メディカルノートで働くメンバーをインタビュー形式でご紹介します。

安ヶ平 竜褒　Ryuho Yasugahiraデジタルイノベーション事業本部 ファーマDX事業部 セールス2019年9月入社

――あなたのミッションを教えてください。

部門としてのミッションは「医療・ヘルスケア領域において、もっとも価値のある事業アセット（サービス・データ・リレーション）を提供できる組織にする」ということを掲げており、個人としては「医療・ヘルスケア領域において、どの事業者も到達できていない粒度で患者のQOL向上を支援するサービスへと進化させる」を掲げています。

私自身、セールスという立場でクライアントともっとも近い存在のため、「患者さんが求めているものは何なのか」「現状、メディカルノートのサービスに足りていないものが何なのか」といったことをダイレクトに感じることができます。そのような日々のやり取りから、サービスの改善や創出を行っていくことで医療・ヘルスケア領域における社会的課題の解決につながると考えています。

――具体的な業務内容を教えてください。

患者さんの早期受診や早期治療、根治、寛解を実現するために、主に製薬会社や医療機器メーカーの患者向けマーケティング活動を支援しております。具体的には、特定の病気における患者さんの特性・行動フロー（ペイシェントジャーニー）を調査したうえで、未診断状態の潜在層や診断済み（治療中）の顕在層への行動変容を促すためのデジタル施策の企画・提案・実行・分析・改善などを行っております。

――前職ではどのような仕事をしていましたか？ また、転職を決めた理由は何でしょうか？

前職は、通信業界のベンチャー企業で新規開拓営業・代理店開拓営業に従事していました。
大手通信事業者が競合となり、会社のブランド力や知名度では圧倒的に不利な環境で成果をあげるために奮闘していました。

通信インフラの構築という点で社会的に非常に価値のある仕事でしたが、一定の成果を生み出せたこともあり、より自身の成長係数が高くて社会的インパクトが大きい領域でチャレンジしてみたいと感じるようになって転職活動を始めたのです。

メディカルノートを選んだ決め手は、社会的インパクトは大きいものの参入障壁が高い「医療」という領域において、医師（医療機関）・患者の双方に対して価値創出ができる可能性を感じたからでした。

ほかの業界では当たり前のように効率化されているような業務やマーケティングが医療界においてはまだまだ遅れていると感じており、メディカルノートであればそれらの課題を解決して、よりよい社会を実現できると思ったのです。

――やりがいを感じるのはどんなときですか？

社会貢献性という点では、やりがいを感じる瞬間は多々あります。医療・ヘルスケア領域は全ての人が生きていくうえで関わる領域だと思いますが、ライフステージに応じて関わり具合もさまざまであり、必要な情報も人によって異なります。しかしながら、医師や医療従事者ではない一般の方々にとって、それらの情報の取捨選択は非常に難しく、医療業界のIT化の遅れなども相まって「必要としている人に適切な情報が届いていない」という現象が起こっています。

メディカルノートは「すべての人が“医療”に迷わない社会へ」というミッションを掲げているとおり、適切な医療情報を届けることで早期受診や治療選択の手助けをしています。実際にメディカルノートの施策を通じて、「どれだけの方が受診したか」「診断に至ったか」「治療が開始されたか」などが視覚化されることもあり、発見が困難な希少疾患や治療法が限られている難病などの患者さんの助けになっていることが分かるため、社会貢献性を感じられます。

また、メディカルノートのサービス自体が新規性の高いものであることからも、前例のないことを実現していかなくてはならない場合も多くあります。

医療業界という規制も多い領域で、難題を乗り越えて真に価値のあるサービスを創出することで、自己の成長にもつながり、新しい「当たり前」を作っているというやりがいにつながっています。

――今後の目標を伺えますか？

個人的には今後、よりパーソナライズされた情報発信やサービスを提供していきたいと考えています。

現状、患者さんや潜在患者さん（ユーザー）による情報収集を起点として行動変容を起こすようにアプローチしていますが、将来的にはメディカルノート上に健康診断の結果の数値などを入力・蓄積することや、ユーザーの罹患状況などを収集することで、それらのビッグデータを活用して、類似ユーザーへ罹患している可能性のある病気について示唆したり、あるいはユーザーが将来的に罹患しそうな病気について示唆したりするなど、各個人に合わせてプッシュ型のアプローチを進めていければと考えています。

これにより膨大な情報から取捨選択する煩わしさを緩和するとともに、情報に辿り着けないことによる機会損失も減少し、医療に迷う人を減らせるのではないかと思っています。

「知っていたら助かったのに」というような状態が起こらない社会を実現していきたいです。