「誰も取り残さない医療を」掲げ、未診断の患者、革新的な新薬が届かない患者を0にすることを目指しているMediiでは、医師専用オンライン専門医相談サービス「E-コンサル」を中心とした事業展開をしています。そして今、事業とメンバーの進むベクトルの方向が明確に定まり、事業の急成長、IPOへと向かうフェーズにきました。

そんなMediiを力強く牽引する筒井と冨田は、Mediiの事業がここから急速且つ確実に成長していくことを確信しています。筒井は取締役COOとしてフロントのトップを、冨田は経営企画・財務責任者としてミドル/バックのトップを担っています。豊富な経験を持つ2人がMediiにどんな可能性と、今のMediiで働く面白さを感じているのか、Mediiの事業を紐解いていきます。

※noteからの転載です（note）

攻めと守りのプロフェッショナルが揃うMedii

お二人の経歴と役割を簡単に教えてください。

筒井：
慶應義塾大学法学部を卒業後、2012年にアクセンチュアの戦略コンサルティング部門に入社し、通信領域において新規事業戦略立案系のプロジェクトをメインに参画してきました。コンサル生活の中では、10年間で提案活動も含めると200以上のプロジェクトに携わってきました。かなり幅広い多種多様なプロジェクトに参画してきましたがヘルスケアだけは縁がなく、Mediiでこの領域を極めている最中です。
現在は取締役COOとしてビジネスサイド全般を統括し、事業の推進と連続的な成長を担っています。

冨田：
大阪大学大学院工学研究科修了の後、ローランドベルガーに入社しました。2006年に「環境課題をビジネスを通じて解決する」ことに取り組む株式会社レノバに参画し、経営企画室長としてIPOプロジェクトを主導しました。2017年に東証マザーズ（現東証グロース市場）に上場、翌年に東証一部（現東証プライム市場）への上場を実現し、上場後は、財務戦略、IR、予算統制、リスク管理を主管していました。
Mediiには2022年に入社し、経営企画・財務責任者としてミドル/バックを統括しています。現在は具体的に、組織づくりやファイナンスを中心に仕事をしており、将来的なIPOを視野に入れた会社の基盤づくりを行っています。

社会課題を解決する仕組みをビジネスに落とし込んでいる、稀有なビジネスモデルだから

製薬企業や投資家など、それぞれ接するステークホルダーからMediiの事業はどのように評価されますか？

筒井：
製薬企業のみなさんを始め、医療業界の方々と接することが多いですが、Mediiが持つスペシャリティ・独自のポジショニングに期待を寄せていただく声が多いです。

冨田：
同じく、投資家や金融機関の方々からも「事業がユニークだよね」と言っていただくことが多いです。それはただ単に「他と違うことをやっている会社だね」と言われるのではなく、ユニークなことが事業としてきちんと成り立っている希少性を褒めていただいているのだと理解しています。
今の医療業界、それから現場の医師の方々が求めているもの、製薬企業の方々が求めているもの、これらをしっかりと一つにつなげて、ビジネスに落として成立させているビジネスモデルはMediiの強みですね。

おふたりが入社を決めたポイントもビジネスモデルにありますか？

筒井：
社会性と事業性の両立が出来る可能性があると自分自身が腹落ちしたからです。
社会性だけを追求すると、社会貢献のような取り組みになってしまいがちですが、自律的・持続的に社会に役立つことが出来るためには事業の存続が必須要素だと考えています。Mediiは、手掛けている事業の社会性が高いのは言うまでもなく、更にその両輪を回せる可能性を感じたことが私が参画した一番大きな動機です。

冨田：
稀有なビジネスモデルであることに加えて、代表の山田と話す中でMediiの目指す医療格差のない世界観に強く共感し入社しました。山田の事業にかける極めて強い想いと人を巻き込む力、それに惹かれて集った純度の高いメンバー、いずれにも高い共感を覚えました。
日々接するステークホルダーのみなさんも、山田の事業にかける熱意と、熱意の基になっている希少疾患患者というバックグラウンド、事業への一貫性に共感していただいています。

そもそも社会課題解決のビジネスモデルは事業成功が難しい？？

筒井：
難しいですね。社会課題を解決する取り組みは残念ながら基本的にはお金になりづらいと思っています。

一般的に社会課題解決というのはNPOや財団などが取り組む領域だと思うんですよ。例えば、途上国に学校を設立する取り組みだったり。社会として絶対に必要な取り組みではあるのですが、それを事業として展開している企業は聞きませんよね。

