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働きがいのある会社づくりをサポート!組織・人材戦略研究事業の研究員募集!

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on 2021-10-04

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働きがいのある会社づくりをサポート!組織・人材戦略研究事業の研究員募集!

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Tatsuya Fukashiro

組織・人材戦略研究部の部長。出資先の生体センターベンチャーの社外取締役。 音楽や音の可能性を探求するのがライフワーク。

新谷 晃司

前職はメーカーで人事を経験。現在は調査を通して様々な企業の支援を実施中。

株式会社日本能率協会総合研究所's members

組織・人材戦略研究部の部長。出資先の生体センターベンチャーの社外取締役。 音楽や音の可能性を探求するのがライフワーク。

What we do

日本能率協会総合研究所 マネジメント&マーケティング研究事業本部における、私たち「組織・人材戦略研究部」は、民間企業を中心に、「組織エンゲージメント」や「働きがい(エンプロイーサクセス)」にフォーカスした、顧客企業の組織・人材マネジメント上の課題解決を支援しています。 また、近年はこれに加えて、「コンプライアンス」「人権」などガバナンス上の課題解決にも取り組んでいます。 ■事業内容■ ・顧客企業に対する、リサーチを通じた組織・人事、ガバナンス上の課題解決支援 私たちは、企業の組織・人事、ガバナンス上における、さまざまな課題を抽出し、解決に導くサポートを行っています。ESGのSocial(社会への影響)とGovernance(企業経営における統制の仕組み)を支援し、SDGsの目標8「働きがいも経済成長も」が実現できる社会づくりに貢献したいという想いがあります。 ■企業組織の健康診断■ 私たちの課題解決は、リサーチから始まります。企業様が課題感を持つ領域に対して、さまざまな調査プログラムを準備。人事・組織領域に精通した研究員による、徹底した従業員サーベイを行います。働きがいやコンプライアンス、ハラスメント、エンゲージメントなど重要な項目を独自のKPI(重要評価指数)で可視化。企業全体の傾向や、前年度との比較、ベンチマーク企業との比較によって、企業の現在の課題やその解決方法を導き出します。その後、マネージャー層への効果的なマネジメントや組織風土の改善などの施策を提案します。 定期的な健康診断を行い、健康を維持するためのアドバイスを行う。まさに私たちは企業組織の医者のような役割を担っているのです。 ■働きがいの「見える化」■ かつては、企業組織の健全さや働きがいなどは、企業利益につながらないとしてあまり重要視されていませんでした。しかし、近年はESGという概念が世界的に注目され、投資市場においてもESG指数が採用されるなど、企業経営の重要な指標の一つとなっています。日本においても、コーポレートガバナンス・コード(企業統治指針)に「持続可能な経営」についての情報開示が追加されるなど、企業のESG経営はより一層重要視されています。現代は、労働環境への配慮や経営の透明性の高さで企業が評価される時代なのです。 私たちは30年間この分野に携わり、日本におけるフロントランナー的地位を確立しています。これまで培った知見を活かし、新たなる社会の発展に貢献していきたいのです。 ■今後の展望■ 私たちは、従業員サーベイやアドバイス・提案をメインに企業様のお役に立っています。今後はこれに加えIoTを駆使した5感情報の活用なども含め、人的資源マネジメントのデジタルトランスフォーメーションが加速すると考えています。 現在進めているのは、生体デバイスを使ったストレスや眠気の感知などの実証実験。これは建設業のように危険と隣り合わせの業界における労働安全に大きく寄与します。このように、「働きがいと経済成長の両立」や、「ESG経営の推進」に貢献するサービスを提案していきます。
クライアントの経営層へ、組織・人材の課題提案をする、インパクトの大きい仕事です。
職場は港区芝公園。東京プリンスと東京タワーの近くの緑の多い環境です。写真は屋上からの眺め。
社長室は常に解放され、若手もオープンに話をするのが当社のアタリマエです。
ダイバーシティの高い職場です。また、自律と自己責任を重んじ、テレワークも含め自己裁量で働くことのできる環境です。
日本能率協会の創立は、1942年。日本能率連合会と日本工業協会の2大能率団体が岸信介商工大臣の斡旋により統合。初代会長の伍堂卓雄が示した「運営の三原則」(日本的性格の能率運動・理論よりも実行・重点主義)は、JMAグループの根幹です。
日本能率協会は、設立当初から、プロフェッショナルとしての個人を尊重し、上下関係なく「さんづけ」の職場を大切にしています。

