リクルートを退職した男（24）「起業すると言ったものの、何をするか決めていない」

創業者、藤田龍之介。私である。起業して成功したい。その野望だけでリクルートへ転職し、入社1年4ヶ月で退職。どこで何をするかも決めずに。

退職時、とある先輩は言った。「藤田、お前は投資家に迷惑をかけるなよ。資金調達をしてすぐに溶かすようなことをしそうだからな。」しかし僕はいつだって、根拠のない自信に支えられて生きている。そんな言葉に反応し萎縮するはずもなかった。

ただ、退職してみたらどうだろう。貯金がどんどん減っていく、住民税を払う必要があった、生活すること自体もままならない状態。100万円貯めて起業するには十分だと踏んでいた自分が甘かった。しかも何の事業で起業するかも決めていない。

そんな時、とある知人から「この戸建を何か活用できないか」SUUMO営業出身の僕は相談を受けた。そこで真っ先に頭に浮かんだのが、民泊である。

この事業で軍資金を作る

僕は当時から言いふらしていた。「インターネットで勝負したい」と。ただ目の前の生きていくお金がないとそもそも何も始まらない。

そんな時に舞い降りてきた不動産活路を見出す相談。リクルート時代に民泊という業態を何となくではあるが頭の片隅に入れており、直感的にニーズがある物件であると判断。不動産所有者と民泊事業を開始することになる。それ当たり、決意した。「この事業で軍資金を作り、インターネットで勝負できる状態にする」

民泊という文化に法整備が追いついていない

事業性は十分と言えるほどスタートから売上は順調であった民泊事業。時は2017年。実は、民泊というものが生まれてまだ黎明期という時代。法律が整備されていなかった。旅館業？不動産業？バッドニュースも轟く。「民泊って怪しい人が泊まってトラブルになってるよね。藤田は大丈夫？」民泊事業をしているだけで向かい風。面白い領域であるにも関わらず、世の中の目は冷たかった。

そんな最中でも、僕は賃貸物件を借りて、民泊としてセッティングし宿泊客を受け入れた。結果的に、民泊が怪しい事業だから退去してくれと所有者に言われ撤退した民泊もあった。

住宅宿泊事業法（民泊新法）が6月15日に施行

ついに政府も動いた。民泊という曖昧な存在を法的に定めることで、ある種の話題性も呼んだ。僕はこの法律ができる時にすぐに思った。「民泊のノウハウやオペレーションを高いレベルで提供できるのは僕しかいない」民泊を始めようと思っても、頼れる存在が不在なら、僕がそれになる。これはビジネスになる。そう考えた。

つづく。