What we do
創業時のお店の外観
創業時の広告
株式会社米三は、創業174年となる富山県の家具小売りを中心としたライフスタイルソリューション企業です。幕末に漆器の販売から事業を始め、インテリアの販売、空間デザイン、飲食サービスと事業を展開しています。
その中でも主力事業はインテリア（家具・雑貨）の販売事業となります。
北陸最大規模のK3や米三富山店、Komesan with CondeHouse、トトンなど4店舗を構え、家具、雑貨の販売、既存家具の循環事業を行っています。
■ファニチャーパークＫ３
北陸最大級の品揃えと売り場面積を持つメガストア
3,000坪のフロアに圧倒的なボリュームで商品を展示する家具・インテリア・ホームファッションの専門店です。
最新トレンドのインテリア小物から家具まで、それぞれの⽣活スタイルや好みに合わせ、豊富な品揃えの中から家具選びを楽しんでいただけます。
家具選びのアドバイスやレイアウトのご相談など、専門スタッフがご提案させていただきます。
■米三 富山店
国内外のトップブランドの家具からオーダー家具まで、お客様のイメージにあわせコーディネートをご提案させていただきます。
オーダーキッチンシステム・デザインバス・薪ストーブなど、住宅設備機器の設計施工も行います。長年に渡り積み重ねてきたノウハウ、 実績をもつプロフェッショナルなスタッフがあなたの理想を形にするお手伝いをしております。
■KOMESAN WITH CONDEHOUSE 金沢店
石川県金沢市に位置するカンディハウスエリアパートナーショップ
カンディハウスがご提案する、北海道産広葉樹を中心とした｢3つのライフスタイル｣を具象化したショップ、ローカルとグローバルのトレンドをミックスした、五感を感じる暮らしの道具と豊かな空間をご提案いたします。オーダーキッチンシステム「クッチーナ」の正規取扱店です。
■営業部
オフィス、学校、病院、ホテル、店舗、⼀般住宅などのオーダー家具の設計・施工を行います。
インテリアコーディネーターや建築士などの専門スタッフがプランニングから施工までを一貫して管理します。オフィス家具、インテリア用品、内装・家具・特注造作家具など、より付加価値の高い空間作りをトータルでご提案し、これを実現するための技術とノウハウを磨いています。
■EC事業部
5000以上の仕入れ先との関係を活かし、楽天市場・YAHOO・アマゾン・オリジナルサイトにて、寝具・ベビー用品を中心にインテリア用品を販売しています。
■トトン
「捨てるをまわす、くらしをつくる」
"トトン"は家具の循環（回収/再生/販売）を中心に、ライフスタイル提案の場として、さまざまな資源循環を体感できる場所です。サスティナブルな家具や雑貨の販売に加え、家具工場に併設するリペア・DIYスペース、その他カフェやコワーキングスペースなども併設。どなたでもお気軽に立ち寄れる場として、「食べる」「働く」「作る」「買う」を通じて、楽しくサステナブルなものづくりに触れていただける施設となっています。
Why we do
当時のロゴ
くらしの提案
ALL FOR THE CUSTOMER
どんなに時代が変わっても、変えてはならないものがあります。漆器を扱っていた創業の頃から、お客様の求めているものを商うという「伝統と精神」は今もかわりません。
近年では、家具、インテリアにとどまらず、プロダクトなどの商品開発からブランディング、住宅や店舗のリノベーションの設計提案、オフィスや公共施設の環境提案、街づくり事業と、ライフスタイルを創造する新たな分野へ取り組んでいます。
どんなに時代が変わっても、決して揺らぐことのない「伝統と精神」は、「老舗の誇り」です。「すべてはお客様のために」という、高い「志」を私たちひとりひとりが共有し、いつもお客様のことを一番に考える企業であり続けることを目指します。
How we do
「ALL FOR THE CUSTOMER」
に共感したメンバーが集まっています。
株式会社米三は、時代と共に業態を変化させてきました。
今の時代にマーケットとから求めらることはなにか？
などの問いを日々頭に思い浮かべながら
具体的なアクションを通して、解決していける人が集まっていますし、
集めていきたいです。
【米三の求める人材像】
コンパスを持って地図を描ける人
”幸せ最大化プロジェクト”という取り組みをスタートさせました。
米三で働く社員が納得でき、自分の成長が会社への貢献となり給与や仕事環境に反映され、
全員が幸せになれる仕組みを目標としています。
一人ひとりの成長の総和が米三の成長につながる
一人ひとりの成果の総和が米三の成果につながる
一人ひとりの成長と成果の総和が、米三の成長と成果につながること
幸せ最大化の仕組みは管理でなく、一人ひとりの成長のためであること
社員と会社のために、成果目標・行動目標・行動計画の仕組みづくりを作ること
