こんにちは。コムスクエア採用担当の下岡です。コムスクエアは銀座などにオフィスを構える、自社製品を中心としたソフトウェア開発企業です。これまでは中途採用しか行っていなかったのですが、組織の世代交代をテーマに若手エンジニアを採用したく、初めてWantedly運用にチャレンジしています！

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「トリプルメディア」という言葉をご存知でしょうか。これは「オウンドメディア」「ペイドメディア」「アーンドメディア」の3つを表す言葉です。今回は意外と知らないこの3つのメディアの違いについてお話したいと思います。

オウンドメディアとは

発信する人：企業
特徴：企業側が自由に情報を発信できる
課題：ユーザーが検索してくれないと見てもらえない

オウンドメディアとは自社で所有（運営）しているメディアのことです。具体的には以下のようなものが含まれます。

・企業ブログやホームページ

・ウェブマガジン

・企業のtwitterやInstagram　など

近年SNSのような気軽に情報発信できるツールが広く普及し、今までオウンドメディアを取り入れてなかった会社も「自社のSNSアカウントを作ろう」「企業ブログを始めよう」という動きが活発になってきたと思います。また、ECサイトなどが自社の世界感をユーザーに共有・共感してもらうためオウンドメディアを利用する例も最近はよく見かけます。(オウンドメディア戦国時代なんて揶揄されていますね。)しかし、オウンドメディアは検索してくれた人へのダイレクトアプロ―チはできますが幅広い層の人にアプロ―チするのは苦手です。効果的に利用するにはペルソナをしっかり設定し、ターゲットを絞る必要があります。また接触できる潜在顧客(ファン)を増やすには向いていますが、短期間で効果が出にくいタイプのメディアのため、もしすぐに結果がでなくても更新を止めず運用を続ける根気強さが必要です。参照・引用：https://innova-jp.com/owned-media-meaning/

ペイドメディアとは

発信する人：企業が委託した広告代理店など
特徴：狙った人に発信できる
課題：資産とならない経費（広告費）がかかる

ペイドメディアは企業が費用を払って広告を出すメディアです。Web広告(リスティング広告やバナー広告等)からテレビやチラシまでその媒体は多岐にわたります。Web広告は細かなターゲティングが行えるので潜在的な顧客の創生に向いていますが、コストとして発生する広告費は上で紹介したオウンドメディアでいう記事のようにコンテンツとして残らない(資産にならない)ことがデメリットとして挙げられます。

また、テレビの視聴率やWeb広告のクリック回数は近年減少傾向にあると言われているため(消費者が情報社会に慣れ、広告を避けるようになったことも要因の一つでしょう。)過度な期待は禁物ですが、「短期間で幅広い層に会社名や商品を広く認知してもらいたい」という目的で利用するには最適です。スペースや時間の制限があり情報を絞らなくてはならないことも多いので最適な情報の選定がポイントです。参照・引用：https://medifund.jp/triplemedia-strategy

アーンドメディアとは

発信する人：ユーザー（顧客側）
特徴：自主的に拡散や発信してもらうことができる
課題：悪い情報も広がる可能性がある

「口コミで話題だから商品を買った」または「SNSでバズってたから気になった」そんな経験はありませんか？アーンドメディアはSNSの口コミやレビューのようなユーザー側が発信源であるSNSなどの外部メディア(の情報)を示します。

自主的に発信してもらえることや拡散してもらえることなどが特徴なので拡散者と同じようなことに共感するユーザーと繋がれる可能性があります。また企業が伝えたい内容を一方的に発信するのではなくユーザー側が感じたことを自由に書き込みやすいため情報操作しにくく信頼されやすい情報と言えます。製品やサービスの評判が良く話題になれば、とてもいいブランディング効果が見込めますね。(最近だと「ステマ」で炎上しているのも見かけますが、、)しかし悪い評価が拡散される可能性や誤った情報が認知されてしまうこともありえます。その場合企業側が情報発信の主体となるオウンドメディアなどと違い、途中で情報を止めることが難しく拡散され続けてしまう可能性もあります。リスクを理解した上で上手に活用しましょう。参照・引用：https://keywordfinder.jp/blog/marketing/earned-media/

いかがでしたか。それぞれのメディアによって主体となる情報発信元やその特徴に違いがあることがご理解頂けたかと思います。現代において、業界に限らずweb活用の成功が集客を大きく左右することは周知の事実でしょう。今、自社が置かれている状況と課題、できることを洗い出し、もっとも自社に適したアプローチを探してみてくださいね。それでは！

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