日本発でVirtual Reality（バーチャル・リアリティ、仮想現実、以下VR）の事業活用を推進するVRプラットフォームを提供するInstaVR株式会社（代表取締役社長：芳賀洋行、本社：東京都港区、以下InstaVR）は、2019年5月1日付にてInstaVR代表の芳賀洋行が日本経済新聞社調査による「令和」の時代に羽ばたく起業家10人の1人として選出されたことをお知らせします。

2019年5月1日、InstaVR代表の芳賀洋行は日本経済新聞社調査によるベンチャーキャピタリストなどが選ぶ「令和」の時代に羽ばたく起業家10人に選出されました。

日本経済新聞社の調査は ベンチャーキャピタリストや投資ファンドなどの代表者からの回答によるもので、回答者の一覧は次のように公開されております。

吉田行宏（アイランドクレア）/赤浦徹（インキュベイトファンド）/松本真尚（WiL）/瀧口匡（ウエルインベストメント）/五ノ坪良輔（京都大学イノベーションキャピタル）/山岸広太郎（慶応イノベーション・イニシアティブ）/吉沢美弥子（コーラル・キャピタル）/倉林陽（DNXベンチャーズ）/郷治友孝（東京大学エッジキャピタル）/山本貴史（東京大学TLO）/鎌田富久（TomyK）/千葉功太郎（ドローンファンド）/阿部修平（未来創生ファンド）/岡田祐之（みらい創造機構）/守屋実（守屋実事務所）/永田暁彦（リアルテックファンド）/丸幸弘（リバネス）

※ 当調査及び選出の詳細については、日本経済新聞社記事をご参照下さい。
https://r.nikkei.com/article/DGXMZO44519460Y9A500C1905S00?s=0

選出の談話として、日本ベンチャーキャピタル(VC)協会の仮屋薗聡一会長は、令和の時代のキーワードとして、 持続可能な開発目標(SDGs)を始めとする社会性を挙げています。

InstaVRは自社のミッションである「時間と空間の制限を無くし、いつでも、どこでも、なんどでもだれもが、あらゆることを体験できる世界」を構築することで、SDGsが定義する17の目標（Goals）達成に貢献できると考えています。
InstaVRは2018年に世界経済フォーラム（サマーダボス会議）にも参加し、VRを活用した質の高い教育、働きがいと経済成長の両立など自社のSDGsへの取り組みを世界に向けて発信して参りました。

InstaVRは、お客様の課題をより迅速により的確に解決するため、人を活かすグローバルVRソリューション 「InstaVR」さらなるの展開を進めて参ります。
また、InstaVRは人を活かすグローバルVRソリューション 「InstaVR」の提供を通じて、VR技術を通じた世界共通の目標であるSDGsの達成にも貢献して参ります。

※ InstaVRのSDGsへの取り組みについては以下の記事をご覧ください。
InstaVR、経団連へ初のVR企業として入会 ～ 日本を代表する企業との連携を強化し、VR技術で日本経済発展を加速、SDGsの達成に貢献 ～
https://www.instavr.co.jp/news/20190315/

InstaVRについて

InstaVR株式会社はVirtual Reality（バーチャル・リアリティ、仮想現実）の事業活用を推進する日本発のグローバルVRプラットフォーム「InstaVR」を提供しています。

「InstaVR」は、現在までに世界50,000社、140ヶ国のお客様にご利用頂いており、海外売上比率が約9割となっています。お客様の一例として、アメリカ合衆国農務省、アメリカ合衆国海軍、スミソニアン博物館、スタンフォード大学、イギリス政府(GOV.UK)、ファーマーズ保険グループ、琉球銀行、ターナー、CBS、サンリオ、ユナイテッドアローズ、エルメス、ニューバランス、ロクシタン、レッドブル、エクスペディア、ヒルトン、マリオット、ドバイ国際空港、ヒースロー国際空港、ユベントスFC、ワールド・サーフ・リーグ、アクセンチュア、PwC、デロイト、セールスフォース、SAP、国連、など世界の有力企業・組織が含まれております。

InstaVRは、新興企業1万社の中から世界で戦い勝てる企業100社を選出し官民の集中支援を行う支援策である日本政府のスタートアップ支援特待生「J-Startup企業」に選ばれています。VR企業初の一般社団法人 日本経済団体連合会（以下 経団連）会員です。