こんにちは、パクテラ・テクノロジー・ジャパン（以下、パクテラ）の採用担当です。

パクテラは、グローバルで４万名を超える社員が在籍するグローバルITファームの日本法人です。保険や製造業、自動車や医療機器メーカーなど様々な業界に、ビジネス/ITコンサルティング、ソリューション、アウトソーシングサービスを提供しています。

今回は、デジタルソリューション部の二人の部長――DC（デジタルコマース）開発部部長・大脇太一（おおわき たいち）さん、DX開発部部長・楊輝（よう き）さんの対談インタビューをお送りします。

DCとDXそれぞれの事業でのパクテラならではの “強み” や、転職希望者へのメッセ―ジを語ってもらいました。ぜひ最後までお読みください！

【DC事業】と【DX事業】が、デジタルソリューション部の２つの柱！

―― お二人の自己紹介をお願いいたします

大脇　私は大学卒業後、SEとして発券機などのシステム開発に携わりました。その後、ウェブ系のベンチャー企業に転職。大手SIerの傘下で大型のウェブプロジェクトを多数軌道に乗せたあと、越境ECを手がける事業会社に転じ、マーケティングマネージャーを担当。グロースハックやメディアとの提携などを経験し、2016年パクテラに入社しました。パクテラでは、CMS（コンテンツ管理システム）構築のプロジェクトマネジャーを経て、ECの事業開発を担当。現在、DC事業の責任者を務めております。

楊　私は2003年に中国の大学を卒業し、2004年パクテラに入社しました。入社してから今まで20年ほど、日本向け事業を担当。主にリース会社向けのシステム構築に従事しました。最初はコーディングからスタートし、プロジェクトリーダー、プロジェクトマネジャーを経て、2018年、開発部長に就任。2020年からDX事業担当となり、現在はDX開発部の部長を務めています。

最初に日本に来たのは2005年で、以来、日本と中国を行ったり来たりしています。現在もこのDX開発部だけでなく中国側のデジタル部門を統括しており、両国を行き来しながら業務に対応しています。

―― まずは、デジタルソリューション部について教えてください。2023年４月の組織変更でDC事業とDX事業がデジタルソリューション部としてひとつの部門となりましたが、その狙いとは？

大脇　パクテラはいわゆるオフショア開発を武器に成長した会社ですが、様々な事業に対応してきたからこそ、特徴が見えにくい面もあるのではないかと思います。

しかし実のところ、DXとDC、両方の構築に対応できる企業は多くはありません。多くの企業がDXやDCを推進しようとしている今、私たちが培ってきた経験と実績をひとつにして大きな強みとしてアピールしていきたいというのが、デジタルソリューション部設立の理由です。

【DC事業】大規模EC開発実績は日本トップクラス！ 他社にはない豊富なリソースが強み！

―― では、DC事業について教えてください。今後、伸ばしていきたいプロジェクトはどのようなものでしょうか？

大脇　基本的には、DC事業全般を伸ばしていきたいと考えています。

最近、BtoCではより店舗とネットの融合を意識される企業が増えている印象です。一方で、BtoB領域のオファーを多くいただくようになり、昨年からの法改正の流れも後押しとなり、ECパッケージを利用してDXを実現したいというオファーも増えています。そういったビジネスチャンスをさらに拾い上げて伸ばしていきたいと思っています。

顧客から直接依頼を受けるプライム案件も多いのですが、プロジェクトの性格によっては大手SIerさんと組むケースもあります。陰で私たちが開発を手がけているケースは多いんですよ。大規模EC開発に関して、弊社が国内有数の実績を持っていることは間違いありません。

―― パクテラのDC事業部が選ばれるのはなぜか、その “強み” を教えてください

大脇　開発経験が多いことは紛れもない強みです。あとは、やはり開発リソースの規模ですね。日本側のチームは20人弱ですが、中国・大連側に２つの開発チームがあり、案件によっては100人規模で集結し数カ月間で一気に開発を仕上げることも。このようにワンストップで一挙に開発を成し遂げられる企業は、世界的にも限られていると思います。

また、大規模サイトを構築する際の商用パッケージには大きく３つありますが（MagentoまたはAdobe Commerce、Salesforce Commerce、SAP Commerce Cloud）、そのうちの２つ、MagentoとSAP Commerce Cloudでの実績をパクテラは持っています。両方対応できる企業は比較的少なく、そこは３つめの強みだと考えています。

