「2025年、日本は立ち上がる兆しを見せるであろう」

これは教育哲学者・森信三が晩年に残した言葉です。

「2000年から2015年まではどん底だが、2025年に日本は立ち上がる兆しが見えるであろう。2050年になったら列強は日本の底力を認めざるを得ないであろう。」

私たちはこの言葉をただの理想ではなく、「いま、確かに現実になりつつあるもの」として捉えています。特に、海外の現場で日本の価値が再評価されている今、その“兆し”を肌で感じています。

本気で「海外に根を張る」会社として

私たち株式会社AABは、イベントプロモーションを通じて日本の文化・技術・食を世界へ発信している会社です。東京・大阪を拠点としつつ、現在は フランス・ベトナム・マレーシア・インドネシア・フィリピン にも活動拠点を展開。各国に日本人駐在員を常駐させています。

今や、世界中の情報がスマホひとつで手に入る時代です。
「検索すれば何でもわかる」と思われがちなこの時代に、なぜ私たちは、あえて現地に日本人を駐在させるのか？

それは“情報”と“信頼”はまったく別のものだからです。

“情報”はデータであり、“信頼”は人間関係。

日本の価値を正しく届けるには、現地の空気を読み、文化に寄り添う「人」の存在が不可欠だと、私たちは考えています。

文化や空気感、商習慣の微妙なニュアンスを感じ取り、現地のパートナーと膝を突き合わせて築いていく信頼関係。そこから生まれるイベントの“温度”や“質”の違いを、私たちはこれまでの経験を通し、どこよりも理解しているのです。

なぜAABが他と違うのか？

今、多くの企業が「海外展開」「グローバル化」を掲げています。
しかしその多くは、あくまで“進出”であって“根を張る”ところまでは踏み込めていません。

AABは違います。
駐在員は現地に暮らし、文化を理解し、地域に入り込んでいます。
それぞれの国で私たちは、その土地に最も適した方法で「日本をどう届けるか」を考え、形にしています。

たとえば──

• ベトナムでは文化イベントを通じた長期的なファンづくり
• マレーシアではPOP文化との融合によるZ世代へのアプローチ
• インドネシアでは親日層への体験型イベント
• フランスでは食と文化を通した日本ブランドの再発信
• フィリピンでは今後の市場性を見据えたローカリゼーション

ベトナムを中心としたASEANチームの構想

2025年からは、新たにベトナムを中心としたASEANチームを組成し、さらなる広がりを目指します。
これは単なる「地域分担」ではなく、東南アジア全体をひとつの文化圏として捉え、横断的な日本発信ネットワークを作るという構想です。

ベトナムを“知のハブ”とし、周辺各国でイベントを展開しながら、現地スタッフとの協働体制を深め、**「ローカルとつくるジャパンカルチャー」**を実現していきます。

私たちが信じる未来

森信三の言葉のとおり、2025年は日本にとって新たな流れが立ち上がる年になるかもしれません。

「2025年に日本は立ち上がる兆しが見えるであろう」

その兆しを、私たちは現地のリアルな熱量から感じています。
文化への共感、食への関心、そして日本人の“まじめさ”が評価される機会は、確実に増えています。

「2050年には、列強は日本の底力を認めざるを得なくなるであろう」

その未来をただ待つのではなく、自分たちの手で近づけていく。
AABはこれからも、イベントプロモーションという手法で「日本の底力」を世界に伝えていきます。

🌐 株式会社AABについて

• 会社名：株式会社AAB
• URL：https://aab.co.jp
• 事業内容：イベントプロモーション、展示会、海外広報支援、文化コンテンツ企画・制作、空間演出、地方創生支援、デジタルプロモーションなど
• 海外拠点：フランス、ベトナム、マレーシア、インドネシア、フィリピン（各地に日本人駐在）

📝 編集後記

「海外の現場で動いている日本人がいる」。
この言葉が、私たちの誇りです。
情報だけでは伝えきれない、日本人の感性・精神・美意識を、現地の人々と触れ合いながら共有していきたい。

それが私たちAABの使命です。

🧠 森信三（もり のぶぞう）について

森信三（1896–1992）は、日本の哲学者・教育者として知られ、「実践的人間学」の提唱者です。
戦後日本において、「しつけ・礼節・使命感」といった精神的な土台の重要性を説き、教育界・経営者層に大きな影響を与えました。

晩年には未来の日本についても言及しており、

「2025年に日本は立ち上がる兆しが見えるであろう。2050年には列強は日本の底力を認めざるを得なくなるであろう。」

という言葉は、いま改めて多くの人に希望を与えています。

“目先ではなく、百年先を見据える”。
そんな志を、私たちも仕事を通じて体現していきたいと考えています。