株式会社 Oneteam（本社：東京都中央区、代表取締役社長：佐々木陽　以下当社）は、 デジタルマーケティングを活用した認知度拡大施策を更に推進すべく、2018 年 8 月 1 日付けで、株式会社Moonshot 代表取締役 CEOの菅原 健一氏がアドバイザリーに就任したことを発表いたします。

・弊社サービス「Oneteam」のご紹介

　Oneteamは、無駄な会議をやめ、マネジメント層の時間を作りたい企業向けのコミュニケーションツールを提供しています。後追いしやすく「結局、あの話どうなったの？」「この件、どこまで終わったの？」を減らすことができます。

[Oneteamの特徴]

　Oneteam独自の「トピック機能」により、チャットとは違って議題・案件ごとにやり取りができることが大きな特徴です。

[メリットと導入事例]

　会議での共有・確認事項を関係者に前もって共有できます。関係者はPCやスマホから意見を伝えることができ、会議前までに協議を進めることが可能です。会議では決議のみを行えばよく、会議時間を大幅に短縮することができます。

　Oneteamをご導入いただいておりますパーソルキャリア様では、Oneteam導入後に1回あたりの会議時間を約15分短縮しております。例えば、100名の企業様で同様に週4回ほど1時間の会議を15分削減した場合、年間で実作業時間を4,800時間、創出できます。

・株式会社Moonshot 代表取締役 CEO　菅原 健一氏のコメント

　働き方改革や生産性向上と世の中が、どれだけ話題にし関心を持っても、会社が決めない会議を繰り返したり、物理的に会うことが会議での仕事になっている企業では変革はできないのです。このまま国際競争力を低下させ続けるしかないのかと思っていましたが、Oneteamであれば、それを変えることが出来るのではと思いアドバイザーをお引き受けすることにしました。

　まだまだプロダクトは発展途上ですが、すでに生産性が高い海外では評価をされ始め、イシューから始める日本の企業や研究機関、大学では導入が開始されています。ぜひ皆さんもOneteamを働き方改革と生産性向上の入口にしてみてください。

・菅原 健一氏のアドバイザリー就任にあたり

　菅原氏はデジタルマーケティングの第一線でご活躍されており、Oneteamが現在実施しているデジタルマーケティング施策について、その豊富なご知見とご経験から導き出されるアドバイスを多数頂戴しながら、より一層力強く推進できることとなりました。

　今後、業務生産性向上や働き方改革などでお困りの企業様やユーザー様にOneteamをご活用いただけるよう認知度拡大施策を推進し、ご導入いただいたみなさまとご一緒により良い社会を創出して行けるよう邁進していまいります。