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  「社会心理学」を応用する独自のアプローチで貢献するシンクタンクです
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  人の行動メカニズムを解明することで「働きがい」「教育・進路」「健康」など社会の課題を解決します

誰かが作ったものについていくより、
自分で考え、自分から働きかけることで認められる。
自分が納得できる成果を出す。
このほうが仕事は楽しくなる。

◆◆社会心理学が、世の中に変革を起こす。◆◆

私達の提案や働きかけが、クライアントを動かし、世の中に新しい「価値」を
産み出します。

集団や社会の間に生じる矛盾や課題、その生起メカニズムを解明することで、より良い選択、
より良い制度の構築、より良い組織の運営を促す提言やノウハウの提供を行なっています。
カテゴリートップシェアの有名企業やリーディング校などと一緒に、今までなかった商品・
サービス・仕組みを産み出すことで、新しい「価値」を創出しています。

詳しくは弊社ホームページをご覧ください。

◆こんな人にぴったり◆

今回の募集は、この会社で社員がやりがいを持って気持ちよく働ける環境を創る、経営企画の募集です。
仕事で毎日がワクワクするような会社を、私たちと一緒にデザインしていきませんか。

・今の仕事や職場では改善が進まず、変化が見込めない人
・自ら提案したことが実現できる環境で働きたい人
・一つの専門だけでなく、色んなことを幅広くチャレンジしたい人
・自分たちの手で会社や組織が大きくなることにワクワクする人

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  世の中の課題の多くが人間の「心理」にかかわり、モノの豊かさやテクノロジーだけでは解決できない
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  社会心理学では人間の無意識にある概念や、行動に対する環境・状況の影響を明らかにすることができる

あなたは、あなたの周りや世の中のどのようなことに対して、矛盾を感じたり、
課題に思ったりしますか。
世の中には様々な「課題」があります。

どのような教育がこれからの日本には必要なのか。
社員がイキイキと働く組織になるために必要な施策はなにか。
病気を予防したり、効果的な治療活動を行ったりするためには、どのような支援が必要か。
地域活性化につながる、「まち」の魅力はなにか。

このようなマーケティングやマネジメント上の「課題」について、根本的な解決の施策を
企画・立案するために重要なことは2つです。
●課題発生の構造（メカニズム）を正確に知ること
●施策の効果や変化を検証するために、それらを測定する指標を作ること
課題発生の構造について説明ができれば、次の展開を予測することが可能です。
予測がつけば、より望ましい結果に導くための、効果的な施策を打つことができます。

これらを行うにあたり、人の考えや行動の仕組みを科学的に説明する「社会心理学」は非常に
有効です。なぜなら世の中にあるモノ・サービスは元より、価値観・文化・流行・風土などは
すべて私たち「人」がつくっているからです。
「課題」を根本的に解決し、「目指すところ」に到達するための施策を、
主観や感覚ではなく、客観的なエビデンスに基づいて企画・立案することができます。

私たちはこの学問の可能性を信じ、その有用性をもって社会の矛盾や課題を解決することで、
「快適に過ごせる社会」を実現したいと考えています。

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  人が持つ様々な考え方の違い、ある行動をする場合としない場合に何が異なるのかなど、人の行動や世の中の現象を科学的な手続きにより解明します
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  知見・ノウハウを発信したり、影響力のあるリーディングカンパニーとの協働で社会を変えることができます

以下では、主な事業をご紹介します。
現在進捗中の事業や研究だけが、当社で携わることができる全てではありません。
社会心理学は、人の考えや行動を科学的に説明する学問です。社会で生きる私たちにとって、身近で重要な領域のすべてに応用可能なため、これからも社会の要請や、社員の発案と努力により、様々な領域に展開していきたいと考えています。

■進学活動・キャリア教育
進学活動や、大学、専門学校を取り巻く実態を明らかにし、学校運営や教育の改善に
活用できる研究成果の発信、サービス提供を行っています。
「13歳のハローワーク公式サイト」との共同研究、日本最大規模の「専門学校共同入学者調査
（これまで全国150校以上／7万人以上の学生対象）」や「全国一斉進学調査（約50万人の
大学進学を希望する受験生対象）」などを実施しています。
【学校の「価値」を構造化し正しく発信すれば、広告などに頼らなくても、学生が集まる
「学校づくり」ができる】という知見を活用し、専門学校・大学あわせて毎年約100校の
「学校づくり」に取り組んでいます。学校の存在意義や、日本の教育制度の在り方に踏み込む
プロジェクトです。

■働きがい
研究結果から、ワーク・モティベーションが、従業員のパフォーマンスや企業業績を左右する
ことがわかっています。私たちは単なる「従業員満足度」ではなく、やる気が行動に至る
プロセスを考慮した「ワーク・モティベーション測定調査」を独自開発し実施しています。
現在、日本を代表する350組織、230万人の意識データを公益社団法人と共同保有しています。
このデータベースを活用することによって、企業で働く従業員の意識構造を科学的に検証し、
クライアント企業の課題解決やマネジメント施策を支援しています。

■病気・健康関連行動
体の不調や疾患を、人はどう意味づけるのか。人々にとっての健康に対する認識の違いが、
どのような健康行動の違いを引き起こすのか。これらが解明できれば、医療機関は
より効果的な治療活動の支援が可能となり、企業も、必要な人に必要な商品・サービスを
届けることができます。
最近では大手製薬会社とともに、約2万人規模の全国調査をはじめとした一連の調査を実施。
その結果に基づき、患者を治療に向かわせるための新しいケアの推進をサポートしています。
このような活動を通じて、よりよい医療・健康の実現に寄与しています。