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  代表取締役社長の木村 弘毅
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  「モンスト」は、世界累計利用者数5,500万人を突破！

ミクシィグループは、1997年の創業以来、国内有数のSNS「mixi」やスマホアプリ「モンスターストライク」など、友人や家族といった親しい仲間と一緒に楽しむコミュニケーションサービスを提供してきました。

《主な事業領域》
【デジタルエンターテインメント】
世界累計利⽤者数5,500万⼈を突破した「モンスターストライク」や共闘ことばRPG 「コトダマン」などのサービスを展開しています。これらはコミュニケーションツールとして、親しい友人達と一緒に遊べるスマホアプリとなっているのが特長です。また、アプリの枠に留まらず、マーチャンダイジングやリアルイベントをはじめ、動画・アニメの配信、そして他社IPや異業種とのコラボレーションなど、多岐にわたるメディアミックスを展開しています。

【スポーツ】
スポーツをエンターテイメントと捉え、「プロスポーツチーム運営」「公営競技」「ギフティング事業」それぞれの事業を運営しています。特に、公営競技は市場が大きく、かつ、成長率も高い魅力的な市場です。そこにテクノロジーを投入し、新たなエンタメとしてリノベーションしていきます。
共通しているのは、テクノロジーを駆使したスポーツを身近に体験できる環境を整備し、チーム・選手・ユーザーのコミュニケーション機会の創出を目指します。そして、簡単にスポーツに接触でき皆で熱く盛り上がれる世界を創出していきます。


【ライフスタイル】
SNS「mixi」、写真・動画共有アプリ「家族アルバム みてね」、サロンスタッフ直接予約アプリ「minimo」、創業事業の求人情報サイト「Find Job!」、自律型会話ロボット「Romi」などのサービスを展開しています。“世界中の⼈たちが夢中になって使う、驚きと喜びのある、新しいコミュニケーションサービスを創る”をミッションとして、様々なサービスを創出しています。

＊公式サイト
https://mixi.co.jp/

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  開放的でシャープな空間です。
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  渋谷オフィスの様子。クリエイティブな環境を目指す執務エリア。

【インターネット産業×コミュニティに着目】
ミクシィの創業者・笠原は、大学時代から起業に興味を抱いていました。ビル・ゲイツやスティーブ・ジョブズなど、最初は一人でスタートし、あれだけの大企業へ成長させています。90年代後半に台頭したインターネット産業に大きな可能性を感じ、起業。求人情報サイトをリリースさせました。

その後、アメリカでSNSがスタート。笠原は社員を説得し、2004年にSNSの新規事業を立ち上げます。それが「mixi」です。趣味でつながる新しいコミュニティは好評を博し、2000万人を超えるユーザーに利用されました。当社は「ユーザーサプライズファースト」という理念を掲げ、想像や期待を超えるコミュニケーションサービスを、これからも展開していきます。

【数百億単位の投資で新規事業をブースト】
コミュニケーションの創出を基軸に、2013年以降は事業領域を拡大させていきました。アプリ「モンスターストライク」は、今でも爆発的な人気を誇ります。そして2019年、新たにスポーツ事業にも参入。各事業に数百億円規模の投資を行い、代表的な事業にまで成長させるべく構想を練っています。

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  年に一度「mixi AWARD」を開催。称賛と表彰のカルチャーをミクシィグループは大切にしています。
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  事業で培ったノウハウやメソッドを惜しみなく共有する、視聴者も参加型のオンラインイベントも開催しています。

連結子会社を合わせると1,000名以上の社員が働いています。バックグラウンドはそれぞれですが、ミクシィのビジョンに共感した仲間が集う風通しの良い会社です。

【全社総会で士気を高める】
ミクシィグループの全社員が集まり、表彰式（ミクシィアワード）や忘年会（Year End Party）などのイベントを年に複数回実施しています。お花見やお月見など、開催の時期によって季節のテイストを取り入れた演出もありますよ！

【ベビーシッターの補助制度もあり！】
働き方、キャリアの充実に向け、さまざまな制度を整えてきました。
◎mcc（ミクシィ・キャリア・チャレンジ）
→人員不足の募集ポジションを社内に公開し、選抜して新たなチャレンジができる機会を提供しています。年代・職種を問わず活用されています。

◎病児保育＆ベビーシッター補助制度
→病児保育やベビーシッター会社、ファミリーサポート等の保育サービスを利用した際の利用料の半額を補助します。（上限金額あり）

◎各種社外コミュニティ支援・参加
→新たな価値創造や市場全体の活性化などを目的として、技術コミュニティへの積極的な参加や社員による登壇促進、勉強会等への会場提供などを行なっています。

※契約社員の場合は一部対象外の場合があります。