―― 反対に、課題として感じていることはありますか？

大脇　DCプロジェクトで難しいのは、ステークホルダーが多いことです。例えば顧客内部でも商品部門やシステム部門、営業、物流などそれぞれの部署で利害が生じます。私たちはその利害を調整し、顧客にとっての最適解を探っていかなければいけません。調整にはマンパワーが必要ですので、人材をどう強化するかが、現在の最大の課題ですね。

あとは、社会の変化に影響を受けがちなところでしょうか。新型コロナウイルスが５類に分類される以前は、顧客の流れの影響でBtoCの依頼が多かったのですが、現在はインボイス制度・電子帳簿保存法を背景にBtoBの依頼も増えています。社会の変化に大きく左右される時期にどういった提案ができるのか、改めて考えていかなければならないと感じています。

【DX事業】最新技術を駆使して顧客に最適なソリューションを提供！ グローバル大規模プロジェクトも主導！

―― 続いて、楊さんが担当されているDX事業について教えてください

楊　DX開発部は最新のデジタル技術を活用して顧客に様々なソリューションを提供し、お客様の戦略的かつ継続的なビジネス変革を支援する部署です。

DX開発部のメインのひとつは、ビッグデータ関連のソリューションです。データレイクを例にあげると、現在、大手３企業のデータレイク関連プロジェクトに対応しています。

ひとつは大手グローバルリテール企業で、各国で収集したお客様の声など、様々なビッグデータを分析しています。同じく、グローバル展開中の大手医療メーカーでも、各国の販売データを抽出、分析するプロジェクトを担当。データレイクやデータウェアハウスの基盤を構築しています。

さらには、クラウドやマイクロサービスを使用したソリューションを構築してお客様を手厚くサポートしています。基本的にはアーキテクチャから本番リリース運用まで一連のタスクに対応しています。

―― DX事業部の “強み” を教えてください

楊　日本側、中国側双方に開発チームがあり、連携してプロダクトに対応できることですね。現在、日本側は全社で400名ほど、中国の自社開発センターでの日本向け事業には3000名ほどの社員が在籍しており、人材は豊富。大規模プロジェクトの場合は社内で調整し、要員を満たすことができます。しかも中国側のエンジニアはトレンドの技術に強いメンバーばかりです。

また、パクテラグループでは10年かけて中国国内金融企業向けに “源啓（Yuan Qi）” というプラットフォームを開発しました。分散型のアーキテクチャやデータプラットフォームなどを備えており、金融だけではなく様々な業界、業務に対応できる標準設定になっています。今後は、お客様のニーズに合わせてこのプラットフォームを活用することもグループ全体の重要な戦略です。

―― では、DX事業の課題はどのようなところだと考えていますか？

楊　私たちの仕事はそれぞれのお客様に最適なソリューションを提供することですので、メンバーはまず、お客様の業務を理解しなければなりません。また、新しい技術を利用して調査分析しながらプロジェクトを進めていくことも多いため、技術に対して興味、関心を持ち続けることも大切。その両方を兼ね備えた人材は、常に必要とされています。

そのため毎年、日本側も中国側も社内で様々なトレーニングを実施して人材を育成しています。トレーニングの結果、昨年は、20名近くの社員が “AWS Certified Data Analytics – Specialty” の資格を取得しました。

自ら課題を発見し解決できる人、新技術に飽くなき興味を持つ人なら輝ける！

―― 最後に、デジタルソリューション部ではどのような方を求めているか、教えてください

大脇　現在の主力メンバーは３年目、４年目の若い世代が多く、もちろん若い方にはどんどん挑戦してもらいたいのですが、自ら課題を発見し自ら解決できるような、経験豊富な世代にも加わっていただけたらうれしいですね。

DC開発経験のある方が望ましいですが、プロジェクトマネジメントの経験者で、要件や仕様を策定した実績のある方を求めています。

楊　ほぼ同じですが、お客様の要件を理解でき、新しい技術に興味を持てる方。ビジネスと技術の両方に理解の深い方は大歓迎です。

デジタルソリューション部の柱である、両事業を率いる二人の対談はいかがでしたでしょうか？ パクテラなら、自身の技術を磨くことも、グローバルかつ大規模プロジェクトで活躍することも夢ではありません。

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