What we do

クライアントの経営層へ、組織・人材の課題提案をする、インパクトの大きい仕事です。

職場は港区芝公園。東京プリンスと東京タワーの近くの緑の多い環境です。写真は屋上からの眺め。

日本能率協会総合研究所 マネジメント&マーケティング研究事業本部における、私たち「組織・人材戦略研究部」は、民間企業を中心に、「組織エンゲージメント」や「働きがい(エンプロイーサクセス)」にフォーカスした、顧客企業の組織・人材マネジメント上の課題解決を支援しています。 また、近年はこれに加えて、「コンプライアンス」「人権」などガバナンス上の課題解決にも取り組んでいます。 ■事業内容■ ・顧客企業に対する、リサーチを通じた組織・人事、ガバナンス上の課題解決支援 私たちは、企業の組織・人事、ガバナンス上における、さまざまな課題を抽出し、解決に導くサポートを行っています。ESGのSocial(社会への影響)とGovernance(企業経営における統制の仕組み)を支援し、SDGsの目標8「働きがいも経済成長も」が実現できる社会づくりに貢献したいという想いがあります。 ■企業組織の健康診断■ 私たちの課題解決は、リサーチから始まります。企業様が課題感を持つ領域に対して、さまざまな調査プログラムを準備。人事・組織領域に精通した研究員による、徹底した従業員サーベイを行います。働きがいやコンプライアンス、ハラスメント、エンゲージメントなど重要な項目を独自のKPI(重要評価指数)で可視化。企業全体の傾向や、前年度との比較、ベンチマーク企業との比較によって、企業の現在の課題やその解決方法を導き出します。その後、マネージャー層への効果的なマネジメントや組織風土の改善などの施策を提案します。 定期的な健康診断を行い、健康を維持するためのアドバイスを行う。まさに私たちは企業組織の医者のような役割を担っているのです。 ■働きがいの「見える化」■ かつては、企業組織の健全さや働きがいなどは、企業利益につながらないとしてあまり重要視されていませんでした。しかし、近年はESGという概念が世界的に注目され、投資市場においてもESG指数が採用されるなど、企業経営の重要な指標の一つとなっています。日本においても、コーポレートガバナンス・コード(企業統治指針)に「持続可能な経営」についての情報開示が追加されるなど、企業のESG経営はより一層重要視されています。現代は、労働環境への配慮や経営の透明性の高さで企業が評価される時代なのです。 私たちは30年間この分野に携わり、日本におけるフロントランナー的地位を確立しています。これまで培った知見を活かし、新たなる社会の発展に貢献していきたいのです。 ■今後の展望■ 私たちは、従業員サーベイやアドバイス・提案をメインに企業様のお役に立っています。今後はこれに加えIoTを駆使した5感情報の活用なども含め、人的資源マネジメントのデジタルトランスフォーメーションが加速すると考えています。 現在進めているのは、生体デバイスを使ったストレスや眠気の感知などの実証実験。これは建設業のように危険と隣り合わせの業界における労働安全に大きく寄与します。このように、「働きがいと経済成長の両立」や、「ESG経営の推進」に貢献するサービスを提案していきます。

Why we do

日本能率協会の創立は、1942年。日本能率連合会と日本工業協会の2大能率団体が岸信介商工大臣の斡旋により統合。初代会長の伍堂卓雄が示した「運営の三原則」(日本的性格の能率運動・理論よりも実行・重点主義)は、JMAグループの根幹です。

