What we do
(株) 応用社会心理学研究所 の英名表記は “institute of Applied Social Psychology + connect” 。お客様から「Aspect（アスペクト）」と呼ばれています。
プロジェクトごとにチームを編成。人の考えや行動、世の中のしくみを解明するためにディスカッションを繰り返します。
◆◆社会心理学が、世の中に変革を起こす。◆◆
あなたの提案や働きかけが、クライアントを動かし、世の中に新しい「価値」を
産み出します。
集団や社会の間に生じる矛盾や課題、その生起メカニズムを解明することで、より良い選択、
より良い制度の構築、より良い組織の運営を促す提言やノウハウの提供を行なっています。
カテゴリートップシェアの有名企業やリーディング校などと一緒に、今までなかった商品・
サービス・仕組みを産み出すことで、新しい「価値」を創出しています。
「価値」を創出するという仕事は、前例や手本がなく、また誰かが「答え」を知っているわけ
でもありません。自分で考え、行動し、失敗し、再び考えて行動する。困難な場面や
出口の見えない状況下で、試行錯誤を繰り返していきます。自分自身の手で「答え」を
探り出すことができた時、あなたはとても大きな達成感と充実感を得、また、
自身の成長を実感できるでしょう。
多くの人の人生を変えるだけでなく、きっとあなたの人生も変わるでしょう。
詳しくは弊社ホームページをご覧ください。
Why we do
業界を代表する企業の方たちと仕事をしています。いろいろな業界の方と関わりを持てることも当社の魅力です。
企業の人事戦略や有名商品の開発等に関わり、新しい価値を提案します。“やりがい”と“手応え”のある高度な専門職です。
あなたは、あなたの周りや世の中のどのようなことに対して、矛盾を感じたり、
課題に思ったりしますか。
世の中には様々な「課題」があります。
どのような教育がこれからの日本には必要なのか。
社員がイキイキと働く組織になるために必要な施策はなにか。
病気を予防したり、効果的な治療活動を行ったりするためには、どのような支援が必要か。
地域活性化につながる、「まち」の魅力はなにか。
このようなマーケティングやマネジメント上の「課題」について、根本的な解決の施策を
企画・立案するために重要なことは2つです。
●課題発生の構造（メカニズム）を正確に知ること
●施策の効果や変化を検証するために、それらを測定する指標を作ること
課題発生の構造について説明ができれば、次の展開を予測することが可能です。
予測がつけば、より望ましい結果に導くための、効果的な施策を打つことができます。
これらを行うにあたり、人の考えや行動の仕組みを科学的に説明する「社会心理学」は非常に
有効です。なぜなら世の中にあるモノ・サービスは元より、価値観・文化・流行・風土などは
すべて私たち「人」がつくっているからです。
「課題」を根本的に解決し、「目指すところ」に到達するための施策を、
主観や感覚ではなく、客観的なエビデンスに基づいて企画・立案することができます。
私たちはこの学問の可能性を信じ、その有用性をもって社会の矛盾や課題を解決することで、
「快適に過ごせる社会」を実現したいと考えています。
How we do
大学の研究者、育児中の女性社員、週3日で20年近く勤めている人など、様々な人とチームで業務を行っています。
当社会議室からの眺め。大川に面して大きな窓があり、開放感のある明るいリバーサイドオフィスです。
以下では、主な事業をご紹介します。
現在進捗中の事業や研究だけが、当社で携わることができる全てではありません。
社会心理学は、人の考えや行動を科学的に説明する学問です。社会で生きる私たちにとって、身近で重要な領域のすべてに応用可能なため、これからも社会の要請や、社員の発案と努力により、様々な領域に展開していきたいと考えています。
■進学活動・キャリア教育
進学活動や、大学、専門学校を取り巻く実態を明らかにし、学校運営や教育の改善に
活用できる研究成果の発信、サービス提供を行っています。
「13歳のハローワーク公式サイト」との共同研究、日本最大規模の「専門学校共同入学者調査
（これまで全国150校以上／7万人以上の学生対象）」や「全国一斉進学調査（約50万人の
大学進学を希望する受験生対象）」などを実施しています。
【学校の「価値」を構造化し正しく発信すれば、広告などに頼らなくても、学生が集まる
「学校づくり」ができる】という知見を活用し、専門学校・大学あわせて毎年約100校の
「学校づくり」に取り組んでいます。学校の存在意義や、日本の教育制度の在り方に踏み込む
プロジェクトです。
■働きがい
研究結果から、ワーク・モティベーションが、従業員のパフォーマンスや企業業績を左右する
ことがわかっています。私たちは単なる「従業員満足度」ではなく、やる気が行動に至る
プロセスを考慮した「ワーク・モティベーション測定調査」を独自開発し実施しています。
現在、日本を代表する350組織、230万人の意識データを公益社団法人と共同保有しています。
このデータベースを活用することによって、企業で働く従業員の意識構造を科学的に検証し、
クライアント企業の課題解決やマネジメント施策を支援しています。
■病気・健康関連行動
体の不調や疾患を、人はどう意味づけるのか。人々にとっての健康に対する認識の違いが、
どのような健康行動の違いを引き起こすのか。これらが解明できれば、医療機関は
より効果的な治療活動の支援が可能となり、企業も、必要な人に必要な商品・サービスを
届けることができます。
最近では大手製薬会社とともに、約2万人規模の全国調査をはじめとした一連の調査を実施。
その結果に基づき、患者を治療に向かわせるための新しいケアの推進をサポートしています。
このような活動を通じて、よりよい医療・健康の実現に寄与しています。
