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新卒で東京海上日動火災保険株式会社に入社後、2007年に株式会社リクルートエージェントに転職。以来、一貫して金融領域にて採用支援、転職支援に従事。プレイヤーとしては0→1にて新領域のマーケットを創ることを得意とし、マネジャーとして組織活性化に強み。その後、医療マーケットの大きさとプロダクトの可能性に魅力を感じ株式会社アルムに入社。現在、人事責任者として従事。
What we do
株式会社アルムは、医療ICT事業においてアプリやクラウドシステムを開発している企業です。
《主な提供サービス(一例)》
◆医療関係者間コミュニケーションアプリ「Join」
医療関係者がセキュアな環境でコミュニケーションをとることができるアプリです。標準搭載されたDICOMビューワーで医用画像を閲覧、チャットに共有することで、夜間休日などに院外にいる医師へのコンサルテーションツールとしての活用や、救急患者の転院の際の病院間連携・情報共有などに利用されています。日本ではじめて保険収載されたプログラム医療機器です。
<掲載記事>
・日本初、保険適用の「医療アプリ」が世界の救急現場を変える
▷ https://forbesjapan.com/articles/detail/19338
・これが日本初の保険適用アプリ、「Join」の実力は…
▷ https://xtech.nikkei.com/dm/atcl/feature/15/327441/120800155/
◆地域包括ケアシステム推進ソリューション「Team」
医療・介護サービスをシームレスに繋ぎ地域包括ケアシステムの推進をサポートします。看護事業所は「Kango」を、介護事業所は「Kaigo」という事業者向けアプリを利用して、タブレット端末で記録を残し、Team上で情報を共有します。業務効率化のみならず、地域の事業者との連帯感が生まれて仕事のモチベーションアップにもつながっています。
◆救命・健康サポートアプリ「MySOS」
自身や家族の健康・医療記録を行い、救急時などのいざという時にスムーズな対応をサポートするアプリです。健康診断結果やMRI・CTなどの医用画像をスマホで確認することができるので、PHR(Personal Health Record)としても活用でき日々の健康管理に役立てることができます。
【コロナウイルス対策向けの支援も進めています】
「一人でも多くの医療従事者の方の手助けをして、医療・介護の問題を解決していきたい」という一心でサービスを開発してきました。昨今はコロナウイルスの影響を考慮して、当社の「Join」で感染対策に向けた支援を始めています。その他、国からの委託事業にも取り組んでいます。医療ICTを活用して時代に必要とされるサービスを生み出し、臨機応変に対応する姿勢をこれからも大切にする会社でありたいです。
*公式サイト
https://www.allm.net/
Why we do
【すべての医療を支える会社に】
2001年創業当初は、動画配信プラットフォーム事業を展開していました。その後事業を拡大、売却を機に医療ICT事業へ本格参入。2014年には当社の主力サービスである、医療関係者間コミュニケーションアプリ「Join」の提供を開始しました。
徐々に事業を拡大し、アメリカ、ドイツ、ブラジル、チリなど世界7カ国に支社を設立しました。「すべての医療を支える会社(All Medical)」として、人と医療と介護をつなぐ「Shaping Healthcare」をコーポレートメッセージに掲げ、ITの力でグローバルな社会福祉デザインの創造に貢献することを企業理念としています。社名の「アルム」は、この「All Medical」にちなんで名付けました。
現在のアルムは『ICTの力で医療の格差・ミスマッチをなくし、全ての人に公平な医療福祉を実現』をパーパスと設定し、様々な事業を展開しております。
How we do
アルムでは、『変革に向けた挑戦心』を大切にしています。
顧客ニーズや社会構造の変化に、柔軟性とスピード感をもって対応し、社会課題の解決に挑み続けることを社員全員で確認しており、とりわけ下記3つのバリューを大事に事業推進をしております。
Agility
┗変化を恐れず柔軟に考え、機敏に動く
Innovative
┗固定概念にとらわれず時代や国境を超え、革新的であり続ける
Medical Contribution
┗より良い医療福祉社会への提供価値を追求する
As a new team member
医療機器認定された医療従事者向けアプリ「Join」を通じ、病院内外における診断支援ネットワークをグローバルで推進する当社。海外の医療tech企業の新技術を用いた、新規自社プロダクト開発を牽引頂きます。
【商材】画像や症例等の共有、医師同士のコミュニケーションを可能にするアプリや、コロナ禍で厚生労働省が指定する健康・居所確認アプリ
【サービスの価値】 日本のみならず、世界中での導入が爆発的に増加。 特に医師不足が深刻な課題となる地方などでは、単一の病院のシステム改善のみならず、病院と病院同士の連携を深め、症例相談や患者紹介も容易にするなど地域包括ケアに貢献しています。
■必須スキル
WEBアプリやスマホアプリ開発におけるエンジニアリングマネージャーのご経験(10名以上歓迎)
■歓迎スキル
・英語力
Highlighted stories
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