日本能率協会は、設立当初から、プロフェッショナルとしての個人を尊重し、上下関係なく「さんづけ」の職場を大切にしています。

■働きがいも経済成長も■ 「働きがい」は、なぜ必要とされているのでしょうか。 そもそも働きがいは、働き手の価値観などにより多様な解をもちます。それゆえ企業側は、「自社としてありたい働きがいの姿」を戦略として定義する必要があると考えています。 しかし、従業員に愛され、信頼される企業が、「働きがい」という言葉でしか説明のできない大きなパワーを秘めていることは確かです。そこには、賃金の多少では測れない「企業そのものの魅力」、すなわち求心力、確固たる理念、社会貢献性、そして従業員一人一人の人生目標に寄り添う風潮が存在します。 このような企業では、従業員が自分の仕事に誇りとやりがいを見い出し、高いモチベーションを維持しながら仕事に取り組むことができます。その結果、高い生産性や業務効率性が生まれ、企業の成長にもつながっているのです。 「働きがい」は、企業だけでなく、社会全体の成長に欠かせない概念となっているといえます。 ■働きがいの変遷■ 「働きがい」の概念は、世相によっても変わります。私たちがこの事業を始めた30年前は、まさにバブル景気「24時間働けますか?」の時代です。働けばお金をたくさん稼ぐことができたので、会社のために働くことが働きがいとなり得た時代でした。 一方、現代の働きがいは、より「個人化」しています。多様な価値観・パーソナリティが共存し、働きがいも人それぞれ異なっています。企業は、これまでのような全体主義的な経営理念を設定するのではなく、従業員一人一人に寄り添う姿勢が大切といえるでしょう。

How we do

社長室は常に解放され、若手もオープンに話をするのが当社のアタリマエです。

ダイバーシティの高い職場です。また、自律と自己責任を重んじ、テレワークも含め自己裁量で働くことのできる環境です。

■私たちの業務の特徴■ 科学的な方法で経営組織の改善に取り組むのが大きな特徴です。企業組織が継続的に成長するために必要なことを調査に基づいて見極めます。 また、結果を役員に報告するだけではなく、実際に業務を行う現場の部門にも共有できるようなサポートを行います。 ■職場の環境■ オフィスは東京都港区芝公園にある、日本能率協会ビル5階です。 メンバーは、パートを含めて約20名。役職はありますが、全員が研究員の立場です。 研究員と聞くと、黙々と調べ物をするといったイメージですが、日本能率協会の研究員は顧客対応や提案営業をしながら調査研究を進めています。 アカデミックな領域でもあることから、落ち着いた雰囲気の職場です。 ■魅力あるメンバーたち■ 日本能率協会総合研究所は、創業時から全員「さん」付けで呼び合うのがルール。メンバー一人一人をプロフェッショナルと認め、入職したその瞬間から、その人の知見を尊重し、平等に接する文化が浸透しています。そのため、組織はフラットで意見が言いやすい環境です。 ほとんど中途採用のためメンバーのバックグラウンドはさまざま。人事や経営に関する領域で活躍していたメンバーが多いです。

As a new team member

■募集内容■ 顧客の組織・人事上の問題を解決するために企画・調査・施策提言を行う研究員を募集します。 パターン1:人事・経営領域のコンサルティングやリサーチの経験がある方(即戦力採用) パターン2:人事・経営領域の課題解決、リサーチや統計分析に関心・熱意がある方(ポテンシャル採用) ■仕事の詳細■ 私たちが関わるのは、国内大手企業や公的機関を中心としたさまざまな業界のお客様です。1つのプロジェクトは2~3名のチーム制。プロジェクト期間としては2~3ヶ月のものもあれば半年を超えるものもあます。2~3件のプロジェクトを並行して進めていただきます。 ■望ましい経験・スキル■ ・大卒以上 ・人事、CSR、経営企画部門での業務経験 ・リサーチ、統計分析やテキストマイニングの実務経験 ・コンサルティング業務経験 次のような経験を持った方を歓迎します。 ・人事制度設計(評価/報酬/教育体系) ・コンプライアンス体制構築 ・ビッグデータ分析や計量経済学の知識・経験 大学・大学院で専門的な研究や論文作成の経験がある方は、積極的にアピールしてください! ■求める人物像■ ・自ら考え裁量をもって働きたい方 ・組織貢献や目標達成に対してこだわりをもって取り組める方 ・顧客との対話を重視し、顧客づくりに意欲をもって取り組める方 ・人事・組織に関する新しいソリューションを創発したいという意志を持つ方 ・ダイバーシティやビッグデータなど、世の中の変化に興味・関心を持ち、顧客志向で課題解決に取り組みたいと思っている方 ■仕事の醍醐味■ お客様と直接関わる仕事なので調査結果からお客様の反応がダイレクトに伝わり、インパクトを実感できます。また、プロジェクト全体を1から担当するため、お客様への思い入れも大きく、やりがいを感じられる仕事です。 これからどんなことをしてみたいか、まずはお話してみませんか? 是非お気軽に「話を聞きにいきたい」ボタンよりエントリーしてください!
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    東京都港区芝公園3-1-22 日本能率協会ビル5F