコミ4媒体を大きく上回っています。

最後までご覧いただき、ありがとうございました。
次回の記事では、「ソーシャルメディアマーケティング」についてご紹介します！次回配信もお楽しみに。