【事業内容】
「人材サービスとDXサービスを提供する『労働力の総合商社』として、労働力の諸問題を解決します。」
2019年3月、ディップは"Labor force solution company"を新たにビジョンとして掲げました。
日本では、今後の人口減少・高齢化に伴い労働力不足が深刻化するとともに、現在の仕事の多くは、デジタルレイバーに置き換わると言われています。
これまで我々は、労働力の問題を、"人を募集し採用する"という面から解決・改善してきました。しかし、これからは、従来の事業ドメインを拡大し、"Labor force solution company"へと進化することにより、人材サービスとDXサービスを提供する『労働力の総合商社』として、労働力の諸問題を解決します。