What we do
製品ラインナップは『ドイツ法』『韓国学』『租税』『金融』『宗教』など、幅広い学術分野で取り揃えています。
製品の有用性、利便性をより深くご理解いただくために、既契約校様へはアフターフォローとして、未契約校様へは導入促進として、製品説明会を実施しております。
2022年に創業20周年を迎えました。
大学や研究機関に向けて、『ドイツ法』や『韓国学』といった価値のある学術データベースを提供し、日本の学問の発展に貢献しています。
メインとなる取り扱い製品『ドイツ法データベース』の納入実績は、全国の法学部の約8割。
契約大学、研究機関などへ訪問し、附属図書館や研究者へ導入前のご相談から導入後のアフターケアまで、安心してご利用いただける製品の提案、評価、販売を推進しております。
Why we do
膨大な情報量を取り扱う学術資料のデータベース化は、研究効率の推進、社会課題の早期解決の一助となっております。
当社ポータルオフィスです。全国の拠点とはWEBで会議を行います。またお客様へのWEB講習会などにも利用いたします。
学術データベースの販売は、単に情報を「売る」のではなく、社会における知の流通・格差解消・科学的意思決定・イノベーション創出を支えるインフラを提供する活動です。
そのため、販売活動は商業的な枠を超えて、広い意味での社会貢献と捉えています。
How we do
単なる営業的・収益的視点ではなく、教育・研究・社会貢献を支えるパートナーとしての責任ある姿勢を軸に据える
1.「知のインフラを支える使命」
2.「研究と教育に寄り添う、誠実なパートナーでありたい」
3.「学術情報の力で社会をより良く」
をモットーとしています。
