こんにちは。株式会社明光みらい代表取締役の小幡和輝です。

明光グループの新規事業としてスタートした株式会社明光みらいですが、なぜ、明光義塾が、不登校という大きな社会課題に本気でチャレンジするのか。その舞台裏にある「誕生秘話」を、僕の視点からお話ししたいと思います。

株式会社明光みらいは僕が運営してきたオンラインフリースクール「クラスジャパン小中学園」の事業譲渡に加えて、明光グループ本体からの出向メンバーと一緒に作った会社です。

クラスジャパン小中学園
https://www.cjgakuen.com/

まずどのような経緯でクラスジャパンの事業譲渡に至ったかを書きたいと思います。

クラスジャパンを事業譲渡した背景

1. 会長自らがベンチャーのオフィスへ

きっかけは、明光グループの山下会長が、わざわざ僕たちのオフィスに足を運んでくださったことでした。

「明光として、不登校の子どもたちのために新しい取り組みを本気でやりたい。力を貸してほしい」

日本中に教室を持つ大きな組織のトップが、一介のベンチャー企業に直接依頼に来てくださる。その情熱とお人柄に、僕は直感的に「この人たちとなら、不登校の未来を本気で変えられる」と確信しました。

そして、「明光義塾」のパーパスである「『やればできる』の記憶をつくる」

この言葉に心から共感しました。クラスジャパンはもちろん、小幡個人の教育思想としてぼんやりと思っていたことがより洗練されて形になったものだと思いました。

そこから協業についての打ち合わせが始まり、その中で決まった、明光義塾の既存教室を活用した『明光フリースクールプロジェクト』を進めていくにあたり、協業ではなくグループとして一緒にやっていきたいというお話をいただき、明光みらいの設立に繋がります。

11月に開校した第1校目の明光フリースクール南阿佐ヶ谷新高円寺教室

明光フリースクール
https://meikonet.jp/meiko-freeschool-lp

ちなみにはじめて山下会長とお会いしたのが2025年の2月で、同年7月1日に株式会社明光みらいを設立し事業譲渡の契約まで行なっているので、いかに相思相愛だったか、また明光グループがベンチャー顔負けの速度感で仕事をしているかが伝わると思います。東証プライム上場の大企業でこの速度感は本当に驚きでした。

2. 「オンラインの限界」と「リアルの価値」

クラスジャパンは2018年、コロナ禍前から「不登校生徒のオンライン学習での出席扱い」という新しい選択肢を作ってきました。これまでに累計1500人を超える子どもたちをサポート。

クラスジャパンによる出席認定がその自治体で1人目の事例となることも多く、不登校生徒が学校ではない場所で学んだことを通知簿としても評価されるという仕組みを作ってきました。

当時はzoomを使ったことがない、そもそもzoomってなんですか？という時代だったので、zoomの使い方から説明してきたのは良き思い出です。

しかし、コロナを経てオンライン学習が当たり前になった今、僕はある課題を感じていました。

それは、「オンラインだけでは補いきれない、リアルな居場所の価値」です。

家で学ぶことはできる。でも、誰かと一緒に笑ったり、何かに没頭したりする「体験」の場が、やはり子どもたちには必要です。もちろんオンライン上でもできる限りコミュニティが作れるよう、さまざまな施作は行なってまいりましたがやはりリアルの力には勝てません。

クラスジャパンに参加して不登校の子どもたちが明るく活発になっていき、地域のフリースクールに転籍したり、学校に戻っていく。退会理由として一番多いのはリアルの場所に移動するからという現状で、ビジネスのことを考えなければいいことのように思うのですが、会社として考えると良いサービスを作れば作るほどに退会者も一定増えてしまうというジレンマを抱えていました。

3. 明光グループが不登校支援に踏み出す「3つの理由」

なぜ今、明光グループが不登校支援に挑むのか。それは単なる事業拡大ではなく、明光義塾が掲げる「『やればできる』の記憶をつくる」という理念そのものだからです。

（1）教育理念 そもそも明光義塾は受験勉強に特化した学習塾ではありません。

子どもたち一人ひとりの『やればできる』という成功体験がその子の成長につながる。その過程で受験というある種のわかりやすい目標に向かって頑張ることはありますが、受験勉強、成績UPだけを目的にした事業ではないのです。

「自立学習」を掲げる明光にとって、学校という枠に捉われず自ら学ぶ不登校生徒のサポートは、「教育文化事業への貢献を通じて人づくりを目指す」という経営理念にも繋がります。

明光義塾は、集団指導が主流だった時代に「個別指導」という、当時としては画期的な指導形態を導入したパイオニア。不登校の子どもたちに個別最適のカリキュラムを届けることともリンクします。

（2）圧倒的なアセット 全国47都道府県にある明光義塾の既存教室（リアルの場）を活用し、どんな地域の子どもにもフリースクールという学校以外の居場所を届けられます。

明光フリースクールは明光義塾の既存教室の午前中から夕方までの現在活用できていない時間を使うことができるため、既存のアセットを有効活用することができます。

明光義塾の既存教室を活用する明光フリースクール

(3)塾業界の就労構造改革 学習塾というビジネスモデル上、勤務時間が夜遅くになってしまうことは避けづらいです。

ライフスタイルの変化に合わせて現場を離れ、午前中からの本社勤務に変更したが、やっぱり子どもたちと直接関われる現場仕事がしたい！そんな仲間たちが、個人のライフスタイルに合わせて働き方の選択肢が増えることはグループ全体にとってプラスに働きます。

フリースクールだけでなく、学校も作ります。

2026年4月、明光義塾高等学院を東京の高田馬場に開校します。
こちらは明光義塾と通信制高校「さくら国際高校」の提携によって生まれた連携施設です。

フリースクールで小中学生をサポートするだけでなく、高校に上がっても子どもたちをサポートし続ける。明光みらいは不登校の課題解決に本気でチャレンジしていきます。

明光義塾高等学院について
https://meikonet.jp/meiko-gakuin-lp

「個別指導No.1の明光義塾」から生まれた当学院。文教の地と呼ばれる高田馬場にあり、都心の好立地に位置しています。卒業資格取得はもちろん、中学までの戻り学習、大学受験対策、さらには社会に出た後に活躍できる人間育成まで。高校3年間を有意義に過ごすことができます。
通信制高校連携施設（分校）のため、スクーリングや試験のために遠方に出向く必要はありません。
3年間すべての学びをここ、高田馬場で送ることができます。

最後に：僕たちが目指すみらい

「学校に行かない」という選択が、その子の可能性を狭めるものであってはなりません。明光義塾の歴史と、僕たちが積み上げてきたオンラインの知見。この両輪で、日本中の不登校に悩む親子に「大丈夫だよ」と、胸を張って言える環境を作っていきます。

新しく始まる「明光みらい」の挑戦に、ぜひご注目ください！

株式会社明光みらい 代表取締役 小幡和輝

明光みらいでは新規採用も行なっています。

株式会社明光みらい代表取締役 小幡 和輝

1994 年、和歌山県生まれ。10年の不登校を経験。不登校当時はフリースクールで学び、その後18 歳で起業。SNS を活用したマーケティングを専門とし、東京2020 オリンピック・パラリンピックでは総フォロワー1000万人以上の公式SNSアカウントを運用。不登校への偏見を払拭し、不登校になっても取り残されない社会を目指し活動。オンラインフリースクール『クラスジャパン小中学園』の代表として、これまでに1500人以上の不登校生徒をサポート。

https://www.youtube.com/watch?v=P4h64vz2XEA