事業として展開されているのは、もう少し課題の規模を絞った、業界課題や企業課題、業務課題等に焦点を当てたものではないでしょうか。
10年間、戦略コンサルタントとして200以上のプロジェクトへ携わってきましたが、産業や事業における課題を解決することを狙いとしたプロジェクトが多く、社会課題はそれらより一つ上段の課題と認識しています。

冨田：
社会課題解決型ビジネスの難しさの理由のひとつとして、ビジネスとして成り立つうえで不可欠な「お金」の出し手が存在しないことが挙げられます。基本的に社会課題をビジネスとして考えようとしたとき、受益者が明確じゃないんですよね。なぜなら文字通り、「社会」の課題だからです。

何らかの課題が解決されたときに利益を享受する「受益者」が、Mediiの事業モデルで言うと希少疾患患者の方々です。ならば、希少疾患患者の方々がお金を払う直接的なサービスで今の課題を解決できるかというと、そうではありません。

課題をめぐる経済の流れをしっかりと汲み取り、既存の取り組みと理想の在り方をうまく融合するような仕組みは何か？この仕組みを作ることが難しいがゆえに「社会課題がビジネスになりにくい」のだと考えます。

そして受益者が明確に存在したとしても、お金の流れがそもそもそこには存在しなかったり、流れを作るためには膨大な資金がかかってしまったり…。そのような問題からビジネス化が遠のいているように感じます。

社会を一歩引いて俯瞰し、様々な仕組みを作ることによって、もともとお金の流れがある場所に課題をきちんと組み込んでいくことができ、ビジネスとして成立させることができます。これは社会課題を解決するビジネスを作るうえで非常に大事なポイントだと思います。
それが今できているのがMediiの事業です。

成長軌道がクリアに、IPOまで一気に駆け抜けるフェーズに

Mediiの組織と事業はどのようなフェーズにいますか？

筒井：
事業においても組織においてもこの1年で大きく前進しています。特にE-コンサルはProduct Market Fit (PMF)は達成できたと考えており、明確な手ごたえを感じています。更にアライアンスにおいても、ファイザーさんとの協業や日経メディカルさんとの戦略的業務提携など、展開が加速しています。

成長の方向とやるべきことがクリアに見えている。あとはそれを着実に実行していくことで急成長するのみです。

冨田：
メンバーが続々と増え組織が拡大するのに併せて、人事制度や規程など会社としての基盤整備も進んでいます。また、IPOに向けたガバナンスや内部統制の整備、組織体制作りや人材採用も並行して進んでいます。

Mediiの稀有なビジネスモデルは先ほどお伝えした通りですが、Mediiは社会性の高い理念／良質な知的・人的資本／独自の事業プラットフォームなど、上場会社となって更に成長をしていくための素質はすでに持っているので、あとはこれをしっかり形にしていくのみだと考えています。いまはその基盤が整いつつある過程で、ここから一気に駆け抜けていくフェーズだと感じています。

そんなMediiで“いま、働く面白さ”とは？

冨田：
いま、事業が1から10に、そして10から100に移り変わっていく道を踏み出しました。そしてこれからは、Mediiの事業が社会課題解決のひとつの形として根付いていく段階です。
新しく作り上げた仕組みを社会にきちんと根付かせる、あるいは社会にとって大きな変化を自らの手で起こしていくプロセスに携わるということは、極めて面白いし、やり切った暁には心からの達成感を得られるはずです。

筒井：
1年前はメンバーも少なくビジネスモデルもふわっとしていて、カオスの海を漂っているような状況でした。今もまだまだ小さな組織ではありますが、事業も組織も整いはじめ、急拡大の入り口に立っているイメージです。スタートアップのダイナミズムを体感していますね。
1年後、成長している未来しかない！と言い切れるので、逆に言うとこの1年の経験をぜひ多くの方に一緒に体感してもらいたいと思っています。

そして、私も冨田もコンサル出身ということもあり共感したのですが、Mediiでは圧倒的な「事業の手触り感」が感じられます。
クライアントの事業を限られた期間の中で支援するのではなく、自分自身の手で事業をダイレクトに育て、その成長を自分の手で成し遂げるという感覚が、やはりコンサルタント時代とは明確に異なり、大きな差がありますね。

冨田：
加えて、社会課題を解決する仕組みをきちんとビジネス化しているビジネスモデルにより、自らの手で経済を循環させ社会をより良くしていくことができるため、その点でも達成感は大きいです。
自分たちの行動がすべて事業に直結し、ダイレクトに社会に届く体験は何物にも代えられません。

急成長とIPOへ向け、多様な経験をしてきたふたりの牽引のもと走り出したばかりのMedii。盤石な体制ができつつあるものの、まだまだ一緒に前に進む仲間が必要です。少しでもご興味をお持ちいただいた方はお気軽にお問い合わせください。まずはお話ししましょう。