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*本記事は、以下プレスリリースの転載になります。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000042.000035719.html
Web3時代のファンプラットフォーム「Gaudiy Fanlink」を提供する、株式会社Gaudiy(本社:東京都渋谷区、以下「Gaudiy」)の代表取締役・石川裕也は、この度、バンダイナムコグループが開発するガンダムメタバースの技術顧問に就任したことをお知らせします。
■ ガンダムメタバース技術顧問の就任背景
Gaudiyは「ファンと共に、時代を進める。」をミッションに掲げ、IPとファン、ファン同士をつなげるWeb3時代のファンプラットフォーム「Gaudiy Fanlink」を提供してきました。Gaudiyが目指すのは、ファンが主体となる新しい経済圏「ファン国家」の創造です。Web3の技術を活用することで、応援・共創などのファンの熱量がIPの価値を高め、その活動が正しく評価・還元される経済圏の実現を目指しています。
また、バンダイナムコグループはパーパス「Fun for All into the Future」のもと、中期計画(2022年4月~2025年3月)では、IPを軸に世界中のIPファン、あらゆるパートナー、グループ社員、そして社会と常に向き合い、深く、広く、複雑につながる存在を目指し、ファンとつながるための新しい仕組みとしてIPごとのメタバースの開発に着手いたします。
Gaudiy代表取締役・石川は、ガンダムメタバース技術顧問の就任に伴い、ブロックチェーンやID基盤などの技術的知見の提供を通じて、ガンダムメタバースの構築を支援していきます。両社が掲げるビジョンやパーパスの実現に向けて、世界中の人々とともに共創していきます。
■ ガンダムメタバース技術顧問 Gaudiy石川裕也のコメント
この度、ガンダムメタバースの技術顧問に就任させていただいたことを誠に光栄に思います。日本を代表する世界のIPであり、子供の頃から見ていたガンダムに携われることが、とても感慨深いです。バンダイナムコグループ様から、ガンダムメタバースの構想を初めてお伺いした時のワクワクとドキドキは今でも覚えていますし、世界を獲れるプロジェクトであると本気で信じています。Gaudiyは2018年頃から、エンタメとWeb3領域でブロックチェーンやNFT、その他最先端技術を活用した事業を展開し、経済学などのアカデミックな研究も行ってきました。そこで培ってきた知見や考え方を生かしながら、ガンダムメタバースの理想的な体験と経済圏を一緒に創造できればと思います。
■ バンダイナムコグループ チーフガンダムオフィサー 藤原孝史氏のコメント
この度、ガンダムメタバースの技術顧問としてGaudiy代表取締役石川様をお迎えいたしました。エンターテインメント領域でのブロックチェーン技術の活用や、ファンに寄り添う体験設計をはじめとするコミュニティー運営の知見を有する石川様にご支援いただくことで、ファンとつながるための新しい仕組みとして、ガンダムメタバースを開発してまいります。
■ 採用情報
Gaudiyでは、急速な事業拡大に伴い、ソフトウェアエンジニア、UI/UXデザイナー、プロダクトマネージャー、プロデューサーを中心に、全ポジションでの採用を強化しています。ブロックチェーン技術などの先端テクノロジーに興味のある方、グローバルで勝負できるプロダクトづくりに挑戦したい方など、Gaudiyにご興味のある方はぜひ気軽にご応募ください。
採用ページ:https://recruit.gaudiy.com/
カジュアル面談ページ:https://meety.net/articles/t2--og0696hm3u6b
◾️会社概要
社名:株式会社Gaudiy(ガウディ)
主な事業内容:ブロックチェーン技術を活用したトークンエコノミー事業
本社所在地:東京都渋谷区笹塚1丁目64−8 Daiwa笹塚ビル6階
代表者:代表取締役 石川 裕也
設立年月日:2018年5月2日
公式サイト:https://gaudiy.com/
Gaudiyは「ファンと共に、時代を進める。」をミッションに、ファンの熱量を最大化するWeb3時代のファンプラットフォーム「Gaudiy Fanlink」を開発・提供しています。2018年の創業から、ブロックチェーンを中心とする先進技術を活用したコミュニティサービスを展開し、これまでにソニー・ミュージックエンタテインメント(以下、SME)社、集英社、バンダイナムコエンターテインメント社などの大手エンタメ企業にサービスを提供してきました。また、SME社とはNFTを活用したチケットソリューション事業の共同開発を行うなど、Web3領域の共創パートナー事業も展開しています。2022年5月にシリーズBの資金調達を完了し、2023年末までに現在の約5倍にあたる150名規模への組織拡大を見据えています。